ROE（Return on Equity）は、自己資本利益率のことです。ROEは自己資本に対してどれだけの利益を生み出したかを表します。資本の効率を表す指標であり、株式投資において最も重要な指標といって差し支えないと思います。また、企業規模の大小を超えて横並びで企業を評価するのに便利な指標でもあります。

ROEの平均値ですが、業種や企業規模によって違いが生じますが、東証1部の加重平均は8.2%、日経平均採用銘柄は8.7%になっています。企業経営者やアナリストの判断基準は、ROEが10％を上回っていれば合格ライン、15％以上なら優秀、安定して20％以上なら超優良、と目安に考えている人が多いのではないでしょうか。

ROEの計算式は、下記のように変形することができます。

この式からわかるように、ROEを上げるためには、（a） 売上高純利益率を上昇させる、（b）総資産回転率を上げる（売上高を上げる）、（c） 財務レバレッジを上げる（借金を増やす）、の3つの方法があります。このうち（a）と（b）に関しては、いかに高いマージンで多くのものを売るかという、企業経営の根幹のポイントです。しかし（c）に関しては、企業の財務戦略が大きく関わってくるポイントです。

つまり、利益の絶対額を増やさなくとも、負債を増やすことによって経営の規模を拡大したり、あるいは自社株買いやEPSを上回るような増配を行うことによって自己資本を減らすなどの財務テクニックによってもROEは改善できるわけです。しかし、そうした方法が企業の財務の健全性を損なうことは言うまでもありません。したがって企業のROEを吟味する場合には、その中身をよく吟味しなければならないことになります。現在の米国では株高を優先させるあまり、負債を増やし（借金をして）自己資本を減らす方法として、過度な自社株買いを行う会社が散見されますが、この場合、ROEは高まりますが財務の健全性が損なわれることになりますので、注意が必要です。

マクドナルド、スターバックス、フィリップモリス、ボーイングなどが、債務超過にもかかわらず、倒産せず存続し、なおかつ株式市場でも高い評価を得られているのは、これらの企業が高い市場シェアを背景に安定したキャッシュフローを稼ぐ力があるためです。また、未曽有の低金利状態を背景に企業のこうした動きを加速させているとも見ることができます。

逆にいえば、このような財務戦略は、金利の上昇、金融市場の混乱で資金調達ができなくなる、今回の新型コロナショックのように想定外の不況で業績が悪化しキャッシュフローが悪化する、などの局面に変化した場合は、リスクが高まることになります。「企業のROEは重要な経営指標だが、その中身をよく吟味しなければならない。」という注釈は、まさにここがポイントです。