先週の225先物は週間で450円高（上昇率1.72％）の26530円と続伸。週初は310円安と大幅安でスタート。米1月ミシガン大学消費者信頼感指数の1年先期待インフレ率が大幅に低下し、米国のインフレピークアウト期待が高まる中、為替の円高が進み、日本銀行の金融政策決定会合を前に警戒感が強まった。一方、翌17日は370円高と一転して反発。特段の材料はなかったが、円高一服を受けてイベント前に買い戻しが入ったもよう。18日は590円高と大幅続伸。米1月ニューヨーク連銀製造業景気指数が2020年5月以来の低水準にまで落ち込んだことで景気後退懸念が強まる中ではあったが、日銀の緩和縮小見送りが伝わった昼頃からは円安が進むなか短期筋による買い戻しが加速した。しかし、翌19日は再び一転して390円安と大幅反落。米国の12月小売売上高や鉱工業生産が揃って予想を大幅に下回る前月比マイナスとなり、景気後退懸念が一気に強まったほか、為替の円高反転が売りを誘発した。週末20日は190円高と反発。米連邦準備制度理事会（FRB）のブレイナード副議長が利上げ減速を支持したことや、為替の円高一服が安心感を誘い、買い戻しが入った。

1月13日時点の裁定残高は、ネットベースで2468億円の売り越し（前週は2057億円の売り越し）と増加した。一方、株数ベースでは、9280万株の売り越しで、1月6日時点（8753万株の売り越し）から増加している。

売り方では、両先物ともに裁定買い（現物買い・先物売り）の動きから、ソジェンを筆頭に、AアムロCやBNPパリバが上位に入った。買い方は、225先物では日銀金融政策決定会合を受けた大幅高の日にシティGが4200枚超と大きく買い越したほか、JPモルガンが週を通して買い越し基調だった。TOPIX先物では、バークレイズが19日に3700枚超と買い越したほか、GSが小幅ながら週を通して買い越し基調となった。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で1.21pt安の17.37と低下。為替の動向に一喜一憂する形で株式市場が一進一退となる中、日経VIの方向感も定まらない展開となったが、概ね低下基調となった。この週はコール（買う権利）が買われる一方、プット（売る権利）が売られる動きが確認された。2月限オプション取引の建玉残をみると、コールは権利行使価格29000円に約5400枚（前週末比＋100枚）、28000円に約8300枚（＋3600枚）、27500円に約10500枚（＋1900枚）、27000円に約9300枚（＋2200枚）と積み上がっている。一方、プットでは、24500円に約7600枚（＋2700枚）、25000円に約6900枚（+1200枚）、25500円に約5300枚（＋800枚）、26000円に約6600枚（＋1300枚）となっている。全体的にコールの建玉の方が積み上がっている。

NT倍率（先物）は上昇。週半ばに日本銀行の金融政策決定会合を控える中ではあったが、結局、会合前後の週前半から週後半まで、終始為替の動向に神経質に振らされる展開となった。為替動向に一喜一憂しながら、株式市場の動向が定まらない中、NT倍率も一進一退の展開となり、結局、週間では上昇した。小売売上高や鉱工業生産など米経済指標が大きく下振れたことで景気後退懸念が強まる中、実需筋のTOPIX先物の買い戻しは入りにくかったようで、為替動向に応じた短期筋による日経225先物の買い戻しの方が勝った結果とも言えそうだ。

今週の225先物はもみ合いか。日銀金融政策決定会合を無難に通過した一方、2月1日に結果公表を控える米連邦公開市場委員会（FOMC）を前にブラックアウト期間に入ることで、米連邦準備制度理事会（FRB）高官からの発言もなく、全体的にイベントに乏しい。こうした中、日米の主力企業の決算発表が本格化するため、投資家の目線は現物市場に向き、決算を受けた個別株物色が主体となる中、先物市場はやや閑散ムードとなりそうだ。ただ、主力企業の決算内容が予想以上に悪化すれば、投資家の先行き警戒感が高まる中、先安観から先物市場でも短期筋の売りが膨らむ可能性はあろう。一方、26日には米10−12月期国内総生産（GDP）速報値が発表される。市場予想は前期比年率＋2.6％と、7−9月期の＋3.2％から減速する見込みだが、米アトランタ連銀が算出するGDPナウは1月19日時点で＋3.5％と算出している。米GDP速報値が予想を上振れれば、景気後退懸念が後退する形で、グローバルマクロ系ファンドなどによるTOPIX先物の買い戻しなどが進む可能性もありそうだ。今週の225先物予想レンジは26000−27250円。

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