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NISAおすすめ商品
投資信託とは、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券 などに投資・運用する商品です。
日本株式や、アメリカのREITなど特定の資産に投資をする投信もあれば、世界中の株式・債券・REITに幅広く投資する投信など種類は豊富で様々あります。
現在、NISA口座で債券の購入はできませんが、投信の中には債券に投資するファンドもあり、もちろんNISAの対象となっています!
では、投信がNISAに適している理由を見てみましょう!
NISAの非課税枠は毎年120万円まで。
そのため、1株当たりの金額が大きい株式に投資をしようとすると、非課税枠が大幅に余ってしまうことがあります。
しかし、投資信託なら100円から1円単位での購入が可能なため、購入手数料無料のファンドを選べば、120万円の非課税枠ぴったりまで投資できます。
投信を120万円買付する以外にも、個別株式を購入して残った非課税枠を投信で活用するのもおすすめです!
※ジュニアNISA口座における非課税投資可能枠は80万円までとなります。
NISA口座では、一度投資をしてその後売却すると、その非課税投資枠の再利用はできません。
個別株式の場合、株価が値上がりするとその株式は割高となります。そこで、割高となった銘柄を売却、割安な銘柄を買付すると、その分の非課税枠を消費してしまうことになります。
しかし、一般にファンドの場合、組入銘柄が上昇して基準価額が上昇しても、プロのファンドマネジャーが保有銘柄の組み換えを行うことで、ポートフォリオ全体として割高となることを防いでくれます。そのため、ポートフォリオ全体を割安に保つため、非課税枠を消費してしまうことがありません。
※ジュニアNISA口座における非課税投資可能枠は80万円までとなります。
その他にも、投資信託なら・・・
- 1ファンドだけで、世界中の資産に手軽に分散投資ができる!
- 運用をプロであるファンドマネージャーに任せられる!
- SBI証券なら100円から購入可能!
このように「NISAでこれから投資をはじめよう」という方にとってもメリットがたくさんあります!
※一部のファンドではNISAでのお買付けができません。 各ファンドのNISAでのお買付けの可否については、個別の銘柄情報画面等でご確認ください。
NISA・つみたてNISAのご注意事項
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません
NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。 - NISA・つみたてNISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます
SBI証券における取扱商品は、NISA・つみたてNISAで異なります。NISAは国内株式(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む)、公募株式投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む)、つみたてNISAは公募株式投資信託となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。 - 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税でありNISA・つみたてNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます
NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - NISA とつみたてNISA はいずれかの選択制です
NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申し込みいただく必要があります。 - つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたてNISAではロールオーバーができません
つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。 - つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。