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これからの時代、こんなにも違う！？NISA活用法
日本銀行が物価上昇率2％の目標を掲げ、消費税も2017年4月からは10％に引き上げることが決定されています。 物価が上昇基調となっていく可能性が高いなか、「節約して残ったお金は預貯金」その選択でよいのでしょうか…
- ※元本が変動せず3％以上の利回りを維持し、売却により利益を確定させた場合と同様の運用をした場合のシミュレーションとなります。
- ※普通預金金利は大手都市銀行の300万円未満のスーパー定期預金（3年）を想定（2015/6/1時点）。利率や商品の条件等は金融機関によって異なります。また、普通預金は預金保険の保護対象です。
- ※将来の運用成果を保証するものではありません。
特定・一般口座で運用した場合と比べてもこれだけの差があります。
さらに、投資から得られた利益が非課税になるNISA口座なら、
取引にかかるコスト（税金）を最大限節約できます！
ワンポイント
手数料キャンペーンを活用してもっとオトクに！
NISA口座なら2015年の国内株式売買手数料、海外ETF買付手数料が無料！
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預貯金が物価上昇に負ける！？
金利より物価上昇率が高いと資産が目減りしてしまうことに…
毎年2％インフレになると現在の100万円あれば買えた車が5年目には約110万円となります。現在の金利で5年間預貯金の運用をしていると物価上昇に追いつかないことも…
- ※預金金利を固定した場合のシミュレーションとなります。
- ※定期預金金利は大手都市銀行の300万円未満のスーパー定期預金（3年）0.03%を想定。利率や商品の条件等は金融機関によって異なります。また、普通預金は預金保険の保護対象です。
何年間も「預金」にお金を拘束されるのはもったいない？！
定期預金は元本が保証されていても、「預ける」商品。
これからは物価上昇に負けない「投資」が必要になってきます！
投資ってまとまったお金が必要？
SBI証券なら500円からはじめられる投資があります！
投資信託の積立を活用しましょう！
SBI証券の投資信託の積立なら、500円から投資可能！
毎月の積立投資なら買付のタイミングを迷うこともなく、買付単価を抑えるドルコスト平均法でリスクを軽減！
ワンポイント ドルコスト平均法とは？
どんな商品を買ったらいいの？
積立にぴったりのファンドをご紹介します！
積立で中長期で運用しようとすると銘柄選びには迷うもの。
「どれを選べばよいか分からない！」という方は、いま、SBI証券で人気の売れ筋投資信託を参考に、銘柄を選んでみましょう！
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1位 |
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日本中で売れている銘柄を紹介する“業界でも人気”ランキングで上位に来たことで、当社でも人気に火がつきました！医療市場は成長性が期待されるだけでなく、人々の命や健康に直接的に関わるため、景気動向に関わらず常に安定した需要があるという特徴を持っています。そのため、積立での長期投資でも注目されているようです！ |
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国内外の株式・債券・REITのそれぞれのインデックスに株式40％、債券40％、REIT20％を基本組入比率としてバランスよく分散投資を行います。購入手数料無料の上、様々な資産を組み入れているバランス型ファンドの中では保有コストも比較的低いため、低コストで6資産にまとめて投資できると、積立設定ランキングの上位常連ファンドです！ |
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日経平均株価に連動することを目指すファンドの中でも、当社保有者数No.1を誇るファンド。購入手数料無料なだけでなく保有コストも低いため、低コストで日本株式市場全体に投資できることが何よりの魅力です！投資を始めるにあたって何を買えばいいかわからないけれど、まずは身近な投資対象である日本株式に投資を行いたいという方にも選ばれています！ |
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価格変動の穏やかな、日本の公社債全体の動向を反映した値動きをします。 |
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日本を除く主要国の株価に連動する値動きを目指すため、先進国の安定した成長に期待する方にもぴったりです。また、SBI証券なら500円から積立可能なため、毎月の積立額が少額でも日本株式などに投資する投信と組み合わせて、自分好みの資産配分でポートフォリオを形成していただけます！ |
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お買い付け時には『NISA預り』をお忘れなく！
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ご注意事項
- 詳細は今後、変更される可能性があります。
- NISA口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
- SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
- NISA口座の開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つのNISA口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の非課税管理勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
- 万一、他の金融機関にNISA口座をお申し込みの場合には、SBI証券にNISA口座を開設することができず、NISA口座開設の遅れ等が発生する場合があります。すでに他の金融機関に口座開設の申し込みをされたお客様は、SBI証券へのNISA口座開設のお申し込みとあわせて、当該金融機関へのキャンセルのご連絡をおねがいいたします。なお「非課税適用確認書」がすでに交付されており、当該金融機関でNISA口座開設が完了している場合は、SBI証券でNISA口座開設することはできません。
- SBI証券におけるNISA取扱商品は、国内株式（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む）、公募株式投資信託、外国株式（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む）となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。
- 非課税投資枠は年間100万円までとなります。途中売却は可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
- NISA口座で発生した損失は一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
- 万一、年間の投資額が非課税投資枠の100万円を超えた場合は、超えた注文すべてが課税対象となります。
- 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、従来より非課税でありＮＩＳＡにおいては制度上のメリットは享受できません。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資対象毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
