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たとえ「ジャクソンホール」で何もなくても・・・そろそろ「大変動」に備えるべきでは?

2016/08/25

米国時間8/26(金)のジャクソンホール会合でイエレンFRB(米連邦準備制度理事会)議長の講演が予定され、8/29(月)の東京株式市場にその結果や米国市場の反応(8/26)が織り込まれることになります。

ちなみに、テクニカル分析上、日経平均株価の「要注意日」もまた8/29(月)〜8/30(火)に到来します。そこで今回の「オプションの『ココがPOINT!』」では、この「要注意日」について考えるとともに、そこで取るべき戦略についても検討したいと思います。

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「要注意日」接近!

図1は日経平均株価の一目均衡表(日足)です。今回注目していただきたいのは「要注意日」です。一目均衡表の「要注意日」とは「先行スパン1」と「先行スパン2」が交差するタイミングを指しています。ちなみに

◎先行スパン1・・・・・「『基準線』と『転換線』の中値」を本日を含めて26日将来に記入
◎先行スパン2・・・・・「本日を含む過去52日間の高値と同安値の中値」を本日を含めて26日将来に記入

と定義されています。言い換えれば、すでに「一目均衡表」上に描かれている2本の先行スパンと、その間のゾーンとして示される「クモ」は、将来のものであっても、過去の株価データから計算され、日付や株価水準が「確定」しているものであることです。図1が示すように、8/29(月)から8/30(火)にかけ、2本の先行スパンが交差する「要注意日」になっていますが、この日は(不測の事態でも起きない限り)必ず来ることになります。

「要注意日」には文字通り注意が必要です。最近の例では6/23(木)から6/24(金)にかけて「要注意日」がありましたが、ちょうどEU(欧州連合)離脱をめぐる英国民投票の投票日・開票日に重なり、6/24(金)の日経平均株価は前日比1,286円安という大波乱となりました。

ちなみに今度の「要注意日」は上記したように8/29(月)から8/30(火)にかけて訪れます。米国時間8/26(金)のジャクソンホール会合でイエレンFRB(米連邦準備制度理事会)議長の講演が予定され、東京株式市場にその結果や米国市場の反応(8/26)が織り込まれるのが8/29(月)となりますので、波乱が起きても不思議ではないタイミングです。

ただ「要注意日」というのは定義上、「下落に注意すべき日」という訳ではありません。「これまでの流れが大きく変わりやすい日」として理解しておいた方が良いと思います。図1の上部の方には、「要注意日」で区切られた期間ごとに相場の傾向を示したものですが、「要注意日」を経過することで流れが変わっています。その意味では、前回の「要注意日」(7/19〜7/20)以降の相場は非常にこう着感、停滞感が目立つ相場と考えられますので、次の「要注意日」(8/29〜8/30)以降は、上昇するのか下落するのか読みにくい部分は残りますが、大きく動いてくる可能性が高いと考えられます。

図1:日経平均株価・一目均衡表(日足)
  • ※当社チャートツールもとにSBI証券が作成。データは2016/8/25取引時間中。
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【ココがPOINT!】「大変動」に備えるべきでは?

次の「要注意日」(8/29〜8/30)以降、日経平均株価は大きく上下する可能性が高そうです。したがって想定されるメインの戦略は「ストラドルの買い」であると考えられます。図2に太線で示した線が合成損益図の例ですが、日経平均株価が急騰、または急落すれば利益が出る形になっています。

図3は日経平均VI(先物)の推移を過去1年についてみたものです。この指数は高ければ高いほど市場が「日経平均は今後大きく変動する」と予想していることを示し、安ければ安いほど「日経平均は今後あまり変動しない」と予想していることを示します。この指数は現在低水準にあるので、市場は「日経平均は今後あまり変動しない」と予想していることになります。もっとも、この指数が安く、市場が動意に乏しいからこそ、オプション・プレミアムも安くて済むことになります。図3は20ポイント前後までさがった日経平均VI先物がその後大きく上昇しているケースについてもいくつか示しています。この図をみて投資家としてはむしろ「嵐の前の静けさ」を意識すべきなのかもしれません。

なお、図2のケースではコール・プレミアム(215円)とプット・プレミアム(240円)を合計して455円の「保険料」をコストとして支払っている計算です。したがって

16,625円+455円=17,080円
16,625円-455円=16,170円

より、株価が上昇した場合は17,080円(ただし諸コスト未考慮)超、逆に下落した場合は16,017円未満(同)でないと利益が出ない計算です。オプション・プレミアムが安くて済みそうな投資環境とはいえ、ある程度株価が大きく動かないと利益が出にくいという点には注意が必要です。

図2:「ストラドルの買い」の例(2016/9限・権利行使価格16,625円)
  • ※日経平均公表データをもとにSBI証券が作成。日経平均オプション2016/9限について、コール・オプションを215円、プット・オプッションを240円で各々1単位ずつ買い付け、SQまで保有したと仮定した場合の推定合成損益図(諸コストは除く)を示しています。
図3:日経平均VI先物(過去1年)
  • ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。

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