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【マーケット・フラッシュ】米国株急落で「日本株の投資チャンスが接近」と考える理由は?

2019/8/15
投資情報部 鈴木 英之

日本列島に大型の台風10号が接近する中、株式市場も荒れ模様の展開になっています。8/14(水)の米国市場では、NYダウが800ドル安と本年最大の下げを記録。その流れを引き継いだ8/15(木)の東京株式市場では、大きく売りが先行しており、午前9時30分の段階で、下落幅は400円を超えています。

米国株が大きく下げたのは、米10年国債の利回りが同2年国債利回りを一時下回る長短逆転現象(逆イールドカーブ)が起こったためです。昨年12/4(火)の米国市場でも、NYダウが前日比799ドル安と大幅に下落しましたが、その主因も米国5年国債の利回りが、同2年国債利回りを下回る長短逆転現象(逆イールドカーブ)が発生し、米国景気のピークアウトに対する懸念が強まったためとされています。

そもそもイールドカーブとは、縦軸を「債券の利回り」、横軸を「債券の残存期間」として、両者の関係を表す曲線のことを言います。通常は残存期間(満期日までの期間)の短い債券の利回りよりも残存期間の長い債券の利回りの方が高い状態となるため、イールドカーブは右肩上がりの曲線になります。これを「順イールド」と言います。銀行の定期預金金利が、長期間になればなるほど高くなるといえば分かりやすいかもしれません。

今回発生したのは、短期金利が長期金利を上回る右肩下がりの逆イールド現象ですが、先行きの資金需要が後退することを意味するため一般に景気後退の予兆と解釈されています。米国では1980年以降3度の景気後退局面(景気後退の始まりがそれぞれ1988年12月、1998年6月、2005年12月)を経験していますが、そのいずれも景気後退となる前に逆イールド現象が発生しています。ゆえに今回株式市場が警戒するのは当然のように思われます。

しかしながら、過去3回の逆イールド現象と景気後退局面を細かに観察すると、まず逆イールドが発生してから実際の景気後退が起こるまでには、平均して2年強の時間を要しています。しかもその間のNYダウは、前述の1回目の景気後退時が34%、2回目が10%、3回目が24%とそれぞれ上昇しています。また、過去3回の景気後退時の株価は、1回目が0.3%の上昇、2回目が0.3%の下落と、比較的落ち着いた動きでした。ただし3回目は金融危機(リーマンショック)の影響もあり、株価は約36%下落しました。

したがって、過去の経験からは、(1)米国で逆イールド現象が発生しても、実際の景気後退までは2年強程度かかり、その間NYダウは平均で2割上昇している。(2)景気後退期のNYダウは金融危機時を除けば小幅な値動きにとどまっている、ということになります。もちろん過去の実績が必ずしも将来にも当てはまるわけではありませんが、少なくとも現在の逆イールドカーブが、直ちに景気後退や株式下落に結びつくとの懸念は、やや行き過ぎているように思われます。

これらから、仮に現在の株価からさらに下げた場合、いったんは日本株の買い好機になる可能性が大きそうです。当面の下値支持ラインとしては、

(1)20,110円・・・8/6(火)の取引時間中に付けた安値
(2)20,053円・・・日経平均株価のBPS(1株純資産)
(3)20,000円・・・心理的な節目
(4)19,782円・・・25日移動平均線からマイナス7%かい離
(5)19,561円・・・年初来安値(1/4)の水準。25日移動平均線マイナス8%かい離の19,569円にも近い
(6)19,377円・・・過去20年の最低予想PER(月足)10.96に相当する水準

等が参考になりそうです。

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