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2024-05-04 03:37:44

NISA(ニーサ) > 今使うなら買い物?旅行?「使える株主優待」特集!

今使うなら買い物?旅行?「使える株主優待」特集!

じっくりと中・長期で株式を保有する個人投資家に大人気なのが「株主優待」です。
株主優待とは、企業が株主に対して、配当金のような現金以外に、自社製品や、お食事券などをプレゼントしてくれるモノです。

買い物をオトクに!

株主優待検索条件
優待内容

:金券|日用品・家電|ファッション

優待権利確定月

:12月|1月|2月

優待確定に必要な金額

:〜50万円

コード

銘柄名

優待内容

参考最低獲得金額(円)

取引

4755

自社サービスクーポン

162,200

2211

買物・飲食券

208,000

8165

カタログ買物券

86,200

2499

クオカード

28,900

2418

クオカード

75,500

旅行・レジャーをオトクに!

株主優待検索条件
優待内容

:交通・旅行|宿泊

優待権利確定月

:12月|1月|2月

優待確定に必要な金額

:〜50万円

コード

銘柄名

優待内容

参考最低獲得金額(円)

取引

2418

クオカード

75,500

9704

自社グループ優待券

47,000

9722

宿泊割引券等

363,000

9681

買物券

480,000

4221

自社ホテル利用割引券

351,000

  • ※12月・1月・2月権利確定銘柄で、2014/12/2時点でSBI証券のお客様の閲覧回数が多い5銘柄。株主優待内容は、東洋経済新報社のデータを元にSBI証券作成。
  • ※参考獲得最低金額は2014/12/2の終値と最低購入株数をかけた金額です。
  • ※なお、本ページでご紹介する銘柄は客観的な基準に基づき抽出したものであり、個別の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資にあたっての最終決定はお客様ご自身の判断でお願いします。
  • ※NISA口座でのご注文は、現物株式の買注文入力時に、預り区分で「NISA預り」を選択してください。
今すぐ株主優待を検索!

NISA 国内株式手数料引き下げキャンペーン!

ご注意事項

  • 詳細は今後、変更される可能性があります。
  • NISA口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
  • SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
  • NISA口座の開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つのNISA口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の非課税管理勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 万一、他の金融機関にNISA口座をお申し込みの場合には、SBI証券にNISA口座を開設することができず、NISA口座開設の遅れ等が発生する場合があります。すでに他の金融機関に口座開設の申し込みをされたお客様は、SBI証券へのNISA口座開設のお申し込みとあわせて、当該金融機関へのキャンセルのご連絡をおねがいいたします。なお「非課税適用確認書」がすでに交付されており、当該金融機関でNISA口座開設が完了している場合は、SBI証券でNISA口座開設することはできません。
  • SBI証券におけるNISA取扱商品は、国内株式(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む)、公募株式投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む)となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。
  • 非課税投資枠は年間100万円までとなります。途中売却は可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
  • NISA口座で発生した損失は一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
  • 万一、年間の投資額が非課税投資枠の100万円を超えた場合は、超えた注文すべてが課税対象となります。
  • 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
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