金の主要生産国として、1880年代以降は南アフリカ共和国が世界の金産出量全体の3分の2を占めていました（現在では10％以下に低下しています）※。近年は中国が世界最大の金生産国となっており、これに豪州、ロシア、米国、カナダなどが続きます。（※ 出典：U.S. Geological Survey）
金の生産量は毎年安定しています。これは価格動向などに合わせて生産調整がされていること、さらにスクラップによる供給が存在することなどが背景にあります。今後の技術開発次第では、より深い鉱床での採掘が可能になることや、生産コストの低減なども想定されるため、安定した生産状態を維持できるのではないかと考えられます。

2022年の金鉱山生産量は3612トンでした。前年が3569トンなので、増加したことになります。また、近年はおおむね3500トン程度の生産量で安定しています。これにスクラップによる供給が加わります。2022年のスクラップ供給は1144トンで、前年は1136トンでした。スクラップ供給も近年は1100トン台から1200トン台で安定しています。金鉱山生産量とスクラップ供給を合わせたものが、金現物の総供給量になります。つまり、金の総供給量は、近年は4500トン前後で推移しているわけです。（出典：WGC）

金需要については、大きく分けて宝飾品向け、テクノロジー向け、投資、中央銀行の買いがあります。例年、最も大きなシェアを誇るのが宝飾品です。2022年の金需要は4740トンでしたが、そのうち宝飾品向けは2189.8トンで、金需要全体の46％を占めました。テクノロジー向けは308.5トンで、需要全体の6.5％でした。投資向け需要は1106.8トンで、需要に占める比率は23.3％でした。一方、中央銀行の買いは1135.7トンで、需要の約24％を占めました。
需要の構成比率は、年ごとに変化します。また、景気動向などによって、需要量そのものも増減します。例えば、新型コロナウイルスが世界中に蔓延した2020年は、金需要は3678トンに大きく落ち込みました。前年は4354トンだったことからも、その落ち込み幅が大きかったことが分かります。特に宝飾品向け需要が前年の2152.1トンから、1324.0トンに落ち込んだのが響きました。ただし、景気が回復した2021年には、宝飾品向け需要は2230.6トンにまで増加し、2022年も2189.8トンと、高水準を維持しました。
一方、2020年は投資需要が1796.3トンと、前年の1271.1トンから急拡大したことも特徴的な動きだったといえます。この年の金価格が一時的に落ち込んだことや、ドル安が進んだことなどが背景にあるものと思われます。中央銀行の買いは、2020年に254.9トンと、前年の605.4トンから大きく落ち込みましたが、2021年には405.1トンに回復し、2022年には1135.7トンと、過去最大の購入量になりました。新興国を中心に米ドル離れが加速する中、金価格が下落した時に安値拾いの買いなどで購入量が膨らんだものと考えられます。

新興国が金を購入するのは、自国通貨の下落リスクを回避することも目的の一つです。新興国は、金価格が安くなった時に購入する傾向があり、金市場では「バーゲンハンター」と呼ばれることがあります。
新興国の金購入が金価格の下落を抑制することはよく見られる現象です。2022年に金価格が1トロイオンス当たり1600ドル割れ目前にまで下げる場面がありましたが（下画像の赤枠）、この近辺で新興国が大量に金を購入したと見られており、結果的に金価格は反発し、同年末にかけて上昇基調に転じました。
金需給は景気動向に左右される一方、それらを反映した金価格の変動により、投資需要や中央銀行の買いにも影響を与えるといった構図にあります。金供給量は安定しているものの、需要はさまざまな要因で変化することを理解しておきたいところです。

金を取引できる市場は、世界に複数あります。その中でも、NYMEX（ニューヨークマーカンタイル取引所）にあるCOMEX（Commodity Exchange）に上場されている金先物は、世界の金市場関係者が注目する価格です。
一方、現物市場でも盛んに取引されており、実際の1日の取引金額は米株式市場を上回るとの試算もあります。これらの取引は相対（あいたい）で取引されることから、正確な金額を把握することはできません。しかし、金取引の多くが現物市場で取引されており、そこでのドル建て価格が世界の金価格のベンチマークになっていることは事実です。この点も併せて理解しておきたいところです。