先週の225先物は前週末比590円高（上昇率2.05％）の29,380円と大幅に続伸した。

米国追加経済対策の早期かつ大規模な成立期待が一層高まったことに加え、主力企業の業績上方修正が相次いだことで市場心理が大きく上向き、週初から現物市場と足並みを揃える形で先物市場でも商いを伴った買い戻しが入り、225先物は8日からいきなりの29,000円突破となった。

その前の週に現物市場に比べて先物市場での買い戻しはあまり進んでいなかったため、それが一挙に解消された形だ。

その後も、先高観が強まるなか売り急ぐ理由も見当たらず、225先物は底堅く推移、9日には29,500円を突破し、週末12日には高いところで29,670円まで買われる場面があった。

ただ、決算シーズン佳境ということもあり、主体は引き続き現物市場であり、先物市場は週初8日に大幅な買い戻しが見られた以外は商いがやや閑散だった。

2月5日時点の裁定残高は、ネットベースで7,232億円の売り越し（前週は8,769億円の売り越し）と減少した。株数ベースでは、2億4,382万株の売り越しで、1月29日時点（3億2,138万株の売り越し）から減少している。

先物市場での買い戻しが活発化した週初8日は目立った動きが多かった。225先物では経済指標を基にしたグローバルマクロ戦略のヘッジファンドと推測されるシティGの買い越しが目立ち、TOPIX先物では、トレンドフォロー型のモルガンSの3,000枚超、グローバルマクロ型のJPモルガンの6,000枚近い大量買い越しが目立った。

その後の9日と10日も、TOPIX先物でのJPモルガンの買い越しが目立った。その前の週末5日にもJPモルガンは5,000枚超のTOPIX先物の買い越しを見せていたことを考慮すると、4営業日連続での大幅買い越しとなる。

1月に国際通貨基金（IMF）が今年の日本経済見通しを上方修正したが、それを受けて、グローバルマクロ戦略のヘッジファンドが大きく動いてきた様子が窺える。

12日の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比1.48pt高（上昇率7.12％）の22.27ptと上昇した。米国での追加経済対策の早期成立のほか、ワクチン普及への期待感などが高まるところに、主力企業の好決算が相次いだことで市場はリスクオンムードが強まり、日経平均は週初から600円超の急伸で一気に29,000円を突破。

その後も先高観が強まるなか29,500円近辺での堅調地合いが続いた。こうした大勢強気ムードが高まるなか、急ピッチでの上昇に伴う短期的な過熱感を警戒する向きも一定数はいる様子。

そうした警戒感を表してか、日経VIは20pt台を下回ることなく、週初からじり高基調を続ける格好となった。

ＮＴ倍率（先物）はやや上昇。主力企業の10-12月期決算が佳境入りしており、引き続き好決算を受けた業績改善期待の高まりなどから、大勢は前週と同様に景気敏感株優位の展開がつづいた。

一方、前週に利益確定売りに押されていた値がさ半導体関連株が大きく買い戻されたほか、好決算が買い手掛かりとなったソフトバンクG<9984>なども大きく上昇し、利益確定売りに押された週末を除いて全般においてTOPIX型よりも225型優勢の展開が続いた。

今週の225先物は一進一退、先高観が強い一方で30年半ぶりに3万円を突破した。

パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が金融緩和政策を粘り強く続けることを改めて示し、過剰流動性相場の継続が見込まれる中、バイデン政権が掲げる大規模経済対策の早期成立やワクチン普及スピードの加速への期待感も高まっており、マクロ環境は良好だ。

日米ともに主力企業の好決算という実体も伴い、相場は完全にブル（強気）モード、目先は売る材料が見当たらないといった様子で上昇継続がメインシナリオになりつつある。

決算を受けた個別株物色が盛んだった現物市場に比べて先物市場での売買はやや閑散としていたが、決算も一巡したことで心機一転、先物での新規ポジションの構築が始まる可能性もある。

最近はグローバルマクロ型のJPモルガンが連日TOPIX先物を大量に買い越すなど目立った動きも見られている。

本日の上昇は、CTA（商品投資顧問）などのトレンドフォロー型の動きに加え、長期目線の実需筋の動きも加わり30,000円突破に繋がったとみられる。

足元の上昇は過熱感があるものの、中長期的な日経平均の高値では、34,000円や38,000円といった意見も見られるようになってきた。

30,000円を超える高値予想は、1年前には見られなかった現象。米国の超金融緩和と巨額財政出動の期待が継続する限り、上昇相場は終わらないといった様相になっている。

この異常ともいえる上昇相場の終了はいつなのか。

多くの方が、指摘しているように米国の長期金利やインフレ率の急上昇に注目が必要だろう。ただ、それだけ株価上昇の終了とならない可能性もあるため、あくまでも株価が上昇している間は、安易な新規売りは避けたいところ。上昇相場に上手く乗って売買したい。週間の予想レンジは29,500-30,500円。

• 提供：フィスコ社