日経平均株価の下落が続いています。12/1（火）には一時20,012円の高値を付けていましたが、12/10（木）は19,000円前後の攻防になっています。理由として、以下の2点が指摘されます。
（1）原油価格（WTI先物）がリーマンショック後の安値水準に接近し、米国株が調整局面になったこと。
（2）日経平均株価の先物取引にからみ、裁定買い残高が5月最終週以来の高水準まで増加したため、その解消売りが懸念されること。
こうした中テクニカル的には、日経平均株価の一目均衡表において、2本の先行スパンが交差する「要注意日」が12/14（月）に到来する上、遅行スパンが日足を下回るか否かギリギリの水準であり、波乱が増長されやすくなっています。
しかし、原油価格は2014年6月の高値水準から約3分の1押し水準に達し、重要な下値支持ラインに到達しています。そもそも、原油価格の下落はトータルで考えると日本経済へのメリットも多く、「原油価格下落⇒米国株下落」という構図の中で日本株が下げている部分は「行き過ぎ」の側面もあると考えられます。
裁定買い残の解消に伴う売りは、12/11（金）の「メジャーSQ」で重要な転機を迎えると考えられます。さらに、日経平均株価が19,000円を割り込んだ18,975円で「3分の1押し」ラインに到達する計算です。日経平均株価はSQ後に反転する可能性もありそうです。
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