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J-NETクロス取引状況のお知らせ
日経225先物 J-NETクロス取引状況のお知らせ
～大阪取引所 立会価格よりも有利な価格での約定が実現～
2014年10月23日
株式会社SBI証券
株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：髙村正人、以下「当社」という。）は、2014年10月14日(火)よりサービス提供を開始した日経225先物、ミニ日経225先物を対象とした日本初※の「J-NETクロス取引」におきまして、非常に多くのご注文が大阪取引所 立会価格よりも有利な価格で約定しておりますので、その内容につきましてお知らせいたします。※一般投資家向けのサービスとしては日本初。2014/10/23時点（SBI証券調べ）
記
「J-NET（ジェイネット）クロス取引」とは、取引所立会取引より有利な価格にて約定する機会を提供するため、SBIジャパンネクスト証券が取次ぐ注文とのマッチングが行えるかの確認を行い、大阪取引所の立会価格より有利または同等の価格にて約定が可能な場合にSBI証券内でSBIジャパンネクスト証券の取次ぐ注文とマッチングし、取引所の立会外市場（J-NET）にて約定する取引です。この取引により取引所の立会価格より有利な価格で取引できる可能性があります。
例えば、日経225先物の気配値が15,000円買/15,010円売の場合、J-NETクロス取引を利用せず成行の買注文を出した際には15,010円で約定しますが、J-NETクロス取引を利用すれば、本サービスの仕組みにより15,009円以下で約定する可能性があります。この場合、立会市場より1円以上有利な価格で約定したことになり、指数の1,000倍の取引単位である日経225先物においては、1,000円以上有利な価格で約定したことになります。
サービス開始以来、当社で先物取引を行うお客様の多くにご利用いただき、大変ご好評を頂いております。
- ※J-NETクロス取引を利用して、取引所 立会外取引（J-NET）にて約定したご注文が対象。2014年10月14日～10月22日日中取引までの実績
また、下表は「J-NETクロス取引」を利用して約定した注文のうち、注文判定時点で取引所立会の最良気配より有利な価格で約定した注文割合を示しています。
立会外市場（J-NET）での約定のうち、立会市場より有利な価格で約定した割合
商品 |
日中 |
夜間 |
|---|---|---|
日経225先物 |
58.2％ |
6.3％ |
ミニ日経225先物 |
36.9％ |
53.0％ |
- 対象期間：平成26年10月14日（火）午前9時～平成26年10月17日（金）午後15時15分
- ※割合 ＝ 期間中に立会市場の最良気配より有利な価格で約定した取引枚数 ÷ 期間中に立会外市場（J-NET）で約定した取引枚数（J-NETクロス取引利用のご注文対象）
- ※あくまで過去の実績値であり、今後記載の割合になることを保証するものではありません。
「J-NETクロス取引」のサービス提供により、先物取引において、約定代金の面から取引コストの最少化を追求することが可能になり、個人投資家の皆様の資産形成により一層の貢献ができるものと期待しております。
ご注意事項
- 必要証拠金額は当社SPAN証拠金（発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100％）－ネット・オプション価値（Net Option Value）の総額となります。
- 当社SPAN証拠金及びネット・オプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
- SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮の上、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、又はお客様ごとに変更することがあります。
- 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）
- 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
- 日経平均ＶＩ先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均ＶＩの変動の特性上、日経平均ＶＩ先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客様が日経平均ＶＩ先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
- 日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
- 日経平均ＶＩは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20～30程度）に回帰するという特徴を持っています。
日経平均ＶＩは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。 - 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
- 未成年口座のお客様は先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
