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『つなぎ売り』をマスターして、株主優待を「お得に」活用しよう!
皆さん、株主優待は活用していますか?
昨今のブームもあり、株主優待を利用されている方も多いと思いますが、せっかく優待を貰ったのに、株価が下落してしまい、結果、損してしまったなんてことも。
株主優待を受取りつつ、価格変動リスクをしっかり軽減しましょう!今回は、株主優待の基本テクニックである『つなぎ売り』をご紹介!これをマスターすれば、あなたも明日から株主優待名人かも!?
『つなぎ売りガイド』をご覧になるには、下記画像内の「つなぎ売りガイドを早速チェック」ボタンをクリック!
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- 信用新規売りと現物買いを同時に行う場合(いわゆるクロス取引)には、以下の点にご注意ください。
-
・寄付までにご発注ください。
※ザラバや引けでのご注文は、直前値から株価が変動する可能性があり、不公正取引に該当する場合があります。
-
・「同一株数」「同一執行条件(又は同じ効果となる指値)」でご発注ください。
※株数が不均衡(売り:1,000株、買い:500株など)となったり、異なる執行条件(直前値:100円 売り:指値105円、買い:成行など)でご発注いただいた場合には、直前値から株価が変動する可能性がありますので、同様に不公正取引に該当する場合があります。
- ・日頃の出来高と比較して過大な数量のクロス取引はお控えください。
- その他、市場の価格形成に影響を及ぼす可能性が高いと判断される取引については、当社より売買動機等について確認させていただく場合がございます。
つなぎ売りカレンダー
2021年1月

- ※1月末権利付銘柄のスケジュールになります。
一般信用短期売り2021年カレンダー(予定)
月 |
権利付最終日 |
権利落ち日 |
新規建可能日 |
現渡可能日 ※ |
---|---|---|---|---|
1月 | 1月27日(水) | 1月28日(木) | 1月7日(木) | 1月28日(木) |
2月 | 2月24日(水) | 2月25日(木) | 2月3日(水) | 2月25日(木) |
3月 | 3月29日(月) | 3月30日(火) | 3月10日(水) | 3月30日(火) |
4月 | 4月27日(火) | 4月28日(水) | 4月8日(木) | 4月28日(水) |
5月 | 5月27日(木) | 5月28日(金) | 5月10日(月) | 5月28日(金) |
6月 | 6月28日(月) | 6月29日(火) | 6月9日(水) | 6月29日(火) |
7月 | 7月28日(水) | 7月29日(木) | 7月7日(水) | 7月29日(木) |
8月 | 8月27日(金) | 8月30日(月) | 8月10日(火) | 8月30日(月) |
9月 | 9月28日(火) | 9月29日(水) | 9月7日(火) | 9月29日(水) |
10月 | 10月27日(水) | 10月28日(木) | 10月8日(金) | 10月28日(木) |
11月 | 11月26日(金) | 11月29日(月) | 11月8日(月) | 11月29日(月) |
12月 | 12月28日(火) | 12月29日(水) | 12月9日(木) | 12月29日(水) |
- ※該当月の末日が権利確定日である場合のそれぞれの日程です。
- ※信用新規売りが発注できるのは、新規建日の前営業日19時以降です。
- ※現渡注文の発注は「権利付最終日」の15:30過ぎ(あるいは18:00頃)から可能です。
(現渡注文は、営業日15:30以降は翌営業日向けの注文となります。) - ※NISA制度上、NISA預りで購入した株式は、現渡対象外になります。
信用取引をもっと理解しよう!
SBI証券の信用取引のメリット

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- ※比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2020年9月末現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ)
- ※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。
- ※一般信用売りの場合、当社事由によりやむを得ず在庫不足による強制返済となった場合、一般信用売建玉でのつなぎ売りが行えない場合がありますのでご留意ください。
- ※継続保有や長期保有特典などの株主優待を実施している銘柄の場合には、当該特典はお受けできない場合がございますので、優待情報についての詳細をご確認ください。
つなぎ売りのコスト計算
40万円分のお取引きを例に、一般信用『つなぎ売り』にかかる費用を計算してみましょう!
※スタンダードプラン(インターネットコース)を基に金額を記載
お取引 |
手数料等コスト計算 |
金額 |
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現物買い |
手数料 |
400,000円だと、たった『275円(税込み)』! |
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信用新規 |
手数料 |
400,000円だと、たった『198円(税込み)』! |
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貸株料 |
貸株料は、(最低で)2日分の費用が必要となります。 400,000円×3.9%×2日分/365=『85円』 |
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現渡し |
手数料 |
SBI証券なら現渡にかかる手数料はゼロ円! ※NISA制度上、NISA預りで購入した株式は、現渡対象外になります。 |
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コスト計算 |
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558 円 |
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ご注意! |
配当金(現物と信用)受払いの差額 権利付き最終日の大引け時点でつなぎ売りをしている場合、現物については税金が差し引かれた配当金(配当金の約80%)を受取り、一般信用売り建玉については配当落ち調整(配当金の100%)金をお支払いいただきます。したがいまして、配当金の約20%の差額をお客さまにご負担いただくことになります。 ※現物株式の配当金は、源泉税(20.315%)が差し引かれた金額で支払われます。 ※一般信用売り取引の場合は、配当落ち調整金として配当金の100%をお支払いいただきます。 ※権利付き最終売買日と権利落ち日をまたいで信用売建玉がある場合、権利落ち日に予想配当金相当額(予定配当調整金)をあらかじめ委託保証金現金から拘束させていただき、配当金が確定後に拘束金から支払いを行います。信用売建玉に対する支払予定配当金相当額合計(予定配当調整金合計)は、「口座管理」>「信用建余力」>「建余力・追加保証金」の「増担保・配当調整金」に表示させていただいております。 |

逆日歩に要注意!
上記のスライドでご説明した『つなぎ売り』ですが、スライド内では、「一般信用取引」で売建てを行うことを前提としています。
信用取引には「制度信用取引」と「一般信用取引」があります。「制度信用取引」では、売りの方が多くなると、証券金融会社(証券会社が株や資金を調達する会社)において株が不足し、証券金融会社は証券会社や機関投資家から不足した株を調達しなければいけません。その時に費用が発生します。この際に、投資家にまで、直接請求される費用を「逆日歩(ぎゃくひぶ)」といいます。
これを避けるためにも、『つなぎ売り』では、「制度信用取引」ではなく、証券会社が自ら手掛ける「一般信用取引」を利用することをおすすめしています。
現渡・現引って何!?
・現渡
現渡とは、証券会社から借りた株式を同じ銘柄・同じ株数の保有株式で返済し、当初信用取引で売付けた代金を受取ることをいいます。
※NISA制度上、NISA預りで購入した株式は、現渡対象外になります。
・現引
現引とは、信用取引で買い付けた株式を売却せずに、証券会社から借りた資金(当初信用取引による買付けの約定価額に相当する額と諸経費)を証券会社に支払って返済し、現物株として受取ることをいいます。
※NISA制度上、現引により預りとなる株式は、NISA預り対象外になります。
- ※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。
- ※一般信用売りの場合、当社事由によりやむを得ず在庫不足による強制返済となった場合、一般信用売建玉でのつなぎ売りが行えない場合がありますのでご留意ください。
- ※継続保有や長期保有特典などの株主優待を実施している銘柄の場合には、当該特典はお受けできない場合がございますので、優待情報についての詳細をご確認ください。
- ※口座開設には審査がございます。当社にて社内審査(1〜2営業日程度)を行い、審査結果はお客さまの「メッセージボックス」へご連絡いたします。
ご注意事項
- 信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
- 信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。 - 手数料等及びリスク情報について
株式の取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネルにより異なることから記載しておりません)。株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引では差し入れた保証金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面をご確認ください。