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SBI証券の米国株式信用取引！2022年7月より開始予定
米国株式信用取引のサービス提供時期に関するお知らせ
〜2022年7月よりサービス開始予定〜
多くのお客さまよりサービス開始のご要望をいただいておりました米国株式信用取引サービス！日本国内での米国株式信用取引が2022年7月から提供可能となります。SBI証券は同月よりお客さまに米国株式信用取引を提供できるよう、鋭意準備を進めております！
詳細は今後、当社WEBサイト上などにて順次お伝えいたしますので、ぜひご期待ください。また、米国株式の現物取引のサービス向上にも引き続き努めてまいりますので、業界最安水準の手数料と、主要ネット証券最多水準の取扱銘柄数のSBI証券でぜひ米国株式の現物取引もご愛顧いただきますようお願いいたします。
米国株式も！SBI証券の業界屈指の格安手数料！（現物取引手数料）
| インターネットコース | |
|---|---|
| 最低取引手数料 （税込み） |
0 ドル |
| 取引手数料 （税込み） |
約定代金 × 0.495 ％ |
| 上限取引手数料 （税込み） |
22 ドル |
※当社取引手数料の端株処理の関係上、最低手数料0米ドルが適用されるお取引は、約定代金が2.02米ドル以下のお取引となります。
※上記は現物取引手数料となります。信用取引手数料は別途公表いたします。
NISA/ジュニアNISAでの米国ETF買付や、「SBI ETFセレクション」の買付は手数料無料！
| インターネットコース | |
|---|---|
| 全銘柄 NISA/ジュニアNISA |
0 ドル（買付時のみ） |
| 厳選米国ETF「SBI ETFセレクション」 ※ 特定/一般預かり |
取扱銘柄数は主要ネット証券最多水準！※
お客さまからのリクエストにお応えし、11/30（火）に米国株式を155銘柄追加しました。
今回の銘柄追加で、SBI証券の米国株式取扱銘柄数は4,800を達成いたしました！！
年内にさらに拡充し、取扱銘柄数は5,000銘柄超（ETF・ADR を含む）となる見込みです。
お客さまよりリクエスト頂いていた銘柄も多数含まれておりますので、こちらの追加銘柄一覧もぜひご覧ください。
※比較対象範囲は、米国株式取扱い数上位のネット証券3社（SBI証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順））です。
SBI証券は米国株式のデビューを応援！
総合口座開設後、口座開設月の翌月末までの最大2ヵ月間（※1）、米国株式の取引手数料が無料となります。
SBI証券は、これから投資デビューされるお客さまを全力でサポートいたします。
- ※1 証券総合口座の開設タイミングによってお客さま毎に無料対象期間は異なります（最大2ヵ月〜1ヵ月超まで） 。
スマートフォンアプリでも取引可能！
「検索」「注文」「管理」がスムーズに。
より良い投資環境をてのひらで体感。
さまざまな角度からの銘柄検索、かんたん操作で取引、口座管理までをアプリひとつで思いのままに。
時間や場所を選ばず、いつでもスマホひとつで米株取引を。
機能性・視認性に優れたチャートで、
あなたの銘柄分析を強力サポートします。
豊富なテクニカル指標や描画機能、見やすいチャート画面で、銘柄分析を強力サポート。
最大約20年分の膨大な株価データや複数期間のチャート比較も搭載しています。
「テーマ」「キーワード」「スクリーナー」が
あなたにぴったりの銘柄を探し出します。
毎月厳選される「注目テーマ」、関連ワードや銘柄名があいまいでも銘柄を探す「キーワード検索」、財務状況・業種・テクニカル指標などを絞って銘柄を探す「スクリーナー機能」を搭載。
米国株投資が初心者から経験者まで、幅広く使えるオールラウンドアプリです。
米国株式の決算速報は
日本語でスピーディーに配信。
決算シーズンもアプリひとつで完結します。
株式投資に欠かせない決算速報も、アプリで閲覧できます。
発表から数分、最大でも30分以内に配信される決算速報で、米国の決算速報も逃しません。
ご注意事項
＜手数料等およびリスク情報について＞
外国株式のお取引にあたっては、所定の手数料がかかります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネルや外国有価証券市場等により異なることから記載しておりません）。外国株式の取引は、株価や為替市場の変動等により損失が生じるおそれがあります。詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示、または上場有価証券等書面をご確認ください
＜米国株式の信用取引に関するリスク＞
米国株式の信用取引は、差し入れた委託保証金額の約2〜3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、米国株式信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
