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NISAおすすめ商品
NISAでは、売却益(キャピタルゲイン)のほかに配当(インカムゲイン)に関しても非課税になります。
株価の値上がり・値下がりに左右される売却益(キャピタルゲイン)よりも、減配・無配のリスクはありますが、企業の収益の株主への分配である配当など(インカムゲイン)は比較的安定した収益です。
ある程度安定的な配当や株主優待を貰って、NISAによって配当の非課税のメリットを享受しつつ、じっくり値上がりを期待する銘柄選びのポイントをご紹介します。
配当利回りの高い銘柄
NISAでは売却益(譲渡所得)だけでなく、配当所得についても非課税なので、配当利回りの高い銘柄がより有効な投資になります。
※NISAで上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。「株式数比例配分方式」の詳細は配当金受領サービスページにてご確認ください。
株価指標面で割安感のある銘柄
NISAでは中・長期投資が基本になりますので、割安感のある銘柄を選びましょう。
具体的にはPER(株価収益率)が平均以下、PBR(株価純資産倍率)が1倍割れの銘柄がオススメです。
株主優待のある銘柄
じっくりと中・長期で株式を保有する個人投資家に大人気なのが「株主優待」です。
株主優待とは、企業が株主に対して、配当金のような現金以外に、自社製品や、お食事券などをプレゼントしてくれるモノです。
株主優待の詳細はこちら
スクリーニング機能を使いこなそう
高配当利回り銘柄を探す強力なツールが「国内株式銘柄スクリーニングツール」です。
上手く使いこなして、あなたの思う通りの銘柄を探し出しましょう。
自ら細かく条件を設定する検索も可能ですが、今回は、企業スコアを使って、銘柄を検索する手法をご紹介します。
企業スコアは、株価や財務、収益予想データ等を使用して、Refinitiv社が定義した定量分析により算出した数値です。各10段階評価で10が最高の評価を表します。
企業スコア総合 |
企業スコア総合は、財務健全性、収益性、割安性、安定性、株価モメンタムの5つの投資判断指標(各10段階評価で10が最高の評価を表す)のスコアを単純平均した値です。 |
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財務健全性 |
財務健全性は、事業採算性、負債レベル、売上の質、配当状況の4つの基準を均等加重した値です。 |
収益性 |
収益性は、アーニングサプライズ、証券会社による投資判断の変更、会社による業績見通しの修正の3つの基準を勘案し、各スコアを均等加重した値です。 |
割安性 |
割安性は、株価売上高倍率、実績PER、予想PERの3つの基準を各50%、25%、25%で加重平均した値です。なお、各基準は、市場全体、インデックス指標、過去5年間の会社実績(平均値)の3要素を勘案した値です。 |
安定性 |
安定性は、ボラティリティ、リターン変動性、市場ベータ、インデックス相関性の4つの基準の長期(5年間)と短期(90日間)のパフォーマンスを勘案し、各スコアを40%、30%、20%、10%で加重平均した値です。 |
株価モメンタム |
株価モメンタムは、株価の市場における相対的強さ(RSI)と季節性の2つのテクニカルパフォーマンス基準を各70%、30%の比率で加重平均した値です。 |
NISA口座での株式投資で、まず重要視すべき項目は「財務健全性」です。
NISAでの非課税期間は、最大5年です(ロールオーバーすれば、最大10年になります)。
中・長期の投資になりますので、財務健全性が平均の5以上の銘柄に限定したほうがより安全な投資になるでしょう。
配当利回りが高い銘柄を簡単に探す「オススメの検索条件」でスクリーニングすると・・・。
コード |
銘柄名 |
配当利回り |
今すぐ取引 |
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2914 | 日本たばこ産業 | 6.62 | |
7224 | 新明和工業 | 6.54 | |
8304 | あおぞら銀行 | 5.61 | |
5857 | アサヒHLDG | 5.17 | |
8698 | マネックスグループ | 5.11 |
- ※検索結果上位5銘柄(2019/9/25時点)
- ※NISA口座でのご注文は、現物株式の買注文入力時に、預り区分で「NISA預り」を選択してください。
- ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
オススメの検索条件
検索条件
市場:東証1部
投資金額:120万円以内
配当利回り(予):3.0%以上
過去3年平均売上高成長率:0〜8%以内
時価総額:800億円以上
※配当利回り(予)が高い順に5銘柄
さらに、SBI証券の「株主優待検索」ならお好みの優待銘柄選びもらくらく!
株主優待を実施していて、かつ配当利回りが平均以上の銘柄といった条件でもかんたんに検索できます!
株主優待の詳細はこちら
検索条件
優待獲得に必要な金額:〜120万円
こだわり条件:配当利回り平均以上、大型優良株
並び替え:閲覧回数順
検索結果上位5銘柄(例)
コード |
銘柄名 |
優待内容 |
今すぐ取引 |
---|---|---|---|
2379 | ディップス | クオカード | |
8905 | イオンモール | ギフトカード等 | |
3050 | DCMホールディングス | 日用品 | |
2670 | エービーシー・マート | 買物割引券 | |
3086 | J.フロント リテイリング | 買物割引券 |
- ※検索結果上位5銘柄(2019/2/8時点)
- ※NISA口座でのご注文は、現物株式の買注文入力時に、預り区分で「NISA預り」を選択してください。
- ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
以上の条件はあくまでサンプルです。
お好きな条件で検索して、株主優待銘柄を探し出してみましょう!
NISA・つみたてNISAのご注意事項
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません
NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。 - NISA・つみたてNISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます
SBI証券における取扱商品は、NISA・つみたてNISAで異なります。NISAは国内株式(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む)、公募株式投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む)、つみたてNISAは公募株式投資信託となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。 - 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税でありNISA・つみたてNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます
NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - NISA とつみたてNISA はいずれかの選択制です
NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申し込みいただく必要があります。 - つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたてNISAではロールオーバーができません
つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。 - つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。