前週の225先物は740円の上昇と3週続伸となった。米国で発表された経済指標が相次いで市場予想を上回ったことなどから、米国景気および世界経済に対する過度な警戒感が後退し、恐怖指数のVIX指数は16p台と今年最低水準まで低下した。ボラティリティ低下でリスク資産を見直す動きが強まり、足元で売り込まれていた銀行、資源関連などを中心に買戻しが加速。心理的な節目だった25日移動平均線をギャップ・アップでクリアした後は上へのバイアスが強まり、225先物は今年初の4連騰となった。

なお、2月26日時点の裁定残高はネットベースで1兆3,256.73億円（前週は1兆4,195.57億円）の買い越しと2月19日時点との比較では減少。一方、株数ベースでは10.5億株の買い越しと前週比では小幅ながら増加した。

225先物の手口では、みずほ証券、Aアムロ、松井、マネックスが売り方上位に並んだ一方、ゴールドマン・サックス、Nエッジ、クレディ・スイス、野村が買いに回った。TOPIX先物に関しては、225先物を5,558枚買い越したNエッジが売り筆頭となった一方、野村、モルガン、メリルリンチが買い方上位に並んだ。

• ※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。また日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる（大きく傾いて表示される）場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びＳＧＸは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。尚、推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。

• ※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。また日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる（大きく傾いて表示される）場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びＳＧＸは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。尚、推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。

日経ボラティリティ・インデックス（VI）は29.05p。終値ベースで30p台を割り込むのは2月2日（27.69p）以来となる。米国VIX指数、欧州VSTOXX指数ともに低下しており、世界的に過度な先行き警戒感は後退し、リスク許容度が増す格好となっている。ただ、東証一部の売買代金は2.5兆円に留まっており、商いを伴った本格的な日本株買いはまだ観測されていない。日米欧の金融政策を見極めたいとする投資家はまだ残っている様子。まずは10日のECB理事会での追加の金融緩和実施を確認へ。

NT倍率（先物）は12.4倍辺りで推移している。現物市場では、過度な警戒感後退に伴うリターン・リバーサルが継続。足元で売られていた資源関連や銀行が買われる一方、情報・通信、食料品、医薬セクターは伸び悩む展開となっている。銀行株や商社など時価総額が大きい銘柄が戻りを試すことでTOPIX先物優勢となりそうだが、同じく時価総額が大きい情報・通信がさえないことからNT倍率（先物）は目立った動きは観測されなかった。

米国の2月雇用統計では、非農業部門雇用者数が24.2万人増と市場予想を上回ったものの、平均時給が前月比マイナスと強弱感はまちまち。ただ、市場が予想するFRBの利上げ確率は「6月以降」が浮上しており、為替は1ドル114円レベルと安定している。為替の安定を受けて、今週も引続きボラティリティ低下に伴うリスク許容度の高まりが日本株の下支えとなろう。また、3月の期末にかけてGPIFがアセットアロケーションの一環で日本株の比率を上げるため株を買うとの観測も浮上している。

ただ、週末にメジャーSQ算出を控えていることや10日のECB理事会での追加の金融緩和実施の確認からボラタイルな場面も見られそう。

今週の予想レンジは16,600円から17,400円とする。

• 提供：フィスコ社

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