今週の予想

先週は、米朝首脳会談を巡る期待感を背景に投資家のリスク選好が高まったことや、米長期金利の上昇を受けて日米の金利差拡大が意識されたことも加わり、ドル買い・円売りが先行した。また、注目されたFOMCでは、市場の予想通り追加利上げが決定されたことに加え、2018年通年の利上げ予測が3回から4回に上方修正されたことを受けて、ドルは主要通貨に対して堅調な動きとなり、ドル/円は週明けの109.34から110.85まで上昇する動きとなった。ただ、パウエルFRB議長が、会見で賃金の伸び悩みや比較的早い時期に中立金利に達するなどと指摘したことに加え、米中貿易摩擦への懸念が再び意識されたことから一時109円台まで下落したものの、米経済指標は軒並み良好な結果が続くなど、米経済の成長に対する楽観的な見方もされた。一方、日銀が金融政策の現状維持を決定したことから円売りが優勢となり、一時110.90まで上昇した。
今週のドル/円は、底固い値動きが予想される。FOMCの追加利上げや利上げペースの加速はほぼ織り込まれていたものの、米経済指標が軒並み良好な結果が続いており、欧州や日本の金融政策の方向性の違いが鮮明となっており、堅調な値動きが予想される。今週も引き続き米経済指標や米債券市場に注目したい。また、パウエルFRB議長をはじめ、複数のFRB要人の発言が予定されており、注目される一方、米中貿易戦争を巡る両国間の交渉の行方に注目しながら神経質な値動きには注意したい。

今週の予想

先週は、週明けにイタリアが単一通貨のユーロを離脱する可能性をイタリア財務相が否定したとの報道を受けて、ユーロは主要通貨に対して上昇した。ただ、その後は、FOMCやECB理事会の結果発表を控えて様子見ムードから小動きの展開となった。ECB理事会では、量的緩和策の年内終了が決定されたが、政策金利に関しては少なくとも2019年夏まで現在の水準に据え置くことが表明されたことから、利上げ時期は市場の想定よりも遅れるとの見方が広がり、ユーロは主要通貨に対して大きく下落した。ユーロ/円は、週明けの128.73から130.35まで上昇したものの、週末にかけては127.70まで下落し、約2週間ぶりの安値を付けた。
今週は、底固い動きが予想される。もともと量的緩和策が年内で終了となる場合、来年半ば以降に利上げが開始されると見られていたことから、ECB当局者のタカ派的発言を受けて期待が高まっていたとは言え、ユーロはやや過敏に反応したと考えられる。むしろ、年内終了が明確となったことから下げに対する反動も考えられる。ただ、米国の利上げペースの加速により、欧米の金利差拡大観測も影響し、対ドルでやや上値の重い動きが続けば、対円にも影響する可能性もあるだろう。ユーロ圏の経済指標では、6/15に消費者物価指数の発表が予定されており、結果が注目される。

今週の予想

先週は、米朝首脳会談が実現する運びとなったことが好感され、リスク志向の動きが強まり、週明けから世界的に株価が上昇し、また米長期金利の上昇も加わり、ポンド/円は週明けの146.61から147.99まで上昇した。その後は、英下院でEU離脱法案に関して、EU関税同盟や単一市場への残留に関する修正案を反対多数で否決し、メイ首相のEU離脱に向けた戦略が維持されることになり、底固い動きとなった。また、英国の消費者物価指数が前年比2.4％と前月から横ばいとなり、英中銀の今四半期の予想と一致したが、反応は限定的だった。そして、週末にかけては軟調な動きとなり、一時146.30まで下落した。
今週は、上値の重い動きが予想される。6/20 -6/21のMPC（金融政策委員会）が注目されているが、金利据え置きがコンセンサスとなっている。金利先物市場での利上げ確率は今回が3.7％となっており、8月の利上げ確率も48％程度にとどまっている。先週発表された英消費者物価指数では、前年比が前回と同じ2.4％となり、目標の2％に戻すためには利上げが必要だったが、景気減速を理由に5月の利上げが見送られた。今回、明確な経済の改善も見られないことから、引き続き利上げ見送りとなる可能性が高く、声明や議事録などが注目される。また、前回2名が利上げを主張したが、利上げを主張するメンバーが増えるのかどうかにも注目したい。また、英国政府は、与党内の親EU派議員に譲歩を約束し、採決を乗り切った形だが、法的文言に関する議会採決で交渉が決裂している。そして、新たな修正案が提出されることから、再び離脱法案をめぐる駆け引きが活発になるが、意見がまとまらないようなら、ポンド相場にも影響するだろう。

今週の予想

先週は、米朝首脳会談への期待からリスク選好の動きが優勢となり、週明けから堅調な動きとなった。しかし、米FOMCで追加利上げが決定されたことや、年内の利上げペースが上方修正されたことを受けて、豪ドルはやや上値の重い動きが続いた。また、豪中銀総裁が、賃金や消費者物価の伸びが鈍いことから、政策金利の変更は依然として『しばらく先』との見解を改めて示したことに加え、ECB理事会で量的金融緩和の年内終了が決定されたことも豪ドルの圧迫要因となった。豪ドル/円は、週明けの83.03から84.16まで上昇したものの、週末には82.28まで下落する動きとなった。
今週は、上値の重い動きが予想される。豪州の経済指標の発表が少ないことから、米国やECBと豪州の金融政策の違いが引き続き材料視される可能性もあり、軟調な動きが続く可能性も考えられる。また、米国の中国に対する制裁関税、中国の対抗姿勢など、米中貿易摩擦への懸念が再燃していることも影響するだろう。そして、週末にはOPEC総会も控えており、産油国の思惑が交錯して原油価格が大きく動く場合には、豪ドル相場にも影響する可能性も考えられる。

今週の予想

先週は、前週末に大きく下落した反動もあり、週明けからやや堅調な動きとなった。その後は、米FOMCやECB理事会の結果発表を控えてやや上値の重い動きが続いた。さらに、米FOMCでの利上げに加え、利上げペース加速が示されたことや、ECBの量的緩和策の年内終了が決定されたこと受けて、ランドは対ドルなどで下落した。ランド/円は週明けの8.46から8.19まで下落し、2017/12/4以来の安値を付けた。
今週は、上値の重い動きが予想される。米国の利上げペースの加速などが引き続き影響する可能性もあるが、南アの国営電力会社が、労使交渉の決裂によるストライキの影響で計画停電を開始しており、徐々に南ア企業への影響が拡大する可能性も考えられる。また、南半球で冬場であることから、計画停電が長引く場合には一般への影響も懸念される。そして、南ア国内では6/20には消費者物価指数、6/21に経常収支の発表が予定されており、結果が注目される。また、週末にOPEC総会も控えており、思惑からエネルギー価格に動きが出ることも予想され、その場合にはランド相場にも影響する可能性も考えられる。