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2024-05-19 19:34:32

国内株式 > 【一気に5本!】新しくiシェアーズ債券ETFが東証上場!

【一気に5本!】新しくiシェアーズ債券ETFが東証上場!

いよいよ2024年から始まる新NISA制度。不安定な今年の相場を経験された皆さまだからこそ、今後の資産形成に悩まれているのではないでしょうか。「株式のみでは不安。何か他に持ち合わせた方が良い資産クラスがあるのではないか」、あるいは「これまであまり目にしたことがない種類の商品があるのではないか」など、悩みは様々だと思います。

このたび、ブラックロック・ジャパンでは、債券ETFのラインナップを拡充いたします。「微力かもしれませんが、日本における個人投資家の皆さまの資産形成を応援したい」といった気持ちからこの拡充に至ったということです。

ポイント

 一気に5本も上場!ブラックロックがついに本気に?

 規模拡大中の債券ETFのラインナップがさらに充実

 新NISAの成長投資枠にも対応予定!

動画でチェック!上場するのはどんなETF?

分散投資の重要性

資産形成において重要とされているもののひとつして、分散投資が挙げられると思います。そして、この分散投資は大きく以下の3つに分けて考えられることが一般的です。

資産分散

異なる値動きをする資産や銘柄を組み合わせて投資を行う方法

株式や債券等の資産は、常に同じ値動きをするわけではない
特定の資産が値下がりした場合においても、他の資産の値上がりでカバーすることにより、保有している資産の間で生じる価格変動のリスク等を軽減することが可能

地域分散

異なる地域の資産や銘柄、通貨を組み合わせて投資を行う方法

投資対象となる資産は、投資対象の国や地域の状況や為替変動等により、様々な値動きをする
国内と国外、あるいは先進国と新興国のように、異なる国・地域の資産・通貨を組み合わせて投資を行うことにより、保有している特定の資産が値下がりした場合においても、他の資産の値上がりでカバーすることにより、保有している資産・銘柄の間で生じる価格変動のリスク等を軽減することが可能

時間分散

一度に購入せず、定期的に一定金額を継続して投資を行う方法

✓ 個々の資産はその性質に応じて様々な値動きをする
✓ 価格が高いときには少ない数量を購入し、安いときには多い数量を購入することになるので、購入単価が安定する
✓ 短期的な急な値下がりなどが生じても、それによって生じる損失の程度を軽減することが可能

資産ごとに異なる特性

前述の通り、株式や債券等の資産は常に同じ値動きをするわけではないため、パフォーマンスに差が生じます。言い換えれば、各資産のリターンとリスク(値動きのぶれ幅の大きさ)の特性が異なります。それをグラフでご覧いただきたいと思います。

下のグラフは、リスクとリターンを縦横の軸にとり、日本株式、米国株式、日本国債と今回新たに上場した5商品の投資対象資産のパフォーマンスを、2013年9月末を起点に10年間で比較したものです(日本株式、米国株式及び日本国債はご参考)。

ご覧いただくと、高いリターンの資産はリスクも高まる傾向にあることがお分かりいただけると思います。
たとえば、株式は相対的にハイリスク・ハイリターン、一方、債券は株式に比べて相対的にリスクもリターンも低いことが見て取れます。債券の中でも、政府などが発行する国債と、企業が発行する社債とでは、リスクの特徴やパフォーマンスに違いのあることをお分かりいただけると思います(図表1)。
また、債券の種類によって、利回りについても同様に違いがあることも見て取れます(図表2)。

図表1:資産別のリスクとリターンの関係

  • 出所:ブラックロック調べ。期間:2013年9月末から2023年9月末。同期間を対象に、リターンは月次リターンの平均を年率化、リスクは月次リターンの標準偏差を年率化。各指数のトータルリターンを円換算して使用。各市場の参照指数は以下の通り。
    米国債20年超=「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」、米国総合債券=「ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」、米ドル建て投資適格社債=「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」、米ドル建てハイイールド社債=「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」、フランス国債7-10年= 「FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」、米国株式=「S&P500指数」、日本国債=「FTSE日本国債インデックス」。
    ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

図表2:債券における種類別の利回り

  • 出所:ブラックロック調べ。利回りは2023年9月末時点の平均利回り。各市場の参照指数は以下の通り。
    米国債20年超=「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」、米国総合債券=「ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」、米ドル建て投資適格社債=「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」、米ドル建てハイイールド社債=「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」、フランス国債7-10年= 「FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」
    ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

新たにiシェアーズ東証上場シリーズに加わった商品とは

個別の海外債券に投資するのはハードルが高くとも、上場投資信託(ETF)や投資信託であれば、少額から複数の債券に手軽に投資をすることができます。
2023年11月28日には新たに5本の債券ETFが登場し、iシェアーズ債券ETFのラインアップがさらに拡充。iシェアーズ東証上場債券ETFシリーズは、すべて1口から投資できるので、少額からの投資が可能です。また、iシェアーズ東証上場 債券ETFは、新NISA制度の成長投資枠にも対応する予定です。
iシェアーズ東証上場 債券ETFシリーズを活用して、株式×債券の攻めと守りの分散投資をはじめてみませんか?

<新規上場のiシェアーズETF5銘柄>

銘柄コード

商品名

為替ヘッジ

連動対象指数

信託報酬
(税込)※[1]

2255

iシェアーズ 米国債20年超ETF

FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)

0.15%

2256

iシェアーズ 米国総合債券ETF

ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)

0.088%程度

2257

iシェアーズ 米ドル建て投資適格社債ETF

ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)

0.099%程度

2258

iシェアーズ 米ドル建てハイイールド社債ETF

ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)

0.209%程度※[2]

2259

iシェアーズ フランス国債7-10年ETF(為替ヘッジあり)

FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)

0.11%

  • ※1:投資するETFの投資比率や報酬率が変更になる可能性があり、実質的な負担についても変動することがあります。詳細は、各ETFの目論見書をご参照下さい。
  • ※2:ファンドの設定日現在、0.209%(税抜 0.19%)程度の信託報酬率が適用されます。なお、委託会社および受託会社の判断で当該料率の変更、また適用される 期間を変更することができ、この変更適用前の信託報酬率は 0.286%(税抜 0.26%)程度です。

iシェアーズETFとは

ETF市場シェアNo.1※3のマーケットリーダー
iシェアーズETFは、世界最大※4の資産運用会社、ブラックロック・グループが運用する上場投資信託(ETF)です。運用資産残高、商品数ともに世界のETF市場No.1。ETF市場残高の31%のシェアを持つマーケットリーダーです。
iシェアーズETFを運用するブラックロックは、「人々の人生を豊かにすることに貢献したい」という志のもと、8人のパートナーにより1988年にニューヨークで設立されました。現在、ブラックロックは世界約30か国、70都市で、世界の主要な金融機関、年金基金、財団、公的機関、個人投資家のお客様に幅広い資産運用サービスおよび商品をご提供しています。

  • ※3:(出所)BLACKROCK GLOBAL ETP Landscape(2023年6月)
  • ※4:(出所)Thinking Ahead Institute, "The world’s largest 500 asset managers"(2022年10月)、グローバルの運用資産残高ベース

<直近の受賞実績>

iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(銘柄コード:1655)は、2023年の『モーニングスター・ファンド・アワード』の世界株式部門において、優秀賞を受賞しました。

重要事項 : 当資料は、当ファンドの特色や投資対象、リスク要因および留意点についてご理解を深めていただく目的でブラックロック・ジャパン株式会社が作成した販売用資料です。当ファンドは、預貯金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。iシェアーズETFへの投資による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。投資をご検討される際は、取扱い金融商品取引業者にて交付される契約締結前書面等を十分にご確認の上、ご自身でご判断下さい。本資料は信頼できると判断した資料・データ等に基づき作成していますが、その正確性および完全性について保証するものではありません。また、将来の投資成果を保証・約束するものではなく、その内容は将来予告なく変更されることがあります。当ファンドにかかるリスクについて : ファンドの基準価額は、組入れられている有価証券の値動きの他、為替変動による影響を受けます。これらの信託財産の運用により生じた損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、当ファンドは元金および元金からの収益の確保が保証されているものではなく、基準価額の下落により投資者は損失を被り、元金を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドへの投資による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。投資をご検討される際は、取扱い金融商品取引業者にて交付される契約締結前書面等を十分にご確認の上、ご自身でご判断下さい。手数料、費用等について : 東京証券取引所に上場しているiシェアーズETFを売買する際の手数料は取扱いの金融商品取引業者(証券会社)等によって定められます。詳しくは証券会社までお問い合わせください。ETFの保有期間中は運用管理費用等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率は個別のiシェアーズETFによって異なります。また運用状況や保有期間等に応じて異なることからその上限額を示すことはできません。個別のiシェアーズETFに関する情報、運用報酬・管理報酬等については、取扱い金融商品取引業者(証券会社)、またはiシェアーズETFに関するウェブサイト(www.blackrock.com/jp/ishares/)にてご確認下さい。その他の費用・手数料 : 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。著作権について : ©2023 BlackRockJapan Co.,Ltd. All rights reserved. iShares® (iシェアーズ®)およびBlackRock®(ブラックロック®)はブラックロック・インクおよび米国その他の地域におけるその子会社の登録商標です。他のすべての商標、サービスマーク、または登録商標はそれぞれの所有者に帰属します。iシェアーズ®は、ブラックロック・グループが運用を行うETF(上場投資信託)ブランドであり、ブラックロック・インクおよび米国その他の地域におけるその子会社の登録商標です。

ブラックロック・ジャパン株式会社 ETF事業部 TEL 03-6703-4110(部代表)
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第375号
加入協会: 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会、日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
〒100-8217 東京都千代田区丸の内一丁目8番3号 丸の内トラストタワー本館 www.blackrock.com/jp/ishares/

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク新しいウィンドウで開きます。(日本取引所グループのWEBサイト)
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  • レバレッジ型・インバース型 ETF(ETN含む)等は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF 等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについてはこちら新しいウィンドウで開きます。のリーフレットをあわせてご確認ください。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら新しいウィンドウで開きます。

その他留意事項

  • 本ページは、日本国内居住者である投資家を対象に、ブラックロックが運用を行うETFに係る基本的な特徴やリスク等の概要説明のために、ブラックロック・ジャパン株式会社から提供を受けた資料を基に作成しております。
  • 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
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