先週の225先物は週間で1,010円安（下落率3.87％）の25,090円と大幅に4週続落。

欧米諸国がロシア産原油の輸入禁止を検討しているとの報道で、WTI原油先物価格が一時1バレル130.50ドルと2008年7月以来の高値を記録。経済への影響が懸念されるなか、週明けから先物主導で売りが膨らんだ。

ウクライナがNATO（北大西洋条約機構）への加盟を断念する可能性を示唆するなど、警戒感が緩和される場面もあったが、インフレ懸念が拭えないなか、その後も軟調な地合いが続いた。

10日には一転して、石油輸出国機構（OPEC）による増産期待が高まり原油先物相場が大幅に下落したことや、ロシアとウクライナの停戦期待が高まったことで、1,000円高という急速な反発を見せた。

しかし、ロシアとウクライナの外相会談で進展がなく、溝の深さが確認されると期待が失望へと変わった。また、米2月消費者物価指数（CPI）が40年ぶり過去最大の伸びを記録したことでインフレ懸念も再燃し、米10年物国債利回りが2％前後まで上昇するなか、週末は再び大きく売りに押された。

3月4日時点の裁定残高は、ネットベースで4,588億円の買い越し（前週は3,949億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、1億8,269万株の買い越しで、2月25日時点（1億6,529万株の買い越し）から増加している。

両先物ともに、10日までは週末の先物・オプション取引に係る特別清算指数算出（SQ）に向けたロール（限月乗り換え）が中心だった。

週末11日はTOPIX先物でモルガンSが1,300枚近く売り越した一方、BofA証券が3,000枚近く買い越した。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で0.61pt高（上昇率2.18％）の28.60と上昇した。

ウクライナ情勢を巡るロシアへの経済制裁として、米国がロシア産原油の輸入を禁止するなど、原油先物相場を中心としたインフレ懸念が強まった。同時に、景気後退への懸念も根強く、先行き不透明感が強まるなか、日経VIは高止まりした。

NT倍率（先物）は低下。欧米諸国がロシア産原油の輸入禁止を検討しているとの報道で、WTI原油先物価格が一時2008年7月以来の高値を記録。

経済への影響が懸念されるなか、週明けから短期筋の先物主導での売りが膨み、225型先行で相場は大きく下げた。その後もウクライナ情勢の混乱長期化の影響が警戒されるなか、インフレ懸念も根強く、リスク回避の動きが加速、短期筋の225型主導での先物売りが続いた。

現物株市場でも値がさのハイテク・グロース（成長）株が相対的に大きく下落し、NT倍率の低下につながった。

今週の225先物は引き続き神経質な展開か。

15-16日に開催される米連邦公開市場委員会（FOMC）が最大の注目イベント。今会合で0.25ptの利上げは想定線。

注目は政策金利見通し（ドットチャート）や量的引き締め（QT）の開始時期など。金利先物市場は既に年6-7回の利上げを織り込んでいるが、一部の調査機関ではエコノミストの多くは年内の利上げ回数を約4回と予想していることが判明。

4-5回程度が示されれば市場には安心感がもたらされ、短期的な相場反発要因となりそうだ。

一方、QTについては既に4-6月からの開始などが織り込まれているが、パウエル議長はウクライナ情勢を受けて慎重に対応する方針を示しており、開始時期が後ずれする可能性に期待している向きも少なからずいる。

従来通り年央からの開始となれば、タカ派的と受け止められるリスクはあろう。

また、17日には英国で金融政策決定会合がある。同国は先進国のなかで最初に新型コロナ流行後に利上げを実施。従来ハト派寄りだったECBが先週、量的緩和の縮小ペースを加速させるタカ派的な政策決定を下したこともあり、英国が追加利上げなどを決定する可能性は高い。

さらに、ドル・円が1ドル＝117円を突破してきたことで、資源価格の高騰と相まって国内でのインフレ懸念も強まってきた。こうしたなか、17-18日の日銀金融政策決定会合も注目される。

FOMCを無難通過したとしても、世界的な引き締め懸念はくすぶるかもしれない。また、ウクライナ情勢にも依然警戒が必要だ。不透明感がくすぶるなか、相場の本格復調は当面先になるかもしれない。今週の225先物予想レンジは24,800-25,800円とする。

• 提供：フィスコ社