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2024-04-20 07:33:15

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オプションの『ココがPOINT!』

2015/3/26

4月前半に波乱!?年度替わり直後「傾向と対策」

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2015年3月までの「年度」は日経平均3割上昇、だからこそ心配?

図表1:過去1年間、堅調に上昇してきた日経平均株価
図表1:過去1年間、堅調に上昇してきた日経平均株価
  • ※弊社チャートツールもとにSBI証券が作成。

3月26日で「3月決算銘柄」の権利・配当取りも終わり、いよいよ名実ともに年度末となってきました。機関投資家などプロの投資家にとっては、1年間の「運用成績」が気になる所です。ちなみに、昨年度末である2014年3月末の日経平均株価は、14,827円83銭でした。26日の終値現在では、前年末比31.3%の上昇率になっています。

今回のように、年度の株価上昇率が3割以上となったのは、過去10年間で2回ありました。2006年3月までの1年が上昇率46%で、2010年3月までが37%です。ただし、ともに、前年度が下落しており、反動で変化率が大きくなった面もありました。一方、今年の場合は昨年度・一昨年度も上昇していたという違いがあります。強気相場が長く続いてきたことを示す事例と言えましょう。

こうした中、株式市場では、2015年3月まで1年の株価パフォーマンスが良かったために、ここから年度末にかけてや、4月の新年度入り以降、次回SQ(4/10(金))までの相場が、荒れるのではないかといった懸念も一部にはあるようです。そこで、次項では、権利付最終日から3月末、及び4月第2週末のSQまで、日経平均株価はどう動く傾向にあるのか、チェックしてみました。

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4月SQまでの波乱に要注意〜この季節の傾向と対策

図表2:権利付最終日から4月SQまでの日経平均株価(過去10年間)・各種騰落率
  2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015※
その3月末までの年度 -0.4% 46.2% 1.3% -27.5% -35.3% 36.8% -12.0% 3.4% 23.0% 19.6% 31.3%
1.権利付最終日 11761.10 16650.10 17521.96 12745.22 8479.99 10996.37 9478.53 10255.15 12471.62 14477.16 19471.12
2.年度替わり 11723.63 17333.31 17028.41 12656.42 8351.91 11244.40 9708.39 10109.87 12135.02 14791.99
3.4月SQ算出日
終値
11874.75 17233.82 17363.95 13323.73 8964.11 11204.34 9768.08 9637.99 13485.14 13960.05
(A)1⇒2 -0.3% 4.1% -2.8% -0.7% -1.5% 2.3% 2.4% -1.4% -2.7% 2.2%
(B)2⇒3 1.3% -0.6% 2.0% 5.3% 7.3% -0.4% 0.6% -4.7% 11.1% -5.6%
(C)1⇒3 1.0% 3.5% -0.9% 4.5% 5.7% 1.9% 3.1% -6.0% 8.1% -3.6%
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。

権利付最終日から4月SQまでの期間(図表の期間C)を、年度末の時点で1回区切り、「権利付最終日から年度末」(表の期間A)、「年度末から4月SQ」(同B)に分けてみました。

期間Aについては、期間が短いこともありますが、相場を揺り動かす突発的な材料でもない限り、あまり大きな変動を警戒しなくてよさそうです。むしろ、今年のように、3月までの上昇率が大きかった2006年や、2010年などは、堅調に上昇しています。年度末を控えて、新たなポジションを取りにくくなることで、変動が小さくなるのかもしれません。

図表3:「図表2」各期間の最高・最低・平均の騰落率
  期間(A) 期間(B) 期間(C)
最高 4.1% 11.1% 8.1%
最低 -2.8% -5.6% -6.0%
6.9% 16.8% 14.1%
平均 0.2% 1.6% 1.7%
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。

しかし、年度明け以降は、一転「波乱」の傾向が強まります。図表3にあるように、期間Bは、いい時と悪い時の差も大きくなっています。3月までの上昇率が高かった2006年、2010年も、この期間のパフォーマンスは良くありません。なお、2013年は4月4日に日銀「量的緩和導入」があったので、上昇率が大きくなっています。ただ、それを除いたとしても、いい時と悪い時の差は、期間Aより、Bの方が大きくなりやすくなっています。

2015年3月までの1年間で、日経平均が31.3%上昇したことを受け、機関投資家等のポジションの多くは含み益を有している状態だと思われます。そこで、年度初めに、一度実現益を確保して、好スタートを決めたいと考えている機関投資家も多いかもしれません。また、経済指標の悪化が心配な米国で、4月3日(金)に雇用統計の発表が予定されていることも気がかりです。大きな変動に備えておいた方が良さそうです。

日経平均の予想変動率を示す「日経平均VI」(先物)も、年初の27から。3月に18割れまで下げ、今「底入れ」の兆しを見せていますので、今後、日経平均の変動率が大きくなる可能性も想定しておいた方が良さそうです。

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<ココがポイント>「変動拡大」にベットするポジションは?

図表4:日経平均プット・オプション(2015年4月限・権利行使価格19,500円)のプレミアム推移
図表4:日経平均プット・オプション(2015年4月限・権利行使価格19,500円)のプレミアム推移
  • ※日経平均オプション取引データをもとにSBI証券が作成。最新データは2015年3月26日(日中)。

株価の騰落は読み切れないものの、仮に「変動率」は、大きくなると予想できた場合、取るべきオプションの戦略としては、「ストラドルの買い」が挙げられます。同一限月、同一行使価格のコールとプットを両方、買い建てるというやり方です。図表4は、その実例となります。

「ストラドルの買い」の長所は、おもに次の2点です。
(1)相場(日経平均)が大きく変動すると、大きな利益を期待できる。
(2)損失は最大で、買い付けたコールとプットのプレミアムの合計(諸コスト除く)に限定される。

一方、短所はおもに次の2点となります。
(1)コールとプットの両方を買うために、損益分岐点がその分、厳しくなる。
(2)双方とも、オプションの買いであるため、時間的価値の減少に注意する必要がある。

図表4は、現在の株式相場に即した実例ですが、日経平均株価が18,875円未満に下がるか、または20,125円超に上がらないと利益が出ない計算になります。

ちなみに、権利行使価格の高いコールの買い(その分プレミアムは下がる)と権利行使価格の低いプットの買い(同)を組み合わせる方法があります。それが「ストラングルの買い」です。損益分岐点を超えることは一層難しくなりますが、最大損失は下がる計算になるのが特徴です。

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