竹川　日本からアクセスできるSPDR®ETFシリーズの銘柄が合計50本と、ラインナップがさらに充実しました。なかでも、経費率が圧倒的に低い「超低コスト・コアシリーズ」の登場は投資家にとって朗報ですね。

コリンズ低コストの投資商品の提供は、私たちステート・ストリートのミッションのひとつとなっています。米国初のETFであるS&P500指数に連動するSPY（SPDR®S&P500®ETF）は1993年、暴落の対策のひとつとして誕生しました。1987年10月にニューヨークで株価が大暴落したブラックマンデーの際、プログラムが自動的に株を売ってしまい、売りが売りを呼んで大暴落を引き起こしました。こうした場面に1取引で500銘柄に機動的に投資ができる仕組みがあれば、ブレーキをかける装置のひとつになるのではないかと考えたのです。その後、SPYの流動性の高さが機関投資家から支持され、流入資産額も順調に増加し、2018年6月末時点では約29兆円という世界最大の純資産残高を誇るETFに成長しています。

　竹川　当初、ETFはプロ向けのトレーディングツールという位置づけだったわけですね。

コリンズ潮目が変化したのは98年、オンライン証券の登場によります。売買手数料が割安で利便性が高く、個人投資家の売買が急増しました。DIY投資家と呼ばれる個人投資家たちの銘柄保有期間は、トレーダーよりも長い傾向にありますので、銘柄選択において、流動性や透明性、ベンチマークの明確さが重視され、ETFはトレーディングツールとして活用されました。このため、ETFのニーズがより高まり、米国上場ETFの銘柄数は、1998年当時、米国上場ETFは30本程度でしたが、10年後の2008年には1,600本超へと急拡大しました。さらに2008年には、米国においてロボアドバイザーによる資産運用サービスがスタートしました。

　竹川　個人投資家の運用スタイルがずいぶん変わりました。

コリンズそうですね。個人投資家のすそ野が拡大しましたし、個々のETFへの投資よりも、リスクを分散するポートフォリオを組む、長期保有を前提とした運用スタイルを選ぶ個人投資家が増えました。ETFはポートフォリオを構築するためのポートフォリオツールという役割を担うようになりました。

　竹川　長期でポートフォリオを組んで運用する個人投資家がふえると、商品を選ぶときに重視するポイントも違ってきますね。

コリンズ長期保有が前提の投資で重要なのは、やはりコストです。SPYの場合、立ち上げ当初0.12％ほどだった経費率は現在、0.0945％になっています。投資信託に比べればコストも低いとはいえ、ポートフォリオ構築ツールとしては今では割高になっています。そこで、主に個人投資家向けに、さらに低コストのETFを開発することにしたのです。

　竹川　確かに、最近ではETFの低コスト化が進み、個人投資家からみるとSPYは少しコスト高な印象がありました。

コリンズ資産形成には特にコストが大切ですからね。特に、分散投資のポートフォリオのコアとなる資産は、もっと長期間保有しますから、コストはできるだけ抑えるのが望ましい。そこで、最低経費率が0.03%のSPDR®ポートフォリオETFシリーズを開発したわけです。

　竹川　経費率を大幅に引き下げることができた背景には、どのような要因があるのでしょうか。

コリンズひとつは、自社でインデックスを開発したことです。たとえば、S&P500®指数には所定のライセンス使用料が発生します。一方、自社で開発した指数を使えばそうしたコストが発生しません。

　竹川　2018年7月から新たに投資できるようになったSPDR®ETFは18本、そのうち14本が超低コストのSPDR®ポートフォリオETFシリーズですが、米国では低コストETFへの資金流入が伸びていますね。そうした商品を、今回、思い切って日本市場に投入した、という印象です。個人投資家やブロガーの皆さんからの反応もいいようですね。

コリンズご提供開始早々資金流入がありますので、待望の商品だったということでしょうね。特にSPYD（SPDR® ポートフォリオS&P 500® 高配当株式ETF）とSPTM（SPDR® ポートフォリオ米国トータル・ストック・マーケットETF）への資金流入が目立ちます。一時的な投資というよりも、長期保有を目的とした使い方になっているようです。

　竹川　SPDR®ポートフォリオETFシリーズを組み合わせるだけで、世界分散株式投資が可能になる点が魅力的です。

コリンズそうですね。たとえば、経費率0.03%のSPTM（SPDR®ポートフォリオ米国トータル・ストック・マーケットETF）は、2018年6月末現在でおよそ2,770銘柄をカバーしています。また、経費率0.04%のSPDW（SPDR®ポートフォリオ先進国株式（除く米国）ETF）は、約1,670銘柄で構成されており、そのうち日本株は時価総額の約24％に当たります。この2本で、先進国の株式部分をカバーできるわけです。さらに、新興国の株式約1,700銘柄で構成されているSPEM（SPDR®ポートフォリオ新興国株式ETF）をプラスすれば、6,100銘柄以上に世界分散投資が簡単にできます。SPEMは米国で2017年10月に「超低コスト・コアETF」を投入した際、経費率を0.59％から0.11％に下げましたから、お得感が増したと思いますよ。

　竹川　新興国ETFの中でも低コストですね。

コリンズ株式だけでなく、債券に投資するETFも豊富ですから、うまく組み合わせていただきたいですね。

　竹川　具体的にはどのように組み合わせて運用したらよいでしょうか。いくつかポートフォリオ例をあげていただけますか。

コリンズ米国の投資家向けに提案しているものがあります。リスク許容度に応じて参照できる5種類のポートフォリオですが、今後日本の投資家向けバージョンも準備したいと考えています。このモデルは先進国の株式と米国債券で運用するスタイルですが、値動きの相関が小さい金や不動産のETFを組み合わせると、分散をより徹底できます。

　竹川　日本の投資家向けのモデル例も期待しています。ポートフォリオを組むとき、「リスク許容度」の目安はどう考えたらよいですか。

コリンズ米国の著名な運用会社の創業者が言っていた、自分の年齢から10を差し引いた割合で債券を保有するとよいというものが参考になると思います。私は今、54歳ですから、金融資産のうち44％程度を債券で保有すればよいことになります。わかりやすいですよね。

　竹川　年齢が上がるにつれて債券の割合をふやしていくわけですね。ただ、この方法だとポートフォリオを教えると、自分の年齢がバレてしまいますね（笑）。

コリンズ債券は利回りが低い状態が続いているとはいえ、ポートフォリオを構築するには不可欠の資産です。

　竹川　一方で、人生100年時代といわれる今、60代や70代の方々も、一定程度は株式を保有し続ける必要もあると思います。ところで、ポートフォリオを維持するにはリバランスが欠かせません。このタイミングはどう考えたらよいでしょうか。

コリンズ1年に一度、定期的・機械的にリバランスを行うのが望ましいと思いますよ。相場の急変にいちいち過敏にならないことです。

　竹川　相場の急変があると、落ち着かなくなってしまう個人投資家が多いのも事実です…。リーマン・ショックの時に怖くなって売却してしまった人もいました。

コリンズそこは資本主義の継続と分散投資の効果を信じましょう。私自身はリーマン・ショックの時は、証券会社から送付される運用リポートの類は開封すらしませんでした。いじらず、売却せずを貫いたわけです。

　竹川　国際分散投資をしているというのが前提ですが、マーケットに居続けることが大切ですよね。資産形成に話を戻すと、ETFの経費率は大事ですが、買付手数料やスプレッドなどのトータルコストも気になるところです。この点、SBI証券ではNISA口座であれば買付手数料がゼロになりますね。

袁はい。資産形成に便利な定期自動買付はSBI証券独自のサービスで、SPDR®シリーズはじめ海外ETFも対象です。おっしゃるようにNISA口座を利用すれば、買付手数料なしでコストを抑えることができます。また、「NISA枠ぎりぎり注文」や「課税枠シフト注文」を使って、NISA枠を使い切っていただくこともできます。

　竹川　海外ETFは一定額ずつ自動的に積み立てていくことができない点がデメリットと言われてきましたが、利便性が高まりました。

袁買付タイミングや購入額なども細かく設定できます。米ドル建てETFでは為替手数料もかかりますが、住信SBIネット銀行を通すと通常時は1米ドル当たり片道4銭（外貨積立をすると、2銭）と手数料はわずかです。

コリンズ株や債券といった資産クラスだけでなく、時間や通貨も分散に便利なしくみが備わっていますね。

　竹川　資産形成・運用のコアとなる部分を超低コストのETFでカバーできるようになったことはいいことですね。SBI証券ならではのサービスを利用して、トータルコストを抑制すれば、よりかしこく運用できそうです。

袁そうですね。当社では、国内で新たに提供を開始されたSPDR®ETFシリーズの超低コスト18本の取扱いをしています。そのうち、コストが最低0.03％、当社取扱いETFの中で最低水準のコストとなります。

　竹川　本日は、お忙しい中、ありがとうございました。

コリンズありがとうございました。

袁ありがとうございました。