SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-04-29 10:45:08

マーケット > レポート > サキモノの『ココがPOINT!』 > 日経平均は上昇!海外投資家の積極参加に期待しつつ、来週の日銀会合を意識か

日経平均は上昇!海外投資家の積極参加に期待しつつ、来週の日銀会合を意識か

2024/1/15

【先物・オプションデビュープログラム】はじめての先物・オプション取引で最大100,000円キャッシュバック!

1SQ算出直前に強気姿勢へ

先週の日経225先物は前週末比2,290円高の35,610円と大幅反発。

米長期金利低下に伴うハイテク株買い戻しで米国株高となった流れを受け、1月9日は現物市場の寄付直後に33,970円まで急騰。

その後も、利益確定売りに押されるものの33,200円台で下げ止まり、底堅い動きを見せた。10日は34,000円台を回復。日本銀行の金融政策正常化先送りへの思惑から為替市場が円安基調となり、輸出関連株が買われるなどの動きも投資家の強気姿勢を色濃くさせた。

また、週末1月限先物・オプション特別清算指数(SQ)算出直前にコールオプションの買い戻しがかなり入ったとみられ、コールの売り手によるデルタヘッジが裁定業者の裁定買い(先物売り・現物買い)を巻き込んで大きく上昇したとみられる。

11日には35,000円台を回復、12日には現物市場の寄り付き直後に35,710円まで上昇したが、さすがにボリンジャーバンド+3σ水準を超えて警戒感が出はじめ、上値追いは限られた。一方で下値を拾う動きもあり、35,000円を下回らずに週末の取引を終えた。

なお、1月限日経225のSQ値は36,025.97円となったが、取引時間中に日経平均が達することはなかったため、12月に続き再び「幻のSQ」となった。

1月5日時点の裁定残高は、ネットベースで1兆2,070億円の買い越し(前週は1兆2,321億円の買い越し)と減少した。

一方、株数ベースでは、5億2,023万株の買い越しで、12月29日時点(5億2,995万株の買い越し)から減少している。

日経平均と裁定残(1月5日時点)

2日経VIは大幅上昇、SQ直前にコール買い戻される

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)は1月12日比で3.94pt高の22.40と大幅上昇。

大幅なコールの買い戻しなどで日経平均が連日高値を更新し、日経VIは上昇した。

2月限オプションの建玉状況
<プット>
35,500円:100枚
35,000円:700枚
34,500円:1,400枚
34,000円:1,600枚
33,500円:2,500枚
33,000円:3,700枚

<コール>
37,000円:5,200枚
36,500円:4,200枚
36,000円:5,400枚
35,500円:5,800枚
35,000円:4,900枚

ボラティリティ

NT倍率(先物)は上昇、幅広い銘柄に物色向かう

NT倍率(先物)は上昇。TOPIXコア30銘柄などの時価総額が大きい銘柄をはじめ幅広い銘柄に買いが入り、日経平均は連日でバブル後の高値を更新。

為替市場でも、円安ドル高傾向が続いたことで、ハイテク株や輸出関連銘柄も買われた。

12日は好決算を材料にファーストリテ<9983>が急伸した一方で、三菱UFJ<8306>などの銀行株は伸び悩み、14.26倍まで上昇。結果的にNT倍率は週を通して上昇を続けた。

3来週の日銀金融政策決定会合を意識か

今週の日経225先物は強含みか。

来週22-23日開催の日銀金融政策決定では、1日に発生した能登半島地震の影響を考慮し、マイナス金利解除は見送られる公算が大きい。

植田日銀総裁が重要視するとしている賃上げについては、10日の毎月勤労統計調査で十分な賃金上昇を確認できなかったほか、11日に開催された支店長会議では今年の賃上げは企業間でバラつきが大きく不確実性が高いと報告が相次いでおり、金融緩和が維持されると見込んだ円安基調がもうしばらく継続しそうだ。

先週末の「幻のSQ」が投資家心理にネガティブな働きをする可能性は否定できないものの、先週は海外投資家の積極的な取引参加を思わせる動きであり、今週も継続するようであれば底堅い動きとなるだろう。

ただ、週後半にかけては日銀決定会合の結果を見極める動きから膠着感が強くなりそうだ。

今週の225先物予想レンジは34,900−36,300円とする。

少ない資金で大きな利益を狙いたくありませんか?そんな方はこちらを確認!

先物・オプションの関連コンテンツ

ご注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社証拠金(発注済の注文等を加味した証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • 証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は原則新規建てしたセッションに限定されます。なお、各種設定においてセッション跨ぎ設定を「あり」とした場合には、プレクロージング開始時点の証拠金維持率(お客さま毎の証拠金掛目およびロスカット率設定に関わらず必要証拠金額は証拠金×100%で計算)が100%を上回っていれば、翌セッションに建玉を持ち越せます。「HYPER先物コース」選択時は必要証拠金額は証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションの証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

【FXデビュープログラム】FX口座の新規開設&お取引で最大700,000円キャッシュバック!

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス
・口座開設の流れ

よくあるお問合せ
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 米株デビューコンテンツ(GWも取引できる!)

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.