重要経済指標
株価の動きを予想するためには経済指標の分析が欠かせません。重要経済指標の結果がサプライズ(予想値と大きく違った)だった場合、マーケットは大きく動き、売買機会が発生します。そのためにも重要な経済指標を常に確認することが必要なのです。マーケットに大きな影響を与える経済指標を確認する事で売買チャンスを逃さないようにしましょう。
日銀短観(日本)
日銀短観の正式名称は「全国企業短期経済観測調査」といいます。日本銀行が3、6、9、12月に全国の上場企業や中小企業約1万社に行う業況調査のことです。景況感や設備投資計画などについてヒアリングを行います。調査項目は幅広く、中でも重要なのが「業況判断DI」で、企業に景況感を「良い」、「さほど良くない」、「悪い」の3択で回答させ、「良い」の回答数から「悪い」の回答数を差し引いた構成比で算出します。日本銀行が発表するため、信頼性が高く、景気サイクルを判断するのに使われます。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
4月初旬、7月初旬 |
8:50 |
日本 |
★★★★ |
機械受注(日本)
機械受注の正式名称は「機械受注統計調査報告」といいます。内閣府が毎月公表している経済指標で、機械メーカーが受注した設備投資用の機械の受注額を集計したものです。前々月のデータが毎月中旬ごろに発表されます。月次の動きにはブレが大きいため、四半期の平均値で確認するなどの工夫が必要です。重要な経済指標の「設備投資」に先行しているため、その数値を予想するためにも重要です。一般的に約半年の先行性があるといわれています。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
毎月中旬 |
8:50 |
日本 |
★★★ |
非農業部門雇用者数(米国)
米労働省労働統計局が発表する非農業部門雇用者数は、非農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿を基に集計されたものです。自営業、農業従事者を含まず、対象事業所は約40万社・従業員数約4,700万人で、全米の約1/3を網羅していると言われています。米国の雇用情勢を計る、経済指標の中でも最重要な指標です。また、金融政策や経済政策変更のきっかけになる事が多く、注目が集まります。発表直前には事前予想が各社から発表され、その平均値と実際発表された数字に大きなかい離がある場合、マーケットが大きく変化するため、マーケット関係者にとって最も重要な経済指標のひとつと言われます。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
毎月第1金曜日 |
夏時間:21:30 |
米国 |
★★★★★ |
ISM製造業景況指数(米国)
米供給管理協会(ISM:Institute for Supply Management)が算出する製造業の景況感を示す指数のひとつ。製造業約350社の仕入れ担当役員にアンケート調査を実施して作成されます。主要な経済指標の中では最も早く発表されることで米国景気の先行指標として注目されています。アンケート調査は「良くなっている」、「同じ」、「悪くなっている」の三択の回答結果を集計し、0〜100までのパーセンテージで表します。50%を景気の拡大・後退の分岐点とし、50%を上回ると景気拡大、50%を下回ると景気後退を表します。GDPに先行して景気転換を示唆する重要な指標です。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
毎月第1営業日 |
夏時間:23:00 |
米国 |
★★★★ |
GDP
GDP(国内総生産)とは、その国の中で一定期間にモノやサービスの生産・提供を通じて新たにどれだけの付加価値が生み出されたのかを表す数値で、その国の経済規模を表す代表的なデータです。
GDPはほとんどの国や地域で発表されており、その国の経済規模を示す指標として、最も重宝されています。主要国では四半期(3ヵ月)ごとに発表され、伸び率に注目が集まります。
地域によって差はありますが、主要国では速報値、改定値、確報値のように複数回発表されます。
最も注目されるのは速報値ですが、改定値や確報値も事前予想と大きくかい離があれば、マーケットが大きく動くこともあります。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
四半期 |
8:50 |
日本 |
★★★★ |
1・4・7・10月の21-30日 |
10:30 |
米国 |
★★★★ |
鉱工業生産指数
鉱工業生産指数は、世界各国で発表される鉱業・製造業部門の生産動向を指数化した経済指標をいいます。これは各国によって算出方法は異なりますが、通常、基準年を100とした指数(数値)で表示されます。
一般に鉱工業生産指数は、マーケットにおいては日本の指数だけでなく、米国や欧州・中国などの指数も注目され、各国の鉱業と製造業の生産動向を図る上で非常に重要視されています。また、その結果からサービス業の景況や個人消費の状況も推測できます。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
毎月下旬 |
8:50 |
日本 |
★★★★ |
毎月14〜17日 |
23:15 |
米国 |
★★★★ |
消費者物価指数
消費者物価指数とは消費者が実際に購入する段階での商品の小売価格の変動を表す指数です。米国では都市地域の全消費者、日本では東京都区部と全国に分けて集計しています。
また、日本銀行の政策判断の材料になることから、インフレの趨勢をみる指標としては最も一般的であり、最重要な指標のひとつと言えます。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
26日を含む週の金曜日 |
8:30 |
日本 |
★★ |
毎月15日前後 |
22:30 |
米国 |
★★★★ |
小売売上高
小売売上高とは、百貨店をはじめとする小売業者の売上額をまとめた指標で、米国をはじめ、各国でも発表されています。先進各国では、個人消費はGDPの6割以上を占めているため、消費動向に注目していくことは経済動向を見ていく上で欠かせません。特に米国の場合はGDPに占める消費活動の割合は7割5分程と、他の先進国よりも高くなっており、米国の小売売上高は非常に注目が集まります。景気動向を確認する上で影響度が大きく分かりやすいため、押さえておきたい指標のひとつです。
発表頻度 |
発表時間 |
発表国 |
重要度 |
---|---|---|---|
毎月第2週 |
22:30 |
米国 |
★★★★ |