先週の225先物は週間で1,640円高（上昇率6.54％）の26,730円と5週ぶりに大幅反発。

週初14日からロシアとウクライナの関係者から停戦交渉で具体的な進展があったとの見方が示され、停戦期待から堅調スタート。

15日は、中国での新型コロナウイルス感染拡大による需要鈍化への思惑から原油先物相場が反落したことでインフレ懸念が緩和し、買い安心感に繋がった。16日は、連邦公開市場委員会（FOMC）の公表結果前に持ち高調整の買い戻しが入ったほか、中国当局が国外での株式上場を支持する方針などとの報道を受けてアジア市況が急騰したことで投資家心理が改善。

注目のFOMCでは年内7回の利上げ及び来年3-4回の利上げが示唆され、タカ派的と捉える向きが多かった。ただ、パウエル連邦準備理事会（FRB）議長が米経済は十分に利上げに耐え得るなどと景気後退入りの可能性を否定したため、目先のあく抜け感も台頭し、買い戻しが進展。結果、17日の225先物は急伸した。ウクライナのゼレンスキー大統領がロシアとの停戦協議を巡り「交渉に現実味が出てきた」と発言したことも安心感をもたらした。

3月11日時点の裁定残高は、ネットベースで7,306億円の買い越し（前週は4,588億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、2億7,865万株の買い越しで、3月4日時点（1億8,269万株の買い越し）から増加している。

先物主導で上昇したことから、両先物ともに裁定買いの動きが広がり、累計売り上位にはソジェンやAアムロCなど裁定業者が並んだ。

そのほか、225先物では週半ばから週末にかけてみずほ証券とバークレイズの買い越しが目立った。TOPIX先物では、BofA証券が週を通じて大量に買い越したことが目を引いた。

ほか、JPモルガンやバークレイズが目立ち、17日にはみずほ証券や野村など国内勢も大きく買い越した。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で3.31pt安（下落率11.57％）の25.29と低下した。

ロシアとウクライナとの間の停戦期待の高まりや、FOMCを通過したことに伴うあく抜け感から、株式市場では買い戻しが進展。オプション市場ではプット（売る権利）が売られる一方、コール（買う権利）が買われ、日経VIの低下につながった。

NT倍率（先物）はもみ合いの末に上昇。この週は全般買い戻しが続き、株式市場は堅調推移。週前半はBofA証券やバークレイズなど海外勢の大幅な買い越しにより、TOPIX先物主導で上昇し、NT倍率は15日に13.90まで低下。

ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）を無難に通過し、あく抜け感が高まったことで、週後半は225先物でも買い越し基調が強まり、NT倍率は週末にかけて上昇に転じた。現物株市場でも、FOMC前後から値がさグロース株の買い戻しが強まり、NT倍率の上昇に寄与した。

今週の225先物はもみ合いか。

FOMCを無難に通過し、目先イベントに乏しいなか、国内外での経済指標の発表も少なく、ウクライナ情勢を睨んだ展開となりそうだ。

ロシアとウクライナの停戦協議については、ウクライナ側から進展があったと示されたかと思えば、ロシア側がすぐに否定するなど未だ不透明感が強い。

24日にはEU首脳会議とNATO緊急首脳会議が開催予定で、これらに向けて交渉に進展があるかが注目される。具体的な進展があれば先物主導で更に買い戻しが進む可能性があろう。

ただ、ロシアの強硬姿勢は崩れておらず、距離が縮まらない可能性もあり、一段高の期待は持ちにくい。
また、FOMC通過後に世界的に株式市場は大幅反発したが、年始からの波乱相場のなかで大量に積み上がったヘッジ売りのポジションが解消されたに過ぎない。

持ち高調整が先週までに大方済んだとすれば、今週からの一段高には明確な材料が必要だろう。
むしろ、日米ともにメジャーSQを通過したことで、改めて売り持ち高を積み上げる余地が出てきた点に警戒したい。

また、米金融政策についてもFOMCを通過したとはいえ、その後、FRBのウォラー理事が今後複数会合での0.5ptの利上げを支持したほか、セントルイス連銀のブラード総裁は年内に政策金利を3％超の水準にまで引き上げることを主張した。

こうしたタカ派姿勢が改めてクローズアップされると、神経質な展開になる可能性もあろう。今後も高いボラティリティーが続くことを覚悟しておきたい。今週の225先物予想レンジは26,500-27,800円とする。

• 提供：フィスコ社