先週の日経225先物は週間で1450円高の33,650円と続伸。

日本株を巡る先高観を背景に海外勢の先物買いが続き、週半ばまで株高基調が継続。

また、国内での衆議院解散を巡る連日の報道が「選挙＝株高」のアノマリーを意識させ、上昇に弾みをつけた。

加えて、消費者物価指数（CPI）および卸売物価指数（PPI）で米国のインフレ鈍化基調が確認されたこと、米連邦公開市場委員会（FOMC）を無風通過したことも追い風となった。

ただ、週後半の15日は午後に衆院解散報道を材料に高値を更新した後は終盤にかけて買い疲れ感から失速して5日ぶりに反落。

週末は、岸田文雄首相が今国会会期中の衆議院解散を見送る考えを表明したことが海外短期筋の利益確定売りを誘い、午前は続落。

一方、昼頃に日銀金融政策決定会合の結果が発表され、政策の現状維持が伝わると、安心感が強まって買いが優勢となり、午後はプラス圏に浮上し騰勢を強める展開となった。

6月9日時点の裁定残高は、ネットベースで1兆1,570億円の買い越し（前週は1兆1,828億円の買い越し）と減少した。一方、株数ベースでは、4億3,169万株の買い越しで、6月2日時点（4億3,698万株の買い越し）から減少している。

日経225先物では売り方で裁定買いの動きからソジェンとAアムロCが上位に並び、BofA証券も売り越し基調。

買い方では野村がトップ、シティGやドイツ証券がこれに続き、海外短期筋の追随買いと思われる。

一方、TOPIX先物では、売り方で裁定買いの動きと思われるBNPパリバが累計トップになったほか、JPモルガンも大幅に売り越した。

また、みずほや三菱など国内勢の売り越しが見られた。買い方では、モルガンS、GSのほか、ドイツ、バークレイズなど商品投資顧問（CTA）やシステマティック系ファンドと思われる手口が目立った。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は0.85pt安の20.74と低下。

225先物が急ピッチで上昇するなか、先高観と過熱感が共に台頭し、現値水準から離れた価格帯でのコールやプットの売買が活発化、週半ばを中心に日経平均VIは上昇した。

一方、週末はプットが手仕舞われ、日経VIは低下、週央の上昇分を上回った。

7月限オプション取引の建玉状況
<コール>
35,000円:約5,800枚（前週末比＋1,400枚）
34,000円:約10,900枚（−300枚）
33,000円:約5,900枚（−200枚）
32,500円:約8,300枚（＋0枚）
<プット>
29,000円:約8,500枚（＋900枚）
30,000円:約11,700枚（＋5,200枚）
31,000円:約6,400枚（＋2,200枚）
32,000円:約5,600枚（＋1,700枚）

NT倍率（先物）は上昇。衆議院解散を巡る思惑や中国での景気刺激策への期待に加え、物価指標を受けた米国でのインフレ鈍化期待、また米連邦公開市場委員会（FOMC）を無難に消化した安心感などから、株式市場はリスクオンの様相。

週末には日銀の金融政策決定会合での政策現状維持も追い風となった。

海外勢の旺盛な現物および先物買いが活発化するなか、商品投資顧問（CTA）などトレンドフォロー型ファンドによる日経225先物の追随買いも膨らみ、NT倍率は週末まで強い基調が続いた。

NT倍率は週末に21年7月来の高値14.67まで上昇した。

今週の日経225先物は一進一退か。

経済指標が少なく手掛かり材料が乏しいなか、主要中央銀行のイベントを無難に消化していることもあり、堅調な地合いが続こう。

日本株を巡る先高観は依然として強い。先週は商品投資顧問（CTA）など短期筋との連動性が高いドイツ証券が225先物とTOPIX先物でともに買い越しを見せていた。

現物買いによる株高が続けば、トレンドフォロー型ファンドの先物での追随買いが指数を押し上げる可能性はまだ残されていよう。

GSによるTOPIX先物買いも確認されており、グローバルマクロ系ファンドなども相対比較で優位性のある日本株へのエクスポージャーを高めているようだ。

一方、日米ともに株式市場で短期的な過熱感やバリュエーションの割高感を指摘する声も聞かれる。先週末に米国市場は株価指数や個別株の先物・オプション取引の決済期日が重なるトリプルウィッチングを迎えており、需給面では買い戻しの一服感が意識されやすい。

21日にはパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言も予定されており、必要以上に追加利上げが示唆されると、過剰な金融引き締めがもたらす景気のオーバーキルに対する懸念が高まる恐れもあり、米国市場の動向が東京市場の動きを左右しそうだ。今週の225先物予想レンジは32,500−34,500円とする。

• 提供：フィスコ社