先週の225先物は前週末比600円高（上昇率2.83％）の21,790円と上昇に転じた。中国メディアの財新などが発表した中国の3月製造業購買担当者景気指数 （PMI）が、予想に反して改善した流れから、225先物は週初から260円高と上昇スタート。その後も米中通商協議に対するポジティブなニュースフローから、米中協議の進展期待が一段と高まり、225先物も週末にかけては一時21,800円台を回復する場面もあった。

3月29日時点の裁定残高は、ネットベースで4,856億円の買い越し（前週は4,329億円の買い越し）と増加した。一方、株数ベースでは、2億2,329万株の買い越しと3月22日時点（1億7,705万株の買い越し）比で増加している。

225先物の手口では、裁定取引業者のAアムロCが週を通じてコンスタントに売りをこなし、売り方トップになったほか、メリル、BNPパリバ、ソジェンなど海外勢の売りが上位に並んだ。買い手口では、海外ヘッジファンドの注文を執行するCSが週初に大きく買い越したことなどから前週の売り方トップから買い方トップに転じた。TOPIX先物の手口では、裁定取引業者のソジェンが1日、3日と大きく売り越し、売り方筆頭になったほか、ドイツ、BNPパリバの海外勢もコンスタントに売りをこなし、売り方上位に名を連ねた。また、国内勢では野村が週を通じてコンスタントに売りを執行した。一方で、買い手口では、週初に大きく買ったモルガンS、メリル、GSが買い方上位に並んだ。

日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比1.02pt安（下落率5.92％）の16.20ptと週間ベースでマイナスに転じた。VIは、良好な中国経済指標を受けて、世界経済の減速懸念が後退したことから、週初から低下基調となった。また、米中通商協議に対する進展期待も加わり、週末にかけては、3月22日以来2週間ぶりとなる安値水準の15pt台まで落ち込む場面もあった。その後は連日の下げに対する警戒感から押し目買いが入り、下げ渋った。

NT倍率（先物）は上昇。週明け1日は米中通商協議の進展期待や良好な中国経済指標を映して、日経平均・TOPIXともにマドをあけて上昇、NT倍率は上下に長いひげをもつ十字線を引いた。その後、米中協議の進展期待やハイテク株の買戻しから日経平均がじりじりと値を上げる一方で、TOPIXは2日につけた高値を前に伸び悩んだ。これによりNT倍率は上昇、週末にかけて13.4倍を回復、13.42倍で引けた。

今週の225先物は、米中貿易交渉の進展期待などを背景に堅調地合いが続くと想定される。
米中協議について、トランプ米大統領は両国の最終的な合意を「4週間以内」に発表できると発言。米中交渉が最終合意に向かうとの期待感の高まりから、相場のサポート要因として意識されよう。

一方で、今週は中国関連指標の発表（11日に3月消費者物価、生産者物価、12日に3月貿易収支）がある。11日には中国関連銘柄の代表的存在である安川電機<6506>や指数インパクトの大きいファーストリテイリング<9983>の決算が控えており、2社の決算は今後の日経平均の試金石になるため、要確認。ただ、安川電機の株価は米中貿易交渉の好転からここ数週間で大きく買われており、決算に対する期待が大きいため、失望を誘う決算だった場合の下落リスクには注意しておいた方が良いだろう。

また、先週発表された中国の3月製造業購買担当者景気指数 （PMI）は予想に反して改善した流れを引き継げるか注目される。その他、コマツが５日に発表した建機の１台当たり月間平均稼働時間で、中国は前年同月比6.5％増と２カ月連続のプラスとなったことから、中国では19年にインフラ工事が改善し、金融政策が緩やかに緩和されると見込まれている。

目先の225先物の心理的節目の22,000円を前に、これらの内容を見極めたいとする向きは多いとみられる。底堅さが意識された場合は、前週のCSによる225先物手口のような格好で、一段と海外短期筋によるショートカバーの動きが広がる可能性はある。特に200日移動平均線（21,911円前後）を越えてきた場合、トレンドフォロー型のフローが見込まれるため、一段の上昇が期待される。今週の予想レンジは21,500-22,000円とする。

• 提供：フィスコ社