先週の225先物は週間で610円安（下落率2.20％）の27,090円と3週ぶり反落。

米1月消費者物価指数（CPI）が予想を上回って40年ぶり過去最大の伸びを記録。セントルイス連銀のブラード総裁のタカ派発言もあり、10年国債利回りは2％を超えた。

さらに、米政府がロシアによるウクライナ侵攻の可能性を警告したことも警戒感を高めさせ、週初からリスク回避の動きが先行した。地政学リスクがくすぶるなか、15日には225先物は一時26,700円まで下落。その後、ロシアが軍の一部撤収を発表しウクライナ情勢を巡る緊張感が緩和されると、16日には一転して大幅反発。

また、注目の連邦公開市場委員会（FOMC）議事録（1月開催分）で想定以上にタカ派的な内容が確認されなかったことで安心感が強まると、17日には225先物は一時27,480円まで回復した。

しかし、同日午後に入って、ウクライナ軍が同国東部の親ロシア派地域に対して迫撃砲を撃ち込んだと伝わると再びリスク回避の動きが広がり、短期筋主導で先物売りが膨らんだ。

2月10日時点の裁定残高は、ネットベースで2,300億円の買い越し（前週は3,167億円の買い越し）と減少した。株数ベースでは、1億1,920万株の買い越しで、2月4日時点（1億3,126万株の買い越し）から減少している。

225先物の売り方上位には国内勢が並んだ。プットオプションの売買が膨らむなか、オプションの売り手である証券会社がヘッジ手段として先物売りを行ったことが背景にあると推察される。

一方、買い方では個人の日経レバの売買が活発化したとみられ、SBIが上位に入った。TOPIX先物では、売り方でJPモルガンが小幅ながら売り越し基調。

買い方ではBofA証券が16、17日に1,000枚超買い越した一方、GSやモルガンSは1,000枚超の買い越しと売り越しが混在し、明確な方向感は見られなかった。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で3.38pt高（上昇率15.38％）の25.35と上昇した。

米1月CPIや米1月生産者物価指数（PPI）の予想比上振れや連銀総裁のタカ派発言で金融引き締め懸念が高まるなか、ウクライナ情勢を巡る地政学リスクも急速に高まった。

下値不安が高まるなか、プットオプションが出来高を伴いながら買われたことで、日経VIは大きく上昇した。

NT倍率（先物）はもみ合いの末に小幅な上昇にとどまった。米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締めに加え、ウクライナ情勢を巡る地政学リスクの報道など、外部環境の不透明感に日々一喜一憂する展開。ボラティリティー（変動率）が高まるなか、ハイテク・グロース（成長）や景気敏感・バリュー（割安）の間の物色動向も定まらず、先物市場でも225型、TOPIX型で指数の優劣に差が付きにくかった。

また、手口でも、両先物ともに売り買いがほぼ拮抗していたことも背景にあった。

今週の225先物は引き続き神経質な展開か。

米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締めへの思惑がくすぶるほか、急速に緊張感を高めているウクライナ情勢を巡る地政学リスクが引き続き相場を翻弄しよう。

こうしたなか、日米ともに主要企業の決算発表が一巡し、注目度の高い経済指標の発表も多くない。
外部環境の落ち着きを見極めるために様子見ムードが広がるなか、これまでの現物株主体の取引から一転して、先物主導の相場展開となろう。

ヘッドラインに反応した短期筋主体の取引がほとんどで、引き続き荒い値動きが予想される。

一方、先週の先物手口を見ると、オプション取引に係る国内証券のヘッジ売り以外では目立った手口は少ない。

商品投資顧問（CTA）などの動向を表しやすいCSにも目立った動きは見られず、先物売買はごく一部の短期筋によるものとみられ、トレンドフォロワー型の筋は現在の225先物の27,000円前後レベルでは一方に傾ける気はないのかもしれない。

また、TOPIX先物の手口でも引き続き海外勢の動きは売り買い混在で、明確な方向感を欠いている。
つまり、ほとんどの投資家が今は様子見を決め込んでいる可能性が高く、仮に相場が一時的にどちらか一方に大きく振れても、持続性に乏しく、すぐに値を戻すような展開が想定される。

そうした意味では、短期の値幅に一喜一憂するのは賢明ではないといえよう。なお、週末にはFRBが注目する米1月PCEコアデフレーターが発表予定。今週の225先物予想レンジは26,400-27,500円とする。

• 提供：フィスコ社