先週の225先物は週間で620円安（下落率2.24％）の27,040円と大幅続落。

週前半は、欧米諸国の対ロ制裁強化への警戒感が強まったほか、米3月雇用統計を受けた5月連邦公開市場委員会（FOMC）での大幅利上げ観測も重しとなった。一方、新年度相場入りに伴う新規資金への期待が下支えし、もみ合いが続いた。

ただ、6、7日は連日で大幅下落。連邦準備制度理事会（FRB）内でもハト派とされるブレイナード理事が5月FOMCでの量的引き締め（QT）開始の可能性などを示唆したことで、金利が急伸。

ハイテク株を中心に大幅安となった米株市場の流れを引き継いで、短期筋の先物売りが先行した。注目のFOMC議事録では、QTのペースとして月額上限950億ドルと、前回サイクルの月額500億ドルからほぼ2倍近いペースを目指すことや、複数の理事がQTのペースに上限を設けない方針を支持していたこと、QTが軌道に乗ってからは、住宅ローン担保証券（MBS）の売却を検討することで合意していたことなども判明。

金利動向が気掛かりななか、中国でのロックダウン延長なども懸念され、週末まで上値の重い展開となった。

4月1日時点の裁定残高は、ネットベースで7,825億円の買い越し（前週は1兆723億円の買い越し）と減少した。株数ベースでは、2億9,527万株の買い越しで、3月25日時点（3億8,979万株の買い越し）から減少している。

モルガンSが両先物で買い越し基調を見せ、ともに買い方トップとなった。

また、TOPIX先物ではJPモルガンやBofA証券の買い越しも散見された。売り方では裁定買いに伴い、両先物においてソジェンやBNPパリバなどの裁定業者が並んだ。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で0.53pt安（下落率2.49％）の20.74と低下した。

週末の4月限オプション取引に係るSQに絡んだ売買などもあり、方向感に欠ける展開となった。週末こそ日経VIは低下したものの、週後半からの5月限のオプション売買動向を見ると、権利行使価格26,000円や25,500円、25,000円のプット（売る権利）の建玉が大きく積み上がる傾向が見られた。

NT倍率（先物）は横ばい。米連邦準備制度理事会（FRB）のブレイナード理事によるタカ派発言を背景に、米10年債利回りが3年ぶりの高値を付けるなど、長期の年限を中心に金利が急伸。株価評価の将来収益への依存度が高いグロース（成長）株に大きな逆風となった。

一方、FRBの急激な金融引き締めが景気後退を招くとの見方から、景気敏感株にも売りが広がった。この結果、値がさグロース株を代表する日経平均と景気敏感株を代表するTOPIX（東証株価指数）の間に明確な優劣がつきにくく、先物市場でも日経平均先物とTOPIX先物でパフォーマンス格差に乏しい展開となった。

両先物手口においても目立った動きが見られないなか、NT倍率は軟調もみ合いの末に、結局週間では横ばいとなった。

今週の225先物は軟調な展開か。

FRBのブレイナード理事の発言やFOMC議事録の公表を受けて、金融引き締めに関するロードマップは次第に明らかになってきたが、株式市場ではあく抜け感が強まっていない。

米10年債利回りは4月に入ってからの僅か一週間で0.3pt超も上昇し、先週末には2.7％台まで乗せてきている。

短期金融市場は5月、6月FOMCでの利上げ幅として0.5ptをそれぞれ8割程にまで織り込んできているが、セントルイス連銀のブラード総裁は今下半期の間に政策金利を3.00-3.25％まで引き上げるべきとも発言しており、FRBの一段のタカ派化も否めない。

今年は金融政策について織り込み済みと判断することは難しく、今後も高官発言や金利動向に神経質な動きが予想される。そうしたなか、今週は米国や中国で物価指標が相次ぐ。市場予想を大幅に上回るとなると、一段の引き締めを意識する形で相場が敏感に反応しそうだ。

オプション市場ではプットの建玉が積み上がるなど、下落に備えた動きも増えてきている。

さらに、14日には欧州中央銀行（ECB）の定例理事会もある。もともとFRBと比べてハト派寄りだったECBも今年に入ってタカ派化してきており、内容次第では、世界的な引き締め懸念や金利上昇が警戒される。

神経質な地合いななか、短期筋の仕掛け売りなどが強まる場面もありそうで、注意が必要だろう。今週の225先物予想レンジは26,000-27,200円とする。

• 提供：フィスコ社