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2024-06-25 22:03:47

ホーム  > キャンペーン  > 米国株式信用取引手数料 1日実質最大33ドルキャンペーン

米国株式信用取引手数料 1日実質最大33ドルキャンペーン

米国株式信用取引手数料 1日実質最大33ドルキャンペーン

キャンペーン期間:2023/7/3(月)〜2023/7/31(月)※現地約定日ベース

どんなに取引しても1日の手数料は最大33ドル!

キャンペーン期間中にエントリーし、米国株式信用取引を行ったお客さまの1日の取引手数料が最大33ドル(税込)となるよう、差額をキャッシュバックいたします(金利、貸株料はキャッシュバックの対象外です)。

同じ銘柄を何度も取引できる米国株式信用取引だから、取引毎に手数料がかかるのは気になるところです。
どんなに取引をしても実質手数料は最大33ドル(税込)となるこの機会に、米国株式信用取引をご活用ください。

本キャンペーンにご参加いただくにはエントリーが必要です。

今すぐエントリー

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  • ※約定時には手数料を拘束、徴収し、後日、実質33ドルとなるよう差額をキャッシュバックいたします。
  • ※金利、貸株料はキャッシュバックの対象外です。

キャンペーン概要

対象期間

2023/7/3(月)〜2023/7/31(月) ※現地約定日ベース

キャンペーン内容

期間中にエントリーし、米国株式信用取引を行ったお客さまの1日の手数料合計額(新規・決済)が最大33ドル(税込)となるよう、差額をキャッシュバック

  • ※2023/7/3(月)は独立記念日の前日のため取引時間短縮(日本時間2:00まで)となります。
  • ※現地約定日が同じとなる米国株式信用取引の手数料を合計します。
  • ※キャッシュバック回数・金額に上限はありません。

対象のお客さま

インターネットコースのお客さま

  • ※ダイレクト、IFA、対面コースのお客さまは本キャンペーンの対象外となります。

入金日

2023年8月下旬頃に証券総合口座に米ドルで入金(予定)

ご注意事項

  • エントリーとお取引の順序は問いません。
  • 米国株式信用取引には米国株式信用取引口座の開設が必要となります。お取引をご検討中の方は、早目の手続きをお勧めいたします。
  • 未成年のお客さまは米国株式信用取引口座を開設できません。
  • キャンペーン対象の米国株式信用取引は、約定時点では通常の手数料が徴収されます。
  • 米国株式信用取引手数料とは別に必要となる金利、貸株料、その他諸費用はキャッシュバックの対象外です。
  • キャッシュバック入金後、「当社WEBサイト」>「メッセージボックス(当社からのお知らせ)」に入金が完了した旨をご連絡いたします。
  • キャッシュバック時に証券総合口座、外国株式取引口座、米国株式信用取引口座のいずれか1つでも閉鎖されている場合はキャッシュバックの対象外となります。
  • 現金によるキャッシュバックは雑所得となります。お客さまによっては確定申告が必要となる場合がございます。
  • 実際にキャッシュバックされる金額および入金日に関するご質問・ご確認等のお問い合わせはお受けいたしかねます。また、本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

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  • ※米国株式信用取引をはじめるには、米国株式信用取引口座の開設が必要です。
  • ※WEBサイト上のお手続きだけで開設できます。
  • ※米国株式信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は米国株式信用取引のサービス概要をご確認ください。

ご注意事項

  • 米国株式信用取引の手数料等について
    米国株式信用取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません)。
    お取引に伴う為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちら新しいウィンドウで開きます。をご確認ください。
  • 米国株式信用取引に関するリスク
    米国株式信用取引は、株価や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
    米国株式信用取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性をも合わせもつ取引です。特に、米国市場には値幅制限(ストップ高・ストップ安)がないため、株価の極端な急騰や急落が発生する可能性があります。
    米国株式信用取引にあたっては、売買代金の51%以上で、かつ30万円相当以上の額として当社が定める米ドル額の保証金(有価証券により代用することが可能です)を差し入れていただく必要があります(取引保証金の額の約2倍の取引が可能です)。
    米国株式信用取引では株価の変動等により差し入れた保証金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
  • 米国株式信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられますので、二階建てのお取引については十分ご注意ください。
    詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示新しいウィンドウで開きます。又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
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