外国株式 > 【新NISA】SBI証券なら、米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ！
【新NISA】SBI証券なら、米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ！
| 国内株式（現物・信用） 売買手数料0円 |
国内株式（現物・信用） 売買手数料0円 |
2024年からはじまる 米国株式&海外ETF手数料0円 |
米ドル/円の リアルタイム為替手数料が0銭 |
米ドル/円の リアルタイム為替手数料が0銭 |
2024年からはじまる新NISAをきっかけに、新たに投資を始める方、投資信託の積立投資に加えて個別株への投資も組み合わせて資産運用の幅を広げようと考えている方も多いのではないでしょうか？
当社では、既に2023年までの現行NISAで取引手数料無料としている国内株式（売買両方）、海外ETF（買付のみ、シンガポールETF除く）に加え、2024年の新NISAからは新たにアップルやテスラなどの米国株式の個別株（ADR含む、売買両方）や、海外ETFの売却注文も手数料無料の対象となります。
SBI証券は、外国株式投資の新たな一歩を徹底サポートいたします！
ぜひこの機会に新NISAでの米国株式などの外国株式取引もご検討ください。
2024年からの新NISA 外国株式手数料の概要
NISA取引における取引手数料の有無（現行NISAと新NISAの比較）
銘柄種別 |
取引 |
2023年までのNISA取引 |
2024年からのNISA取引 |
|---|---|---|---|
| 米国個別株 (ADR含む) |
買付 | 取引手数料あり | 取引手数料なし |
| 売付 | 取引手数料あり | 取引手数料なし | |
| 米国ETF | 買付 | 取引手数料なし | 取引手数料なし |
| 売付 | 取引手数料あり | 取引手数料なし | |
| その他8カ国 個別株 |
買付 | 取引手数料あり | 取引手数料あり |
| 売付 | 取引手数料あり | 取引手数料あり | |
| 中国・韓国 ETF |
買付 | 取引手数料なし | 取引手数料なし |
| 売付 | 取引手数料あり | 取引手数料なし | |
| シンガポール ETF |
買付 | 取引手数料あり | 取引手数料なし |
| 売付 | 取引手数料あり | 取引手数料なし |
- ※円貨決済・外貨決済のいずれも無料の対象となります。
- ※外貨決済を行う場合には、事前の為替取引で別途為替取引手数料がかかります。
- ※円貨決済の注文では円から米ドルへの転換時に為替スプレッドを負担いただくこととなりますが、当該コストは無料の対象外となります。
- ※手数料の内容は変更となる可能性がございます。変更があった場合には当コンテンツ等にてお知らせいたします。
- ※SBI証券では、米国株式に加え、中国株式、韓国株式、ロシア株式、ベトナム株式、インドネシア株式、シンガポール株式、タイ株式、マレーシア株式を取り扱っています。
- ※現在時点の取引手数料の詳細については こちらをご覧ください。 ※現在時点の取引手数料の詳細については こちらをご覧ください。
新NISA 米国株式及び海外ETFの手数料無料対象のお客さま
・すべての手数料コースのお客さま
- ※電子交付サービスのお申し込みが無い場合でも無料の対象となります。
- ※インターネット経由、お電話経由のいずれの発注方法も対象となります。
2024年からはじまる新NISAの概要
<Point 1>年間投資上限額の引き上げ
現行NISAでは、つみたてNISAが年間40万円、一般NISAが年間120万円が投資額の上限でしたが、新NISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円まで、年間投資上限額が引き上げられました。
詳細はこちら 詳細はこちらつみたてNISA→つみたて投資枠
一般NISA→成長投資枠
<Point 2>「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の併用が可能
2023年までのNISA制度では「つみたてNISA」と「一般NISA」は選択制で併用することはできませんでしたが、新NISAで設けられる「つみたて投資枠」と「成長投資枠」は併用することが可能です。SBI証券なら、2024年からの新NISAで、投資信託を積立しながら、アップルやテスラ等の米国株式を取引手数料無料で買付することもできるようになります。
詳細はこちら 詳細はこちら現行NISA
新NISA
<Point 3>非課税保有期間が無期限
現行NISAでは、一般NISAは5年間、つみたてNISAは20年間の非課税期間でしたが、新NISAではともに無期限となり、保有期間に関係なく非課税で運用が可能となりました。また、これまでの一般NISAでは非課税保有期間が終わる5年後には、売却かロールオーバーの手続きが必要でしたが、新NISAではこれらの手続きが不要になります。
詳細はこちら 詳細はこちら現行NISA
新NISA
「2024年からの新NISA 米国株式&海外ETFの売買手数料0円」Q&A
2023年分の現行NISA預りのお取引は、引き続き米国ETF、中国ETF、韓国ETFのみ買付手数料無料となります。米国ETF、中国ETF、韓国ETFの売却や、米国株式を含む外国株の個別銘柄の買付・売却手数料は、お客さまが取引されているコースごとの通常の手数料ルールが適用されます。
2023年以前のNISA預り残高の2024年以降の売却手数料は、2023年以前の手数料ルールが適用されるため、「新NISAの米国株式&海外ETFの売買手数料0円」の対象にはなりません。
対象となります。
米国個別株（ADR含む）、海外ETFの2024年以降の新NISAの預り区分での取引に係る売買手数料が無料対象となります。2023年までの現行（旧）NISAの預り区分や、課税預りの米国個別株（ADR含む）、海外ETFのお取引は対象外となります。
- ※米国株式信用取引はNISA取引の対象外です
NISAのご注意事項
-
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 -
リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 -
同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。 -
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。 -
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 -
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 -
出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。 -
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 -
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。 - 2023年までのNISA・つみたてNISAのご注意事項
- ジュニアNISAのご注意事項
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
