先週の225先物は週間で700円高（上昇率2.62％）の27,410円と大幅に反発。

週初から戻りを試す展開が続いた。注目されていた10-12月期雇用コスト指数の伸びが予想を下回り、長期金利が低下したことが安心感を誘い、アップルなどの好決算も手伝い、前の週末の米国市場ではナスダックが3％高。週明けの東京市場でも買い戻しが先行し一気に27,000円を回復。

その後、複数のFRB高官から金融引き締めについて実体経済に影響を与えないよう漸進的に進めることや3月の米連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ幅として0.5％に否定的な見解が相次いで示されたことで過度な警戒感が後退。米企業の大型テックのアルファベットや半導体のAMDの好決算も追い風となり、売り方の買い戻しに弾みがついた。

225先物は2月2日には27,500円超えまで上伸したが、その後はリバウンド一服で小休止。米メタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）が決算を受けて20％超と急落し、一時冷や水を浴びせる場面もあった。

しかし、対照的に米アマゾン・ドット・コムは好決算で急伸したことなどもあり、週末にかけて再び持ち直す展開となった。

1月28日時点の裁定残高は、ネットベースで3,569億円の買い越し（前週は3,493億円の買い越し）と増加した。株数ベースでは、1億4,959万株の買い越しで、1月21日時点（1億4,369万株の買い越し）から増加している。

短期筋中心に買い戻しが進むなか、225先物ではCSやドイツが買い方の上位に並び、BofA証券も買い越し基調となった。TOPIX先物では海外勢が売り方と買い方で拮抗する形となった。

買い方では225先物と同様にドイツが累計トップとなり、ほか、GS、シティG、CS、BofA証券などが並んだ。一方の売り方ではバークレイズ、モルガンS、JPモルガンなどが並んだ。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で3.98pt安（下落率14.71％）の23.08と低下した。

GAFAMに代表される米大型テック企業や国内主要企業の好決算で業績に対する安心感が台頭。

また複数のFRB高官から金融緩和の縮小を慎重に進める見解が示されたことで過度な引き締め懸念が後退。株式相場も落ち着きを取り戻すなか、日経VIは低下した。

ただ、依然として警戒水準の20は上回っている。また、米VIX指数も1月24日に一時40を窺う水準まで急騰した後、2月2日には20.46まで低下する場面があったが、その後は再び上昇し、依然警戒水準の20を上回っている。

NT倍率（先物）は低下。米長期金利が低下に転じたことで安心感が台頭。

また、複数の米連銀総裁から金融緩和の縮小は慎重に進めるとのハト派発言が相次いだほか、米大型テック企業の好決算なども投資家心理の改善に寄与し、週前半は値がさハイテク・グロース（成長）株の見直しが進展。

先物でも短期筋の買い戻しが先行し225先物優位の展開が続いた。ただ、後半は週末の米1月雇用統計を前にリバウンド基調が一服し、NT倍率の反転も小休止。NT倍率は週末にかけては再び低下し、低下トレンドが続く格好となった。

今週の225先物は一進一退か。

東京市場は11日が祝日で休場となり、立ち合いが4日に限られる。

10日に発表される米1月消費者物価指数（CPI）の結果を反映するのは翌週となるが、予想を大幅に上回るとなると、再び相場の波乱要因となりかねないため、引き続き神経質な動きが続きそうだ。

また、10日にはオプション取引に係る特別清算指数（SQ）算出もあり、需給要因で振れ幅が大きくなる可能性に留意したい。

一方、10日の米CPIを見極めたいとの思惑のほか、国内主要企業の決算発表が佳境に入るため、基本的には現物株市場主体の相場展開が続こう。先週末に発表された米1月雇用統計では平均賃金の伸びが前月比および前年同月比で共に市場予想を上回った。

またWTI原油先物価格が1バレル＝92ドルまで上伸しており、インフレ懸念は一段と強まるばかりだ。

こうした中でも、アマゾンの決算などを背景に週末のナスダックは大幅高となるなど、ハイテクを見直す動きは見られたが、油断は禁物。

先物手口では海外勢が売り方と買い方の上位を占めるなど市場の目線は定まっていないとみられ、一本調子で下値模索の展開になる危険性はないと思われる。ただ、高官発言など新たな材料をきっかけにムードが一変する可能性は十分にあろう。今週の225先物予想レンジは26,500-27,800円とする。

• 提供：フィスコ社