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【重要】先物建玉上限枚数の変更について
このたび先物・オプションのサービス改善を目的に建玉上限枚数の変更を実施いたします。
2017/7/14（金）イブニングセッション取引発注分（16:10以降の注文分）より、個人のお客さまの日経225先物、TOPIX先物および先物合計建玉の建玉上限を下記の通り変更いたします。
建玉上限変更内容（個人のお客さま）
- ※法人のお客さまの建玉上限に変更はありません。
- ※HYPER先物コースの上限枚数に変更はありません。
- ※ミニ日経225先物およびミニTOPIX先物は0.1枚として計算いたします。
- ※すでに注文受付済みの注文に影響はございません。
- ※すでに特例申請にて建玉上限を変更しているお客さまで、今回の変更内容より小さい枚数が建玉上限に設定されている場合、今回の変更内容にて建玉上限が変更になります。
- ※先物・オプションのお取引には、先物・オプション取引の口座開設が必要となります。
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ご注意事項
- 必要証拠金額は当社SPAN証拠金（発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100％）−ネット・オプション価値（Net Option Value）の総額となります。
- 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
- SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。
- 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50％〜90％の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
- 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）
- 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
- 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
- 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
- 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20〜30程度）に回帰するという特徴を持っています。
日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。 - 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
- 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
- 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
- J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
