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2018-09-20 07:46:06

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2018年4集の変更点について

≪変更前;2018年3集≫
●資本異動欄

増資などによる発行済株式数の推移を収録しています。下にはファイナンス・株式分割予想も掲載しています。いずれも四季報制作時最新時点のデータを収録しています。

単位は1万株で、発行済株式数や大株主持株数とは異なりますのでご注意ください。異動内容については次のような略称を用いています。
有=額面割当有償増資または有償割当増資、分=株式分割、併=株式併合、無割=無償割当(種類株や新株予約権を割り当てる場合を含みます)、公=公募(時価発行増資、発行済み株式数が増加しない売り出しは含みません)、中=中間時価発行、三者=第三者割当増資(下に「OA」とついているものはオーバーアロットメントによる売り出しに伴うものであり、完了前のものに関しては増資株数が表示されているものより少なくなる場合もあります)、消却=自己株式の消却(消却を複数回実施している場合でも直近の消却のみ表示しています)、優=優先株の発行(同時に複数種類発行した場合、払込価格が同じならば一つにまとめて表示しています。「*」は消却予定を含め、発行残高がないことを示します)、縁故=縁故募集、株=株式配当、無=無償(1991年の旧商法改正で従来の株式分割、無償交付、株式配当は1本化され、すべて株式分割の表記になっていますが、1991年3月31日までに決議された無償交付、1991年3月期までの株式配当については従来通りの「無」、「株」と表記してあります。
会社により、1991年4月以降に「無」がある場合は、3月以前に決議、または上場前に行われたものです)、予約権=会社が予約権を一斉取得してこれと引換に普通株を交付した場合、またはライツプランによる普通株の交付、交換=株式交換、完全子会社=株式交換または株式移転による完全子会社化、会社分割=株券の交付を伴う吸収または新設分割もしくは人的分割、連動株=子会社連動株式の発行、私=私募。海外市場における預託証券の略称は、ADR(米国預託証券)、CDR(キュラソー預託証券)、DRS(シンガポール預託証券)、EDR(欧州預託証券)。
例えば、「1X.10 公200万株(3000円)1,200」とあるのは、201X年10月中の発行、1株3,000円の払込価格で200万株公募増資を実施し、発行済株式が1,200万株になったことを意味します。なお発行済株式数は、原則優先株を除き、その時点までの新株予約権の行使などによる増加分も含みます。
異動年月については、原則として株主割当がある増資(額面割当、有償割当、中間時価発行、株式分割、無償割当、無償交付、株式配当)の場合、割当年月ではなく新株式発行年月を表記します。ただし、今号発売後の増資で、まだ払込・発行日が過ぎていないものについては「1X.3割 分1→2」のように「割」あるいは「払」を添えて、割当(払込)年月で表示しています(例では、1X年3月)。
合併の場合は合併登記日ではなく合併期日を表記しています。また、100%子会社の吸収合併など簡易・略式合併や新株予約権の行使などは省略しています。

資本異動欄の下にファイナンス・株式分割予想のデータがあります。四季報制作最新時点のデータを収録しています。
ファイナンスや株式分割の予想には、年月の前に「予」が付いています。増資のほか、新株予約権付社債などいわゆるエクイティファイナンスも含みます。

ファイナンス・株式分割予想の時点は、株式分割など割当のあるファイナンスは割当日基準、公募、新株予約権付社債などは払込日基準で予想しています。たとえば、201X年3月期末割り当ての1株から2株への株式分割(無償交付)予想は、「予1X. 3 分1→2」という表現になります。「上」は1〜6月、「央」は4〜9月、「下」は7〜12月を意味します。株式分割予想のA、B、Cは予想確度です。Aは公約などで会社が明言しているもの、Bは独自取材した結果、業績や株価水準、流動性などから確度が高いと考えられる場合、Cは独自取材の結果、可能性が考えられるものを表します。予想はすべて会社四季報編集部の判断によります。

≪変更後;2018年4集≫
●資本異動欄

増資などによる発行済株式数の推移を収録しています。下にはファイナンス・株式分割予想も掲載しています。いずれも四季報制作時最新時点のデータを収録しています。

単位は1万株で、発行済株式数や大株主持株数とは異なりますのでご注意ください。異動内容については次のような略称を用いています。
有=額面割当有償増資または有償割当増資、分=株式分割、併=株式併合、無割=無償割当(種類株や新株予約権を割り当てる場合を含みます)、公=公募(時価発行増資、発行済み株式数が増加しない売り出しは含みません)、中=中間時価発行、三者=第三者割当増資(下に「OA」とついているものはオーバーアロットメントによる売り出しに伴うものであり、完了前のものに関しては増資株数が表示されているものより少なくなる場合もあります)、消却=自己株式の消却(消却を複数回実施している場合でも直近の消却のみ表示しています)、優=優先株の発行(同時に複数種類発行した場合、払込価格が同じならば一つにまとめて表示しています。「*」は消却予定を含め、発行残高がないことを示します)、現物出資=金銭以外の財産による出資、縁故=縁故募集、株=株式配当、無=無償(1991年の旧商法改正で従来の株式分割、無償交付、株式配当は1本化され、すべて株式分割の表記になっていますが、1991年3月31日までに決議された無償交付、1991年3月期までの株式配当については従来通りの「無」、「株」と表記してあります。
会社により、1991年4月以降に「無」がある場合は、3月以前に決議、または上場前に行われたものです)、予約権=会社が予約権を一斉取得してこれと引換に普通株を交付した場合、またはライツプランによる普通株の交付、交換=株式交換、完全子会社=株式交換または株式移転による完全子会社化、会社分割=株券の交付を伴う吸収または新設分割もしくは人的分割、連動株=子会社連動株式の発行、私=私募、減資=資本金等の減額。海外市場における預託証券の略称は、ADR(米国預託証券)、CDR(キュラソー預託証券)、DRS(シンガポール預託証券)、EDR(欧州預託証券)。
例えば、「1X.10 公200万株(3000円)1,200」とあるのは、201X年10月中の発行、1株3,000円の払込価格で200万株公募増資を実施し、発行済株式が1,200万株になったことを意味します。なお発行済株式数は、原則優先株を除き、その時点までの新株予約権の行使などによる増加分も含みます。
異動年月については、原則として株主割当がある増資(額面割当、有償割当、中間時価発行、株式分割、無償割当、無償交付、株式配当)の場合、割当年月ではなく新株式発行年月を表記します。ただし、今号発売後の増資で、まだ払込・発行日が過ぎていないものについては「1X.3割 分1→2」のように「割」あるいは「払」を添えて、割当(払込)年月で表示しています(例では、1X年3月)。
合併の場合は合併登記日ではなく合併期日を表記しています。また、100%子会社の吸収合併など簡易・略式合併や新株予約権の行使などは省略しています。

資本異動欄の下にファイナンス・株式分割予想のデータがあります。四季報制作最新時点のデータを収録しています。
ファイナンスや株式分割の予想には、年月の前に「予」が付いています。増資のほか、新株予約権付社債などいわゆるエクイティファイナンスも含みます。

ファイナンス・株式分割予想の時点は、株式分割など割当のあるファイナンスは割当日基準、公募、新株予約権付社債などは払込日基準で予想しています。たとえば、201X年3月期末割り当ての1株から2株への株式分割(無償交付)予想は、「予1X. 3 分1→2」という表現になります。「上」は1〜6月、「央」は4〜9月、「下」は7〜12月を意味します。株式分割予想のA、B、Cは予想確度です。Aは公約などで会社が明言しているもの、Bは独自取材した結果、業績や株価水準、流動性などから確度が高いと考えられる場合、Cは独自取材の結果、可能性が考えられるものを表します。予想はすべて会社四季報編集部の判断によります。

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≪変更前;2018年3集≫
●特集

2018年3集・夏号の特集企画欄は、「ROE改善度・総還元性向」と「会社業績修正・経常益÷期初会社予想」です。

【ROE改善度】5年前比のROE改善度と株式時価総額の増減倍率を掲載しています。2012年4月〜13年3月本決算期(以下、「過去決算期」と略)実績に対する、最新決算期(2017年4月〜18年3月本決算期)のROE改善度(%ポイント)と株式時価総額の倍率。 両時点で上場している会社が対象。それぞれ、小数第2位、小数第3位を四捨五入。過去決算期から最新決算期まで会計基準が変更されたとき、変則決算のときは倍率を算出せず「−」で表示しています。
【総還元性向】配当と自己株取得を合わせた総還元性向、( )内に配当性向を掲載しています。総還元性向と配当性向は、過去決算期から最新決算期までの各5年平均。総還元性向は「(自己株取得額+配当総額)÷純利益」、配当性向は「配当総額÷純利益」で計算、純利益が赤字の場合はマイナスで算出しています。少数第2位を四捨五入。上場後、会計基準変更後、変則決算後5年未満の場合は、それぞれ上場後、会計基準変更後、12カ月決算復帰後の期間平均を使用。データは5月29日判明分までを掲載しています。

【会社業績修正】原則、5月29日までに実績が発表された直近決算期を含む過去2決算期について、会社が公表した当期経常利益予想を修正した回数を、上方修正と下方修正に分けて掲載しています。最新決算期は2018年3月期です。会社予想に幅がある会社は、下限予想の修正回数を掲載しています。会社予想が「未定」となった場合は修正回数から除外しています。また、期中で決算方式(連結と単独など)を変更している期、変則決算期は対象から除外しています。
【経常益÷期初会社予想】原則、5月29日までに実績が発表された直近決算期を含む過去2決算期における経常利益実績を期初の会社予想経常利益で割り算して2期分を平均したものです。少数第2位を四捨五入。この数値が1より大きい場合は、経常利益実績が期初の会社予想経常利益より上方乖離していることを示しています。 会社期初予想が経常赤字で実績値が経常黒字になったとき、または会社期初予想が経常黒字で実績値が経常赤字になった場合は「−」(マイナス)で表示しています。 会社期初予想と実績値ともに赤字の場合は計算対象期から除外しています。会社の経常利益予想に幅がある場合、会社の期初経常利益予想がゼロの場合も計算対象から除外しています。2期とも計算対象外の場合は「‥」と表示しています。過去2期内に一度も通期の経常利益予想を発表していない会社については「−」と表示しています。 米国会計基準、国際会計基準(IFRS)の会社については経常利益ではなく税引き前利益を使用しています。

≪変更後;2018年4集≫
●特集

2018年4集・秋号の特集企画欄は、「成長力」と「四半期進捗率」です。

【成長力】
直近本決算期の増収率と、5期間の増収率から計算した売上高成長率を記載。補足データとして、直近本決算期の売上高営業利益率と、5期平均の売上高営業利益率を記載。ともに単位は%。
直近本決算期増収率は、2017年7月〜18年6月本決算期が対象。売上高成長率は6期前(2012年7月〜13年6月期本決算)から直近本決算期まで各5期の増収率の積の5乗根で、年率の増収率を算出した(CAGR=Compound Annual Growth Rateと同じ)。小数第2位を四捨五入。上場後・会計方式変更後・決算期変更がある場合場合は、それぞれ上場後・会計方式変更後・12カ月決算復帰後を対象に算出。対象が3期未満のときは算出せず「−」。
5期平均は5期前(2013年7月〜14年6月期本決算)から直近本決算期までの5期累計ベースで営業利益を売上高で割り計算。小数第2位を四捨五入。銀行や生損保は経常利益、IFRS方式で営業利益の記載がない場合は税前利益で算出。上場後・会計方式変更後・決算期変更がある場合場合は、それぞれ上場後・会計方式変更後・12カ月決算復帰後を対象に算出。対象が3期未満のときは算出せず「−」。
データは8月28日判明分までを掲載。

【四半期進捗率】
会社発表の通期営業利益予想に対する、直近に発表された四半期(累計)の進捗度合いを掲載しています。左は過去3期分の同四半期までの進捗率平均。右は直近の四半期までの進捗率。カッコ内は、3期平均との差で、プラスの場合は直近四半期進捗率が高く、超過達成していることを示します。マイナスの場合は、過去3期平均進捗率に達していないということを示します。
直近発表の四半期決算が本決算で、通期営業利益予想が赤字の会社、今期が変則決算の会社、会計方式が変更になった会社は「−」。7月決算・8月決算の会社は、作成時点で本決算が発表済みの場合は「−」、未発表の場合は2018年7月期/8月期の第三四半期決算までの進捗率。 過去三期の平均は、通期営業赤字だった期、変則決算があった期、会計方式が前期と異なる期 を除いて算出(該当する場合は「*」を付している)。

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≪変更前;2018年3集≫
●BPS

「BPS」は、1株当たり純資産のことでBook-value Per Shareの略です。直近本決算または第1または第2または第3四半期決算期末の純資産を期末の発行済株式数で割った数値です(単位:円)。純資産からは優先株式の発行価額・配当金や新株予約権、非支配株主持分等は控除されます。発行済株式数は期末発行済普通株式数から普通株の自己株式数を控除して算出します。米国SEC基準会社および国際会計基準会社は1株当たり株主資本(1株当たり親会社所属者帰属持分)です。< >内の決算期の数値を左側に掲載し、当該決算期の直前の本決算または第1または第2または第3四半期決算期の数値を右側の( )内に掲載しています。当該決算期から会計基準が変更された場合は当該決算期の数値のみ掲載します。業績欄の1株益と同様に株式分割等についても考慮しています。なお、決算短信等で開示がない場合は会社四季報編集部で算出した数値を掲載しています。


≪変更後;2018年4集≫
●BPS

「BPS」は、1株当たり純資産のことでBook-value Per Shareの略です。直近本決算または第1または第2または第3四半期決算期末の純資産を期末の発行済株式数で割った数値です(単位:円)。純資産からは優先株式の発行価額・配当金や新株予約権、少数[非支配]株主持分等は控除されます。発行済株式数は期末発行済普通株式数から普通株の自己株式数を控除して算出します。米国SEC基準会社およびIFRS・JMIS基準会社は1株当たり株主資本(1株当たり親会社所属者帰属持分)です。< >内の決算期の数値を左側に掲載し、当該決算期の直前の本決算の数値を右側の( )内に掲載しています。当該決算期から会計基準が変更された場合は当該決算期の数値のみ掲載しています。業績欄の1株益と同様に株式分割等についても考慮しています。 なお、決算短信等で開示がない場合は会社四季報編集部で算出した数値を掲載しています。

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