先週の225先物は週間で390円高（上昇率1.37％）の28,930円と上昇。

週初は前の週から続くインフレピークアウトや米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ転換期待を背景に上昇スタート。

その後、中国の7月小売売上高や鉱工業生産が軒並み予想を下回り、前月からも悪化したが、相場への影響は限定的だった。

8月NY連銀製造業景気指数が-31.3と、前月（+11.1）から大幅に悪化し、市場予想（+5）も大きく下振れたが、これも相場の流れを変えず、株式市場の底堅い展開が継続。

週半ば、米小売大手の決算が予想を上回ると、警戒感が更に後退し、225先物は17日には29,000円を突破。高いところで29,230円まで上昇した。

心理的な節目の29,000円を超えたことで、商品投資顧問（CTA）などトレンドフォロー型ファンドの先物買いが加速したとの指摘があった。

また、日経ダブルイン<1357>を買い建て、もしくは日経レバ<1570>を売り建てていた個人投資家の踏み上げが相場上昇の要因になったとの声も聞かれた。

ただ、週後半は騰勢一服。連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨はサプライズに乏しかったが、米金利の上昇や短期的な過熱感から売りが優勢に。週末も売りが優勢で29,000円を下回って終えた。

8月12日時点の裁定残高は、ネットベースで1兆557億円の買い越し（前週は6,691億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、3億8,002万株の買い越しで、8月5日時点（2億5,918万株の買い越し）から増加している。

先物主導での上昇となり、225先物では裁定買い（先物売り・現物買い）の動きから、AアムロCが売り方トップ。野村、三菱など国内勢も上位に並んだ。買い方ではJPモルガン、CSが週を通して買い越した。

一方、TOPIX先物では、UBSが週を通して大きく売り越し、ドイツがそれに続いた。三菱、大和の国内勢も上位に並んだ。買い方では、BofA証券が週を通して大幅に買い越した。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で0.28pt安（下落率1.52％）の18.11と低下。日経平均先物が29,000円を一時突破した一方、過熱感への警戒もあり、先行きに対して強弱感が拮抗、日経VIも週を通してもみ合いとなった。

コール（買う権利）では、権利行使価格30,000円台での売買が活発で、建玉も先週末の5,800枚から12,700枚へと大きく増加。

29,000円台の建玉は前週比ではほとんど変化はないが、13,300枚と高水準を維持。

一方、プット（売る権利）では、27,500円台での売買が非常に活発で、建玉は前週末の6,500枚から13,400枚へと大幅に増加。28,000円台の建玉は8,900枚と高水準も、前週末の9,600枚からは低下した。

NT倍率（先物）は上昇。インフレピークアウトや米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ転換期待を背景に、現物株市場では値がさ株・ハイテク株優位の展開となり、先物市場では225型が優勢となった。

商品投資顧問（CTA）などトレンドフォロー型ファンドの先物買いが加速したほか、日経ダブルイン<1357>を買い建て、もしくは日経レバ<1570>を売り建てていた個人投資家の踏み上げも加わり、225型優勢の展開がその後も継続。ただ、NT倍率は年初来高値を更新し、過熱感も台頭していたことで、週末は米長期金利の上昇が警戒されるなか、調整した。

今週の225先物は軟調か。

25日から開催される国際経済政策シンポジウム「ジャクソンホール会議」に注目。中長期な金融政策の動向を話し合う場ではあるが、足元でFRBと市場との間で金融引き締めを巡って見通しに開きが出ているため、パウエル議長が講演で楽観的に傾いている市場をけん制する可能性はあろう。

また、米10年債利回りが先週末に一時3％目前まで急伸するなど、落ち着いていた金利動向も変化してきている。

セントルイス連銀のブラード総裁が9月FOMCでの0.75ptの利上げ支持に傾いていると表明したほか、リッチモンド連銀のバーキン総裁は「FRBはインフレを目標値に戻すために何でもする」と強い決意を示し、かなりタカ派な発言も足元で増えている。

先週末の米国版SQ（特別清算指数）算出を通過したことで需給が転換する可能性もある。先週は後半から日米ともに株式市場は騰勢一服となり、それまでのように押したら買いが湧いてくるような動きが見られなくなった。

依然として先高観を持つ向きもいるが、ここからの買いは慎重になった方がよいだろう。また、米半導体大手エヌビディアの決算なども警戒要素だ。今週の225先物予想レンジは28,200-29,200円とする。

• 提供：フィスコ社