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2021-10-27 22:01:49

国内株式 > 無期限売りがサービス開始!

無期限売りがサービス開始!

無期限売りがサービス開始!

2015年5月15日(金)より、一般信用取引に新規売建ての返済期限が原則、無期限となるサービスを追加いたします!(注文受付は2015年5月15日(金)19時頃開始(予定))
2015年1月13日(火)に『一般信用日計り取引』および一般的には空売りができない新興市場銘柄等の空売りを可能とした『HYPER空売り』のサービスを開始し、お客さまに大変ご好評いただいております。
さらに2015年2月13日(金)に主に株主優待権利狙いのつなぎ売りを目的とした『短期(5日)売り』を追加、そしてついに、2015年5月15日(金)に『無期限売り』のサービスを開始いたします。
これにより、お客さまの投資スタイルに応じたあらゆる期日での信用取引が可能になり、投資戦略の幅が大きく広がります!
この機会にフルラインアップを取り揃えた当社での信用取引をご活用ください!!

一般信用売り銘柄一覧はこちら
  • ※一般信用取引で返済期限が無期限の売建玉においては、当日18:30に当社で株券が在庫不足となる可能性が確認された場合、翌営業日の後場寄付で強制返済させていただく場合がありますのでご注意ください。

利用してお得!当社一般信用売りのポイント

  • こちら

無期限売り対象銘柄(133銘柄)

2015/5/15現在

コード 銘柄名 コード 銘柄名 コード 銘柄名 コード 銘柄名
1719 安藤・間 5401 新日鐵住金 6807 日本航空電子工業 8088 岩谷産業
1820 西松建設 5411 JFE 6857 アドバンテスト 8113 ユニ・チャーム
1821 三井住友建設 5541 大平洋金属 6861 キーエンス 8306 三菱UFJ
1861 熊谷組 5713 住友金属鉱山 6902 デンソー 8309 三住トラスト
1926 ライト工業 5802 住友電気工業 6954 ファナック 8316 三井住友
1963 日揮 6098 リクルートHD 6963 ローム 8386 百十四銀行
2181 テンプHD 6101 ツガミ 6981 村田製作所 8410 セブン銀行
2229 カルビー 6143 ソディック 6988 日東電工 8411 みずほ
2337 いちごHD 6273 SMC 7003 三井造船 8508 Jトラスト
2413 エムスリー 6301 小松製作所 7011 三菱重工業 8515 アイフル
2432 ディーエヌエー 6326 クボタ 7012 川崎重工業 8591 オリックス
2461 ファンコミ 6330 洋エンジ 7013 IHI 8595 ジャフコ
2768 双日 6367 ダイキン工業 7201 日産自動車 8601 大和証G
3382 7&iHD 6425 ユニバーサル 7202 いすゞ自動車 8604 野村
3402 東レ 6432 竹内製作所 7203 トヨタ自動車 8698 マネックスG
3407 旭化成 6448 ブラザー工業 7211 三菱自動車工業 8750 第一生命保険
3632 グリー 6460 セガサミーHD 7261 マツダ 8766 東京海上
4063 信越化学工業 6479 ミネベア 7270 富士重工業 8801 三井不動産
4321 ケネディクス 6501 日立製作所 7453 良品計画 8802 三菱地所
4452 花王 6502 東芝 7532 ドンキホーテHD 8890 レーサム
4502 武田薬品工業 6503 三菱電機 7731 ニコン 8934 サンフロンティア
4503 アステラス製薬 6506 安川電機 7733 オリンパス 9101 日本郵船
4523 エーザイ 6594 日本電産 7741 HOYA 9107 川崎汽船
4548 生化学工業 6624 田淵電機 7747 朝日インテック 9432 日本電信電話
4555 沢井製薬 6701 日本電気 7751 キヤノン 9437 NTTドコモ
4568 第一三共 6702 富士通 7956 ピジョン 9438 エムティーアイ
4686 ジャストシステム 6703 沖電気工業 7974 任天堂 9509 北海道電力
4751 サイバーエージェ 6724 セイコーエプソン 8001 伊藤忠商事 9513 電源開発
4819 デジタルガレージ 6727 ワコム 8002 丸紅 9531 東京瓦斯
4901 富士フイルム 6752 パナソニック 8020 兼松 9684 スクエニHD
5020 JX 6753 シャープ 8031 三井物産 9984 ソフトバンク
5108 ブリヂストン 6758 ソニー 8035 東京エレクトロン
5202 日本板硝子 6762 TDK 8053 住友商事
5233 太平洋セメント 6770 アルプス電気 8058 三菱商事

無期限売り対象銘柄の探し方

一般信用売り銘柄一覧画面
個別銘柄株価画面

銘柄数ラインアップ(一般信用売建て)

信用区分 取扱銘柄数 サービス提供日
無期限売り 133銘柄 2015/5/15
短期売り(5日) 約 70銘柄 2015/2/13
HYPER空売り 約 420銘柄 2015/1/13
日計り売り 約 110銘柄

※取扱銘柄数は、2015/5/15時点の銘柄数を掲載しております。

当社信用取引の分類

2015年1月13日(火)に『一般信用日計り取引』・『HYPER空売り』のサービスを開始し、2015年2月13日(金)に『短期(5日)売り』を追加、2015年5月15日(金)に『無期限売り』のサービスが追加となりました。

  • ※一般信用取引による無期限の新規買建ては以前よりご利用いただけます。
  • ※短期売り(5日)、1日(HYPER空売り)は新規売建て、返済買い、現渡のみ存在する区分です。

SBI証券は主要ネット証券5社で最大のラインアップ!

比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2015年5月8日現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)

お取引方法

ログイン後、信用新規売注文入力画面の信用取引区分で、「一般(無期限)」をご選択ください。同画面で売建受注枠の在庫状況もご確認いただけます。また「一般(無期限)」では、期間指定注文が可能となります!

  • ※一般信用取引で返済期限が無期限の売建玉においては、当日18:30に当社で株券が在庫不足となる可能性が確認された場合、翌営業日の後場寄付で強制返済させていただく場合がありますのでご注意ください。

サービス概要

NEW!

 

一般信用取引

新規買建

新規売建

無期限

日計り信用

  無期限

短期

日計り信用

通常銘柄

HYPER
空売り銘柄

サービス提供予定日

提供中

2015年1月10日より提供中

2015年5月15日より提供中

2015年2月13日より提供中

2015年1月13日より提供中

2015年1月13日より提供中

アクセス方法

インターネット・HYPER SBI・モバイル端末

コールセンター

※コールセンターへのご注文につきましては、原則返済期限無期限の新規買建、返済売、現引のみご利用いただけます。

手数料(※1)

ご利用時間

インターネット・
モバイル端末

一般信用買い・・・原則24時間
一般信用売り・・・当日19時〜翌営業日15時

※但し当社システムメンテナンス時間中 新しいウィンドウで開きます。はご利用いただけません。

コールセンター

年末年始を除く平日8:00〜18:00

取扱銘柄

当社が定める銘柄(東証1部・2部・マザーズ・JASDAQ上場)

返済期限

原則、無期限

新規建日の当日

原則、無期限

5営業日(※5)

新規建日の当日

期間指定注文

最大15営業日後

当日のみ

最大15営業日後

当日のみ

当日のみ

当日のみ

取引

新規買建

新規売建

返済売、現引

返済買、現渡

金利
(年率)
(※2)

買方金利

3.09%

1注文の約定金額300万円以上:0.0%
1注文の約定金額300万円未満:2.8%

売方金利

0%

信用取引貸株料率(年率)(※3)

2.00%

3.90%

1注文の約定金額300万円以上:0.0%
1注文の約定金額300万円未満:2.0%

品貸料(逆日歩/HYPER料)(※4)

なし

なし

なし

なし

なし

HYPER料として一日につき1株あたりX円
(銘柄別)

建玉限度額

建玉代金の総額は、当社の定める範囲内

(所定の審査後に、建玉限度額の増額が可能です。)

建玉上限

銘柄別に上限を設定

  • 一般信用売り銘柄一覧HYPER空売り銘柄一覧に記載している建玉上限数は、一人あたりの建玉上限数になります。また、保有建玉を返済された場合は、当該銘柄の建玉上限数まで何度でも新規建て可能です。
口座開設でHYPER SBIが無料で利用できる!
信用取引の口座開設はこちら

※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。

  • (※1)信用取引の取引状況等が、当社所定の基準を満たした場合、判定日の翌営業日約定分の信用取引手数料が無料となります。
  • (※2,3)信用取引の取引状況等が、当社所定の基準を満たした場合、優遇金利が適用されます。大口信用取引金利優遇についてはこちら
    また、一般信用(日計り)取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利 5.00%(年率)、貸株料 5.00%(年率)の支払いが発生しますのでご注意ください。
  • (※4)HYPER料は日々変動するため、あらかじめ記載することができません。各銘柄のHYPER料については、「HYPER空売り銘柄一覧画面」をご確認ください。HYPER空売り銘柄の建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数(受渡ベース)」のコストがかかります。
  • (※5)返済期限の5営業日については、サービス開始後に日数変更する可能性がございます。
  • ※証券金融会社によって非適格とされた銘柄、当社指定銘柄(取引所の定める売買単位の整数倍の新株式が割り当てられる株式分割以外の株式分割が行われることにより返済期限を設定する銘柄、株式交換・株式移転・合併・株式併合・有償増資・単元株式数の変更等が行われることにより返済期限を設定する銘柄)は、発表が行われた後(ただし、株式分割が行われることにより返済期限を設定する場合には、当該銘柄が制度信用銘柄の場合は原則として当社が発表を確認した翌営業日から、また、制度信用銘柄ではない場合は原則として権利付最終売買日の1ヵ月前から(1ヵ月に満たない場合は随時))新規建停止とさせていただきます。また、整理銘柄・上場廃止基準該当銘柄・監理銘柄・増担保銘柄・即日入金規制銘柄、日々公表銘柄・貸株注意喚起銘柄につきましては、制度信用取引同様、当社独自の判断で新規建停止とさせていただく場合がございます。なお、新規建停止が決定した場合、それ以前にご発注いただいた一般信用取引でのご注文は、有効期間内であっても失効とさせていただきます。
  • ※一般信用取引の建玉銘柄において、取引所の定める売買単位の整数倍の新株式が割り当てられる株式分割以外の株式分割が行われることとなった場合、返済期限が設定されます。 なお、有償増資等により権利処理を行う事象が発生した場合も、原則として返済期限が 設定されます。 また、株式交換、株式移転、合併、株式併合、単元株式数の変更等が実施される場合、および整理銘柄割当となった場合には、返済期限が設定される場合がございます。その場合、期間指定有効期間内で受付したご注文につきましても、返済期限をもって失効とさせていただきます。また、返済期限が設定された場合は、返済期限当日までに建玉の決済(現引含む)を行っていただきます。決済が行われなかった場合は、返済期限翌営業日、当社にて当該建玉を反対売買させていただき、反対売買による返済が成立しなかった場合は、当社信用取引の契約締結前交付書面の定める方法により返済を行わせていただきます。各返済期限につきましては、「国内株式」>「信用」>「サービス概要」画面内の「権利処理発生等に伴う返済期限の設定について/一般信用取引」をご参照ください。
  • ※取引報告書、取引残高報告書については、一般信用取引に関しては返済期限を「無期限」・「1日」・「5日」、制度信用取引に関しては、同「6ヶ月期限」と表示いたします。
  • ※信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。
  • ※制度信用取引で約定された建玉を一般信用取引に、一般信用取引で約定された建玉を制度信用取引に変更することはできません。
  • ※信用取引の対象となっている株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。
  • ※株主優待の権利は制度信用取引・一般信用取引共に享受することはできません。
  • ※未成年口座のお客さまは信用取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • ※信用取引は少額投資非課税制度(NISA)の対象外となります。(現引・現渡も対象外)

ご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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