世界的に株式市場の波乱が続いています。米国市場では、1/8（金）に発表された雇用統計で、非農業部門雇用者数が事前予想（20万人増）を大きく上回る好調な内容（29.2万人増）となりましたが、中国経済への不安がそれを覆い隠す形になり、ＮＹダウは大幅に下落しました。結局、1/11（月）を含めた2営業日累計でNYダウは115ドル下落しました。また、1/11（月）の中国市場では、上海総合指数が5％を超える下げとなっています。こうした中、外為市場では一時116円台半ばまで円高・ドル安が進む一方、原油先物相場は１バレル31ドル台まで下落し、2003/12以来の安値を示現しています。
今後、市場の命運を握るのは「中国」になりそうです。上海総合指数は2015/8/26（水）に付けた安値2,850ポイントが近づいており、そこを割り込むと下げが加速するという不安がある反面、当局による対策が強化されてくる可能性が強まってきたと考えられます。
また、日本株もテクニカル的にみると、さすがに「下げ過ぎ」を示唆する指標が複数出てきました。（1）日経平均の25日移動平均からのマイナス乖離は、17,621円になると「下げ過ぎ」とされる7％を達成、（2）日経平均のRSI（1/8）が「買い場」とされる30％を下回る22.8％まで低下、（3）東証一部の騰落レシオ（1/8）が「買い場」とされる70％を下回る62.9％まで低下、等となっています。また、週足チャートで「2年移動平均」に相当する104週移動平均が17,379円に接近している上、9/29安値16,901円も意識される水準に接近しています。
当面の日経平均株価は、いつ下げ止まっても不思議ではないことを示す指標が増えていると見受けられます。
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