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2018-09-19 08:47:58

国内株式 > 一般信用取引に短期(5日)売りを追加!

一般信用取引に短期(5日)売りを追加!

2015年2月16日(月)(予定)より、一般信用取引に新規売りの返済期限が短期(5日)となるサービスを追加いたします!(注文入力は2015/2/13(金)19時頃(予定)より可能)
2015年1月13日(火)よりサービスを提供しております一般信用日計り取引・HYPER空売りに加え、短期(5日)売りが可能となることで、コストを抑えてつなぎ売りを行いたいというお客さまにもより便利にご活用いただけるようになります!
この機会にお客さまの投資スタイルに合った信用取引をご利用ください!

一般信用売り銘柄一覧はこちら

一般信用取引 短期(5日)売りのポイント

ポイント1 逆日歩なしで空売りができる!

制度信用取引で空売りができる銘柄(貸借銘柄)は逆日歩が発生し、空売りにかかるコストが増大してしまう可能性がありますが、SBI証券の一般信用取引なら、返済期限が短期(5日)の空売りで逆日歩は発生しません!制度信用取引の貸借銘柄も多く採用していますのでコストを抑えたい方にはぴったりです!

ポイント2 株主優待狙いの「つなぎ売り」にも便利!

「現物買い」と、同じ銘柄を「信用新規売り」することによって、現物株の株価下落リスクを抑えながら、株主優待を手に入れることができます!制度信用取引の空売りができる銘柄(貸借銘柄)は、逆日歩が発生した場合、優待価値以上のコストの支払いが生じてしまうこともありますが、SBI証券の一般信用取引なら、返済期限が短期(5日)の空売りで逆日歩は発生しないので、コストが増大する心配をせずに、株主優待を狙うことができます!

※つなぎ売りを行う場合、権利付最終日までに現物買いを行う必要があります。また、信用新規売建ては、返済期限が短期(5日)の場合、権利落ち日から起算して5日前(土・日・祝日を除く)から、権利付最終日までのいづれかの日に行う必要があります。

※当社事由によりやむを得ず在庫不足による強制返済となった場合、一般信用売建玉でのつなぎ売りが行えない場合がありますのでご留意ください。

当社信用取引の分類

2015年1月よりサービス提供を開始しました一般信用取引の日計り信用・HYPER空売りに加え、新規売りの返済期限が短期(5日)となるサービスを追加しました。

  • ※短期(5日)、1日(HYPER空売り)は信用新規売から入り、返済買い、および現渡にて決済していただきます。

主要ネット証券5社の一般信用取引の取扱種類比較

比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2015年5月7日現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)

対象銘柄の確認方法

一般信用売り銘柄一覧画面において、新規売りの返済期限が短期の対象銘柄もご確認いただけます。売建受注枠の在庫状況等についても一目で確認可能です!当社WEBサイト国内株式TOPページ中段のリンクよりご覧いただけます。また、個別銘柄の株価画面にも「短期」のアイコンが表示されます。

一般信用売り銘柄一覧画面
個別銘柄株価画面

お取引方法

ログイン後、信用新規売注文入力画面の信用取引区分で、「一般(5日)」をご選択ください。同画面で売建受注枠の在庫状況もご確認いただけます。また、SBI証券なら毎営業日19時から翌営業日15時まで注文入力が可能です!

※一般信用取引で返済期限が短期(5日)の売建玉においては、当日18:30に当社で株券が在庫不足となる可能性が確認された場合、翌営業日の後場寄付で強制返済させていただく場合がありますのでご注意ください。

サービス概要

NEW!

 

一般信用取引

新規買建

新規売建

無期限

日計り信用

  無期限

短期

日計り信用

通常銘柄

HYPER
空売り銘柄

サービス提供予定日

提供中

2015年1月10日より提供中

2015年5月15日より提供中

2015年2月13日より提供中

2015年1月13日より提供中

2015年1月13日より提供中

アクセス方法

インターネット・HYPER SBI・モバイル端末

コールセンター

※コールセンターへのご注文につきましては、原則返済期限無期限の新規買建、返済売、現引のみご利用いただけます。

手数料(※1)

ご利用時間

インターネット・
モバイル端末

一般信用買い・・・原則24時間
一般信用売り・・・当日19時〜翌営業日15時

※但し当社システムメンテナンス時間中 新しいウィンドウで開きます。はご利用いただけません。

コールセンター

年末年始を除く平日8:00〜18:00

取扱銘柄

当社が定める銘柄(東証1部・2部・マザーズ・JASDAQ上場)

返済期限

原則、無期限

新規建日の当日

原則、無期限

5営業日(※5)

新規建日の当日

期間指定注文

最大15営業日後

当日のみ

最大15営業日後

当日のみ

当日のみ

当日のみ

取引

新規買建

新規売建

返済売、現引

返済買、現渡

金利
(年率)
(※2)

買方金利

3.09%

1注文の約定金額300万円以上:0.0%
1注文の約定金額300万円未満:2.8%

売方金利

0%

信用取引貸株料率(年率)(※3)

2.00%

3.90%

1注文の約定金額300万円以上:0.0%
1注文の約定金額300万円未満:2.0%

品貸料(逆日歩/HYPER料)(※4)

なし

なし

なし

なし

なし

HYPER料として一日につき1株あたりX円
(銘柄別)

建玉限度額

建玉代金の総額は、当社の定める範囲内

(所定の審査後に、建玉限度額の増額が可能です。)

建玉上限

銘柄別に上限を設定

  • 一般信用売り銘柄一覧HYPER空売り銘柄一覧に記載している建玉上限数は、一人あたりの建玉上限数になります。また、保有建玉を返済された場合は、当該銘柄の建玉上限数まで何度でも新規建て可能です。
口座開設でHYPER SBIが無料で利用できる!
信用取引の口座開設はこちら

※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。

  • (※1)信用取引の取引状況等が、当社所定の基準を満たした場合、判定日の翌営業日約定分の信用取引手数料が無料となります。
  • (※2,3)一般信用(日計り)取引で新規建を行った当日の大引けまでに建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず、買方金利2.8%(年率)、貸株料率2.0%(年率)の支払いが発生します。
  • (※4)HYPER料は日々変動するため、あらかじめ記載することができません。各銘柄のHYPER料については、「HYPER空売り銘柄一覧画面」をご確認ください。HYPER空売り銘柄の建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数(受渡ベース)」のコストがかかります。
  • (※5)返済期限の5営業日については、サービス開始後に日数変更する可能性がございます。
  • ※証券金融会社によって非適格とされた銘柄、当社指定銘柄(取引所の定める売買単位の整数倍の新株式が割り当てられる株式分割以外の株式分割が行われることにより返済期限を設定する銘柄、株式交換・株式移転・合併・株式併合・有償増資・単元株式数の変更等が行われることにより返済期限を設定する銘柄)は、発表が行われた後(ただし、株式分割が行われることにより返済期限を設定する場合には、当該銘柄が制度信用銘柄の場合は原則として当社が発表を確認した翌営業日から、また、制度信用銘柄ではない場合は原則として権利付最終売買日の1ヵ月前から(1ヵ月に満たない場合は随時))新規建停止とさせていただきます。また、整理銘柄・上場廃止基準該当銘柄・監理銘柄・増担保銘柄・即日入金規制銘柄、日々公表銘柄・貸株注意喚起銘柄につきましては、制度信用取引同様、当社独自の判断で新規建停止とさせていただく場合がございます。なお、新規建停止が決定した場合、それ以前にご発注いただいた一般信用取引でのご注文は、有効期間内であっても失効とさせていただきます。
  • ※一般信用取引の建玉銘柄において、取引所の定める売買単位の整数倍の新株式が割り当てられる株式分割以外の株式分割が行われることとなった場合、返済期限が設定されます。 なお、有償増資等により権利処理を行う事象が発生した場合も、原則として返済期限が 設定されます。 また、株式交換、株式移転、合併、株式併合、単元株式数の変更等が実施される場合、および整理銘柄割当となった場合には、返済期限が設定される場合がございます。その場合、期間指定有効期間内で受付したご注文につきましても、返済期限をもって失効とさせていただきます。また、返済期限が設定された場合は、返済期限当日までに建玉の決済(現引含む)を行っていただきます。決済が行われなかった場合は、返済期限翌営業日、当社にて当該建玉を反対売買させていただき、反対売買による返済が成立しなかった場合は、当社信用取引の契約締結前交付書面の定める方法により返済を行わせていただきます。各返済期限につきましては、「国内株式」>「信用」>「サービス概要」画面内の「権利処理発生等に伴う返済期限の設定について/一般信用取引」をご参照ください。
  • ※取引報告書、取引残高報告書については、一般信用取引に関しては返済期限を「無期限」・「1日」・「5日」、制度信用取引に関しては、同「6ヶ月期限」と表示いたします。
  • ※信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。
  • ※制度信用取引で約定された建玉を一般信用取引に、一般信用取引で約定された建玉を制度信用取引に変更することはできません。
  • ※信用取引の対象となっている株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。
  • ※株主優待の権利は制度信用取引・一般信用取引共に享受することはできません。
  • ※未成年口座のお客さまは信用取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • ※信用取引は少額投資非課税制度(NISA)の対象外となります。(現引・現渡も対象外)
  • ※本サービスリリースに伴い、信用取引における「返済期日」の表記を「返済期限」へと変更し、期限の定義も変更しております。詳しくはこちらをご確認ください。

ご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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