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2024-07-17 20:07:24

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【SBI証券の大口優遇プログラム】意外と簡単に達成できる!?信用取引手数料0円・信用金利も優遇!

【SBI証券の大口優遇プログラム】意外と簡単に達成できる!?信用取引手数料0円・信用金利も優遇!

SBI証券の大口優遇プログラムでは、信用取引の取引状況や預かり残高等が一定の条件を満たされたお客さまは、一定期間、信用取引手数料が無料となります!また、毎月指定日に条件を満たしていれば信用取引金利も優遇されます!
日計り信用取引は、取引手数料・金利・貸株料が0円なので、日計り信用取引を活用して大口優遇プログラムの条件を達成することも可能です。

国内株式取引手数料”ゼロ革命”のご案内

2023/9/30より開始したゼロ革命(国内株式取引(現物・信用)の取引手数料無料化)以降、
ゼロ革命の条件を達成しているお客さまは、大口優遇プログラムの日次条件・月次条件の
達成にかかわらず、対象のお取引の売買手数料が無料となります。ゼロ革命の対象のお客さまも大口優遇プログラムの条件を達成すると金利の優遇を受けることができます。ゼロ革命の条件を達成されていないお客さまは、従来通り大口優遇プログラムの日次条件・月次条件を達成することで、信用取引の取引手数料が無料、金利の優遇を受けることができます。

国内株式取引手数料”ゼロ革命”の詳細・よくある質問はこちら

① 手数料優遇を受けるための達成条件

日次判定、月次判定それぞれいずれかを達成すれば、手数料の大口優遇が受けられます。
日次判定は翌営業日から30営業日、月次判定は翌月から1カ月間適用されます。

日次判定

信用新規建約定代金

3,000円以上

信用未決済建玉残高(※)

3,000円以上

日次判定:日々判定し、日々適用期間を判定・達成日の翌営業日より30営業日延長いたします。

  • (例)2022/11/15判定・達成⇒優遇期間:2022/11/16〜12/28、翌日11/16も達成⇒11/17〜12/29
  • ※反対売買による決済約定済建玉、現引・現渡による決済約定済建玉は含まれません。

月次判定

1ヵ月の信用新規建約定代金合計

3円以上

前月21日(※1)〜毎月20日(※2)まで

貸株・担保貸株残高

3,000円以上

投信残高

3,000円以上

月次判定:毎月20日(※2)締めで判定し、判定・達成月の翌月から翌月末まで1ヵ月間期間を延長いたします。

  • (例)2022/11/15判定・達成⇒優遇期間:2022/12/1〜12/30
  • ※1:21日が非営業日の場合は翌営業日
  • ※2:20日が非営業日の場合は前営業日

日次判定と月次判定による優遇期間が重なる場合は、いずれか最長の優遇期間が適用されます。

  • ※「貸株・担保貸株残高」「投信残高」は、毎月20日時点の買付約定(受渡未到来)を含んだ、時価評価額の判定になります。

いずれかの条件達成で

信用取引手数料 信用取引手数料プレミアムニュースの手数料が無料に!

信用取引手数料

最低99円〜→0

プレミアムニュース利用料

月額 9,980円→0

②金利優遇を受けるための達成条件

下記いずれかを達成すれば、金利の大口優遇が受けられます。
優遇判定期間終了日の翌月1日〜翌月末日(受渡日基準)まで適用されます。

新規建約定代金合計額が

5円以上

毎月21日(※1)〜翌月20日(※2)

未決済建玉残高(※3)

5円以上

毎月20日(※2)大引け後

  • ※原則として、一部のダイレクトコースのお客様、および対面コースのお客様(※101部店から129部店までのお客様)は対象外となります。
  • ※諸条件等は、変更となる場合がございますので予めご了承ください。
  • ※1:21日が非営業日の場合は翌営業日
  • ※2:20日が非営業日の場合は前営業日
  • ※3:反対売買による決済約定済建玉、現引・現渡による決済約定済建玉は含まれません。

条件達成で

買方金利が優遇!

制度信用金利

2.80%→2.28

一般信用金利

2.80%→2.10

信用取引・「はじめて信用®」の
口座開設はこちら

  • ※信用取引口座をお持ちの方は、「はじめて信用®」の口座開設はできません。
  • ※お客さまのご登録情報によって、「はじめて信用®」もしくは、通常の信用取引の口座開設ページへ遷移いたします。お客さま自身でどちらかを選択することはできません。

達成状況をリアルタイムに視覚的に確認可能!

信用取引口座を開設されている方は、PCサイト「ホームTOP」右側から、達成状況をご確認いただけます。

日計り信用取引を活用!低コストで大口信用取引手数料優遇を達成できる!

日計り信用取引を活用して、コストを抑えて大口優遇条件を達成することも可能です!

日次判定の信用新規建約定代金3,000万円以上が狙い目!

充実の取引ツール!

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口座開設はこちら

  • ※信用取引口座をお持ちの方は、「はじめて信用®」の口座開設はできません。
  • ※お客さまのご登録情報によって、「はじめて信用®」もしくは、通常の信用取引の口座開設ページへ遷移いたします。お客さま自身でどちらかを選択することはできません。

ご注意事項

  • 原則として、一部のダイレクトコースのお客様、および対面コースのお客様(※101部店から129部店までのお客様)は対象外となります。
  • 諸条件等は、変更となる場合がございますので予めご了承ください。
  • 信用金利優遇期間中にコース変更(部店移管)をされた場合は、コース変更(部店移管)発生日までの間とコース変更(部店移管)発生日の翌営業日から起算して5営業日後より優遇金利が適用されますが、コース変更(部店移管)発生日の翌日よりコース変更(部店移管)発生日の翌営業日から起算して5営業日後の前日までは通常金利が適用されます。
  • 信用口座を閉鎖し再開設をされた場合には、閉鎖前の新規建約定代金および未決済建玉残高は再開設後の信用金利優遇適用判定の対象外となります。また信用金利優遇期間中に信用口座を閉鎖し再開設された場合であっても、再開設後の信用口座では通常金利が適用されます。
  • 取引手数料が無料となるのは、約定時点となります。
  • 信用PTS取引も大口優遇手数料無料対象となります。
  • お電話(注文専用デスク)経由で発注されたご注文は、各コースの取引手数料がかかります。信用取引手数料無料の対象とはなりませんので、ご了承ください。
  • 新規注文発注時にお電話(注文専用デスク)経由で発注されたご注文は、その後インターネット経由で訂正されたご注文であっても、お電話によるご注文手数料が適用されるため、手数料無料の対象とはなりません。
  • 期日到来による強制返済や、追加保証金未入金に伴う強制返済など、強制返済の結果、約定した取引につきましては、手数料無料の対象とはなりません。
  • 発注時点(注文日時)における概算注文見積の概算手数料は大口手数料優遇が適用されません。約定時点における手数料は大口手数料優遇が適用されます。なお、大口優遇適用期間中に発注した信用取引注文が、適用期間外に約定した場合においては、大口優遇手数料は適用されません。
  • 信用取引では取引手数料とは別に諸費用がかかります。詳細は信用取引のサービス概要にてご確認ください。
  • 制度信用取引および一般信用取引は合算して計算いたします。
  • 新規建された建玉を同日に日計り決済した場合においても、新規建分の約定代金については新規建約定代金に含め計算いたします。
  • 信用取引手数料の無料対象となる日計り信用取引、国内ETF・ETN・REIT・インフラファンドの信用取引(新規建)についても、新規建約定代金・信用未決済建玉残高に含めて計算いたします。
  • 反対売買による決済約定済建玉、現引・現渡による決済約定済建玉は含まれません。
  • 信用建玉残高(日次判定)は、取引時間中に条件を達成しても、17:00時点で3,000万円以上の信用建玉がない場合は達成できません。引け後に信用建玉を現引された場合は、信用建玉として計算されません。
  • 投資信託残高、貸株残高は約定残ベースで判定いたします。例えば、2021/3/19(金)が月次判定日の場合、同日に投資信託を売却・約定した場合、また、同日の16:00頃までに貸株返却指示をされた場合には、当該売却及び返却分の残高は判定対象残高としてカウントされません。

株式取引・信用取引に関するご注意事項

  • 株式取引に関するリスク

    株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。

  • 信用取引に関するリスク

    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。

  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意

    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客様自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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