先週の225先物は週間で390円安（下落率1.38％）の27,880円と4週ぶり反落。

週初は310円安と大幅反落。前の週末に840円高と急伸していた反動が出やすかったほか、米11月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値が予想を下回ったことや、同調査での期待インフレ率の上昇が嫌気された。

その後は週末まで28,000円を挟んだ一進一退が継続。米連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事による「利上げは2023年後半まで続く」、サンフランシスコ連銀・デーリー総裁の「利上げ停止は議論すらされていない」等のタカ派発言が株式市場の重石として働いた。

一方、米10年債利回りが4％を大幅に下回ったままの推移を続けるなど、利上げ幅縮小の期待に基づく株価の先高観は根強く、下値では買いが入った。また、米10月卸売物価指数（PPI）が予想以上に大幅に減速したことも投資家心理を下支えした。

結局、この週は日経225先物に大きな方向感は出なかった。

11月11日時点の裁定残高は、ネットベースで194億円の売り越し（前週は16億円の売り越し）と増加した。一方、株数ベースでは、1,722万株の買い越しで、11月4日時点（2,193万株の買い越し）から減少している。

株式市場が週初を除いてほぼ横ばいとなる中、手口ではさほど目立ったものが見られなかった。

225先物では売り方トップが野村となった。週初の大幅売り越しは前週末の急伸時の個人による日経レバETFの売り越しと推察される。

ほか、短期筋と思われるドイツが売り越し基調で、JPモルガンも上位に入った。買い方では目立った動きがなかった。

一方、TOPIX先物では、売り方では目立った動きが少なかったが、累計トップのモルガンSが週初に大きく売り越した。買い方では、225先物で売り方上位だったJPモルガンが累計トップとなり、ほか、BofA証券が上位に入った。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で2.11pt安（下落率10.4％）の18.20と低下。

株式市場で上値が重い一方、下値も堅い狭いレンジ相場が続く中、日経平均の先行きについてのバラつきが小さくなった分、日経VIの低下につながった。

オプション建玉の多いところで、コール（買う権利）では権利行使価格31,000円に約11,500枚（前週末比約500枚増）、30,000円に約13,100枚（約700枚増）、29,000円に約18,900枚（約1,300枚減）、28,000円に約15,200枚（約4,200枚減）となっている。

一方、プットでは25,000円に約20,900枚（約2,800枚増）、26,000円に約19,600枚（約300枚減）、27,000円に約12,600枚（約1,200枚増）、27,500円に約10,600枚（約2,100枚減）となっている。

NT倍率（先物）は低下。手掛かり材料難のなか、週半ばまではもみ合いが継続。

しかし、週後半、米半導体メモリ大手のマイクロン・テクノロジーが市況見通しを下方修正したことが嫌気され、現物株市場では半導体を中心に値がさのハイテク株が大きく下落。

これが先物市場で短期筋の225先物売りを誘い、ＮＴ倍率は週末にかけて低下する展開となった。

今週の225先物は強含みか。

東京市場は23日、米国市場は24日がそれぞれ祝日で休場となり、共に立ち会いは4日となる。

その上、今週は目立ったイベントもないため、動きづらい週となろう。23日に米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の公表があるが、先週までの高官発言でタカ派的な部分は大分織り込まれており、サプライズが起こる可能性は低いだろう。

利上げ幅縮小という根強い期待を背景に、底堅い展開が日米ともに続きそうだ。

一方、先週の先物手口を見ると、商品投資顧問（CTA）など短期筋の売買との連動性が高いドイツ証券が、225先物を小幅ながら週を通じて売り超す動きが見られた。

同証券の手口が短期筋の動きの全てを表すわけではないが、長期目線の実需筋の買いが入らない中、相場の主体は短期筋に限られるため、こうした動きはやや気がかり。

日本株の調査部門を持たないソシエテ・ジェネラル証券やバークレイズ証券などもCTAを含め、システマティックな売買を実行する投資主体の動きを表すとされているが、18日時点での225先物（12月限）の両者の建玉をみるとそれぞれ1万枚前後の買い持ち高となっている。

目立った材料が出てこない限り、一段の買い持ち高の積み上げは難しいとみられる。今週の225先物予想レンジは27,500-28,500円とする。

• 提供：フィスコ社