ドル/円

4/1発表の151円23銭を安値に米3月ISM製造業景気指数が予想を上回り、米長期金利が上昇したほか、4/3発表の米3月ADP雇用報告も市場予想を上回る中、アトランタ連銀総裁のタカ派寄り発言を受けて151円95銭まで上昇。一方、本邦通貨当局による円買い介入への警戒感が上値抑制につながる中、パウエルFRB議長が利下げの可能性も除外せず、今後のデータ次第との見解を示したことから151円58銭へ反落。

その後も151円77銭までの反発に留まる中、NY原油先物価格が地政学リスクを背景に5日続伸するなど、インフレ再燃への警戒とともにNY株式市場が大幅安となる中、4/5早朝の植田日銀総裁の「物価に影響するなら為替も利上げ材料」との報道に反応し150円81銭への反落。しかし、米3月雇用統計を前に151円台前半での小幅な値動きを続け就業者数が市場予想を上回ったほか、失業率も改善。一方、賃金上昇率が前年比で鈍化するなどインフレを煽ることなく雇用拡大を維持できるとし、米経済の堅調が続くとの観測とともに151円75銭へ反発し151円63銭で取引を終えました。

先週末の雇用統計を受けてFRBによる利下げ開始が想定よりも先送り、あるいは利下げペースが緩やかになるとの見方があった半面、労働需給の緩和とインフレ鈍化基調が続くとして一部では6月利下げ開始予想を維持する見方もあり、4/10発表の米3月CPIの結果と反応が注目されます。そのほか、同日に公表される3月のFOMC議事要旨や4/11の米PPI、さらに4/12にミシガン大が発表する4月消費者信頼感指数および期待インフレ率の結果も合わせて注目されます。

ドル円は先週末の150円81銭への一時的な下落を除くと3/22以降、151円台での値動きが続いているだけに、これまで蓄えられたエネルギーが上下いずれの方向に放出されるか注目。また、日本国内では既に輸入物価が前年比で上昇に転じているほか、電気/ガス料金の負担軽減措置が5月分で停止される影響から今後も物価上昇圧力が高まるとされ、4月末の日銀展望レポートで7月の利上げ検討も視野に入れる可能性をどの程度市場が織り込むのか、本邦通貨当局による円買い介入への警戒とともに152円超えを阻止できるか注目されます。

ユーロ/円

ユーロドルはECBの6月利下げ開始観測が1.0800ドルの回復を抑制したほか、米3月ISM製造業景気指数が市場予想を上回ったことを受けた米長期金利の上昇とともに4/2には1.0725ドルへ下落したことに伴いユーロ円も4/1の163円42銭を高値に162円62銭へ反落。しかし、ユーロ圏3月CPIが市場予想を下回るなどECBの6月利下げ開始を織り込みつつも2/14の1.0695ドルを目先の安値として下げ止まり、4/3の米ISM非製造業景気指数が予想を下回ったほか、パウエルFRB議長が利下げの可能性を除外しないと述べたことから1.0837ドルへ上昇した流れとともに4/4には1.0877ドルへ反発したほか、ユーロ円もドル円の堅調にもサポートされ、日足・基準線（162円78銭）を下値支持線として4/4には164円92銭へ反発。そのため、ユーロドルは日足・雲の下限を上抜け三役逆転から脱却するとともに米3月雇用統計が市場予想を上回り米長期金利の上昇にも1.0791ドルで下げ止まり、ユーロ円が164円台前半への上昇とともに1.0844ドルへ反発し1.0837ドル、164円32銭で取引を終えました。

ユーロドルは2/14の1.0695ドルを目先の安値として上昇基調にある日足・雲の上昇に沿う形で日足・基準線（1.0853ドル）を回復し雲の上限（1.0917ドル）を回復できるか上値メドとして注目されます。また、ユーロ円は日足・基準線（162円78銭）を目先の下値支持線として転換線（163円77銭）を割り込むことなく3/20の高値（165円35銭）を目指して一段高となるか注目されます。そのため、4/10発表の米3月CPIや3月FOMC議事要旨への反応のほか、6月の利下げ開始への言及が予想される4/11のECB理事会を受けてECBがインフレ見通しの前提としている1.0800ドルを大きく下回るか注目されます。

先週4/2の1.0725ドルや2/14の1.0695ドルを下抜ける状況となれば輸入物価の上昇を通じたインフレ圧力再燃が懸念され6月利下げ観測の後退につながることになるため、下値も限定的に留まると見込まれます。こうした状況を踏まえ、ユーロ円も底堅い値動きが予想されるだけに、ドル円が152円00銭の節目を上抜けるのかドル円の動向と合わせて注目されます。

ポンド/円

ポンドドルは4/１の1.26ドル台前半から取引を開始したものの、米3月ISM製造業景気指数が市場予想を上回り、米長期金利の上昇とともに1.2540ドルまで下落したことを受けてポンド円も191円35銭を高値に190円18銭へ下落。こうした流れを受けて4/2の朝方の1.2539ドル、190円05銭を安値に4/3の米3月ISM非製造業景気指数が予想を下回ったほか、パウエルFRB議長が利下げの可能性を除外しないと述べたことからそれぞれ1.2656ドル、191円94銭へ反発。

一方、4/3発表の英3月サービス業PMI(改定値)が速報値から下方修正されポンド売りに反応したものの、米新規失業保険申請件数の悪化を受けて1.2684ドル、192円25銭へ一段と上昇。しかし、英中銀が市場予想よりも早く利下げを開始するとの観測とともにポンドのセンチメントを反映する対ユーロで6日続落したほか、4/5発表の米３月雇用統計を受けて1.2575ドルへ下落し、雲の下限（1.2645ドル）を下回ったまま1.2638ドルで取引を終えた一方、ポンド円はドル円の上昇にサポートされ190円68銭を安値に191円63銭へ反発して取引を終えました。

３月の英中銀政策委員会では前回利上げを主張した2名の委員が現状維持への賛成票を投じたことでハト派姿勢を強めたとの観測が高まって以降、先週のイースターマンデー明け以降、こうした英中銀の早期利下げ観測が上値を抑制。そのため、ポンドドルは三役逆転のまま先週末の取引を終えたことから4/2の1.2539ドルを下抜け2/5の1.2519ドルを下回れば昨年12/13の1.2500ドルを目指して一段安となる可能性があります。

そのため、4/10の米3月CPIや3月FOMC議事要旨への反応のほか、4/11のECB理事会を受けた対ユーロでの反応に加え、4/12発表の英2月の月次GDPや鉱工業生産に対する反応が注目されます。また、ポンド円は日足・基準線/転換線（190円74銭/191円14銭）を下値支持線として4/4の192円25銭を上回り3/20の193円54銭の回復を目指して一段高となるか、ドル円及びポンドドルの動向と合わせて注目されます。

豪ドル/円

4/1の98円95銭を高値に米3月ISM製造業景気指数が市場予想を上回り米長期金利の上昇とともにNYダウの下落とともに98円27銭へ下落した流れを受けて4/2には98円26銭へ下落。しかし、3/28の安値（98円17銭）を前に下げ止まり、イランがダマスカスの領事館へのミサイル攻撃を巡り報復を誓って以降、イスラエル大使館は厳戒態勢に入ったとする中東情勢の緊迫を背景にNY原油先物価格が4/4には昨年10月以来の86ドル台へと5日続伸したことに伴い豪ドルが対ユーロ、対ポンドで上昇を続けたことにサポートされ2014年12月以来の高値となる100円40銭まで上昇。しかし、NYダウが530ドル安と4日続落したリスク回避とともに99円48銭へ急落。さらに4/5には米雇用統計の発表を前に利益確定売りに押され99円20銭へ下落したものの、米雇用統計が予想以上に米労働市場の堅調を確認するとともに、NYダウが5日ぶりに反発したことも好感されドル円、ユーロ円の上昇とともに99円83銭へ反発し99円76銭で取引を終えました。

3/11の安値（96円90銭）と4/2の安値（98円26銭）を結んだ下値抵抗線や日足・転換線（99円28銭）にサポートされ堅調地合いと継続しているものの、４/2に公表された3月の豪中銀政策理事会議事要旨では、利上げを検討しなかったことが明らかとなり、年内の利下げ観測を継続。一方、中東情勢を巡る緊迫によりNY原油先物価格は先週末まで6日続伸し、先週を通じて4.5％上昇したことから資源国通貨としての豪ドル買いが上昇をサポート。そのため、今週も引き続き中東情勢を巡る原油価格の動向に加え、1）4/9発表の豪3月企業信頼感指数や4月消費者信頼感指数　2）現状維持が見込まれる4/10のNZ中銀政策委員会での声明に対するNZ円の反応　3）4/10発表の米3月CPIや3月FOMC議事要旨の結果と反応　4）4/11発表の中国3月CPI/PPIを受けた上海株の動向などを中心に4/4の100円40銭を上抜けるか、ドル円の152円00銭を巡る攻防と合わせて注目されます。

南アフリカ・ランド/円

4/1発表の米3月ISM製造業景気指数が市場予想を上回ったことが対ドルでの上値抑制につながったものの、ドル円の上昇にサポートされ7円97銭を8円04銭へ反発。さらに4/2にはNY原油先物価格の上昇とともに南アの主要産品である金やプラチナ、鉄鋼石などの相場上昇が好感され対ドルで3/21以来の水準を回復したことから8円07銭まで上昇。また、4/3発表の米ISM非製造業景気指数が予想を下回ったほか、パウエル議長が利下げの可能性を除外しないと述べたほか、4/4には昨年11/20以来の8円16銭まで上昇。しかし、南ア3月のS&PグローバルPMIが48.4と好不況の境目となる50.0を割り込み、南ア経済の停滞を示したことから8円06銭へ反落。一方、4/5の米雇用統計が予想を上回りドル円の151円台後半への反発にサポートされ8円14銭へ反発し8円11銭で取引を終えました。

4/11発表の南ア2月企業マインドや4月消費者センチメント、さらに2月の製造業生産を受けた南ア経済の景況感がランド円を一段と押し上げる要因となるか、南アの主要産品である金やプラチナ価格の動向と合わせて注目されます。また、南ア最大の貿易相手国である中国の3月消費者物価指数や融資総額を受けて中国経済の減速懸念が緩和するか合わせて注目されます。そのほか、4/10発表の米3月CPIや3月FOMC議事要旨を受けてFRBの早期利下げ観測の後退につながるか、対ドルでの動向もランド円の動向を左右する材料となるだけに注目されます。こうした中、4/4の8円16銭を上抜け昨年11/16の8円33銭を目指す堅調地合いを継続するのか、あるいは南ア経済の下振れへの警戒やFRBの早期利下げ観測後退に伴う対ドルでのランド売りに押され日足・転換線（8円05銭）を下回るか注目されます。