外貨建債券とは？
外貨で発行される債券で、円貨建債券と比べて好利率で投資できます。
SBI証券では最大12通貨の債券を取り扱っています。
外貨建債券とは
外貨建債券とは、購入代金の支払いや利金・償還金の支払いがすべて外貨で行われる債券のことです。
外貨建債券の魅力
円貨建債券と比べて相対的に高い利率で投資できる！
諸外国の金利は、日本の金利と比較して相対的に高くなっています。
諸外国の通貨で発行される外貨建債券は、利率の低い円貨建債券と比べ、相対的に利率が高いため、より多くの利金を受けとることができます。
各国の政策金利
出所：Bloomberg 2025/4/11 現在
利率の違いによるリターンの差を実感してみましょう
利率の異なる債券（5年満期）を10,000米ドル分購入し、満期まで保有した場合、どれくらいの差になるのかを計算してみましょう。（為替・税金考慮なし）
為替差益が発生する場合も！
外貨建債券は、為替の変動によって為替差益を得られる可能性があります。
例えば、1米ドル＝100円から相場が変動して1米ドル＝110円の円安になった場合、1米ドルで交換できる円が100円から110円に増えますが、この増えた10円分を『為替差益』といいます。
為替の変動によるリターンの差を実感してみましょう
年利率3.0％（税引前）の米ドル建債券を1米ドル＝100円で10,000米ドル購入し、満期（期間5年）まで保有した場合、為替の水準によってどれくらい円換算のリターンが変わるのかを計算してみましょう。（為替スプレッド・税金考慮なし）
※簡易的な説明のため、利金は全て満期時の為替レートで円換算しています。
国内資産との分散投資に
「卵はひとつのカゴに盛るな」という格言、ご存じの方もいらっしゃるかと思います。
分散投資の重要性を説く格言ですが、投資商品の分散だけでなく、通貨や投資対象地域の分散も同様に重要です。
SBI証券では、最大12通貨の外貨建債券を取り扱っており、お客さまの投資方針に合った銘柄をお選びいただけます。
SBI証券では、最大12通貨の外貨建債券を取り扱っており、
お客さまの投資方針に合った銘柄をお選びいただけます。
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損益分岐点為替を知ろう
外貨建債券に投資する上で知っておきたいのが為替の損益分岐点（ブレークイーブンポイント）です。
償還時にどこまで為替レートが下落（円高方向に推移）したら円換算で損失が発生するのか、つまり利益と損失の境目となる為替レートを「損益分岐点為替」といいます。
上述のとおり、外貨建債券は、円貨建債券に比べて相対的に高い利金を受取ることができます。
このため、購入時よりもある程度円高になっても、利金による運用収益が為替差損をカバーするケースもあります。
外貨建債券に投資する際は、受け取る利金を加味した損益分岐点為替を把握しておきましょう。
損益分岐点為替=円換算の購入金額/利金・償還金合計（外貨/税引前）＋為替スプレッド
利率：3％（年） 期間：5年 購入金額：10,000米ドル
購入時為替レート：1米ドル=130円で購入した場合
※ 簡略化した説明のため、利金・為替差益にかかる税金を考慮しておりません。
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ご注意事項
手数料等について
- 債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により売買する場合は、その対価（購入対価・売却対価）のみを受払いいただきます。
当社との相対取引により売買する場合は、取引価格※に取引の実行に必要なコストが含まれております。別途手数料をお支払いいただく必要はございません。
- 当社は、お客さまとのお取引にあたっては、社内時価を基準として当社が定めた一定の値幅の範囲内において、売買対象銘柄の種類、市場環境（相場変動を含む。）、当社が得るべき利益、銘柄固有の流動性、信用リスク、カントリーリスク、取引金額の規模等を考慮して取引価格（「お客さまが購入される価格」と「お客さまが売却される価格」）を決定しております。
為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。外貨建債券を円貨決済で購入される場合および利金・償還金の円貨での受取を指定した場合の為替取引、外貨建債券（円貨決済型）の購入時および途中売却時には当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちらをご確認ください。
債券投資のリスクについて
債券の価格は、市場の金利水準の変化に対応して変動しますので、償還前に換金する場合には、損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営、財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは「外国証券の国内店頭取引について」及び「公社債の売買取引について」をご覧ください。
- 外貨建債券は、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。