先週の225先物は週間で40円高（上昇率0.15％）の27,080円と3週ぶりに小幅反発。

米10年債利回りの上昇が続くなか、金利先高観が警戒され、週初11日から下落。中国株・香港株の大幅下落も投資家心理を悪化させた。

12日は500円安と大幅続落。米シカゴ連銀のエバンス総裁が5月の0.5ptの利上げを支持したことで、米長期金利が東京時間に2.8％台にまで上昇したことが嫌気された。

ただ、その後13日は560円高と大幅反発し、14日も310円高と続伸。米3月消費者物価指数（CPI）は過去最大の伸びを記録したものの、連邦準備制度理事会（FRB）が注視している変動の激しい品目を除いたコア指数では伸びが予想を下回ったことで、インフレはピークアウトしたとの見方が強まった。

また、米3月生産者物価指数（PPI）は総合もコアも共に予想を大きく上回ったが、インフレピークアウトの見方は変わらず、金利も低下したことで、先物主導で短期筋の買い戻しが加速した。

ほか、中国人民銀行（中央銀行）が預金準備率を引き下げる可能性が高いと伝わり、アジア市況が下げ止まったことも投資家心理を改善させた。

4月8日時点の裁定残高は、ネットベースで5,994億円の買い越し（前週は7,825億円の買い越し）と減少した。株数ベースでは、2億4,561万株の買い越しで、4月1日時点（2億9,527万株の買い越し）から減少している。

両先物ともに裁定買いの動きが目立った。225先物では12日にBofA証券とJPモルガンが揃って2,000枚超売り越した一方、買い方では週末にかけてみずほ証券の買い越しが見られた。

TOPIX先物では、JPモルガンが週末にかけて売り越し基調を見せた一方、バークレイズの大幅買い越し基調に続き、BofA証券も買い越し基調で上位に並んだ。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で0.07pt高（上昇率0.34％）の20.81と小幅に上昇した。

週間で株価指数が一進一退の展開となるなか、投資家も相場の方向感が掴めず、プット（売る権利）の売り買いが交錯し、日経VIも一進一退の展開となった。なお、権利行使価格26,000円に相当するプットの建玉の増加がやや目立った。

NT倍率（先物）は週末にかけて上昇転換。米シカゴ連銀のエバンス総裁のタカ派発言などを背景に米10年債利回りが2.8％台に乗せるなど、2019年1月以来の高値を更新するなか、週前半は短期筋の225先物の売りが強まり、NT倍率は低下。

しかし、米3月消費者物価指数（CPI）で変動の激しい品目を除いたコア指数の伸びが予想を下回ったことで、インフレピークアウト感が台頭。

予想を大きく上回った米3月生産者物価指数（PPI）の発表後もこうした見方は変わらず、週後半からは急速に買い戻しが進展。NT倍率は75日移動平均線を下値支持線に切り替えた動きも意識され、水準訂正の結果、週間で上昇となった。

今週の225先物はもみ合いか。

米国での物価指標のイベントも終え、今週は注目度の高い経済指標の発表が少ない。
また、決算シーズンも端境期となり、注目処は日本電産<6594>くらいだ。手掛かり材料に欠けるなか、先物市場も動きづらい展開が予想される。

そうしたなか、今週唯一といってもいい手掛かりは、やはり米金利動向だろう。
米10年債利回りはインフレピークアウトの見方が浮上するなか、一時は2.6％台まで低下し、投資家の安堵感を誘っていたが、先週末には再び2.8％台へと大幅に上昇してきており、改めて投資家が注意せざるを得ない状況となっている。

期待インフレ率の指標とされる米10年ブレーク・イーブン・インフレ率（BEI）も14日には2.89％（+0.09pt）まで大きく上昇した。1バレル＝90ドル台で沈静化していたWTI原油先物価格も足元106ドルまで上がってきた。

話題に上ることが少なくなってきたウクライナ情勢を巡り、対ロシア制裁への動きなど次第では、原油先物価格を通じて再び一段とインフレ・金利高懸念が強まりかねない。

米10年債利回りが2.9％台、3％台を窺う展開となれば、株式益回りと債券利回りの差、すなわちイールド・スプレッドが縮小し、買い手控え要因となり、短期筋の仕掛け売りの動機が増えそうだ。

海外勢の持ち高は現在中立と指摘されており、売りに傾ける余地があることに留意しておきたい。今週の225先物予想レンジは26,400-27,200円とする。

• 提供：フィスコ社