SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-04-16 15:17:21

マーケット > レポート > サキモノの『ココがPOINT!』

サキモノの『ココがPOINT!』

2014/7/1

日経平均株価は上昇局面継続か?〜7月はファンダメンタルズ改善確認の季節

先物・オプション取引が初めてのお客様

先物・オプション取引は分からない・・。
どのような取引なのかまずは知っておきましょう!

先物・オプション取引口座開設お申し込み画面へ

先物・オプション取引口座をお持ちのお客様

先物・オプション取引サイトへ

「短観」や決算発表を通じ、景気・企業業績への懸念は後退へ

7月は消費税増税後の反動から日本経済が抜け出しつつあることを示す材料を確認することになりそうです。

7月1日に発表された日銀短観はその先駆けになりました。大企業・製造業の業況判断指数について「先行き」の部分は、12月調査の「14」から3月短観では「8」と低下し、消費税増税後の業況悪化を警戒する数値になっています。

しかし、実際に発表された6月の業況判断指数は「12」となりました。事前の市場コンセンサスである「15」は下回ったものの、消費増税の影響が警戒されたほどではなかったことを示しています。先行きについても「15」と、日本経済の回復が続くとの見方が中心になっています。

短観終了後も、小売決算発表を経て、月後半には4〜6月期の決算発表が本格化します。基本的には、企業業績に対する警戒感が修正され、企業の積極的な姿が強まってくるとみられます。また、実際の決算発表まで、メディア等から業績観測記事が増えるとみられ、それも相場の下支え材料になりそうです。

今後は雇用統計や4〜6月期決算発表など、米国の動向からも目は離せません。住宅関連指標に強さが戻り始めていることや、週次の新規失業保険申請件数が低水準を続けていますので、引き続き雇用統計も強い数字になりそうです。非農業部門雇用者数(前月比増加人数)は、2〜5月に月当たり平均23万人も増えていますが、6月も21万人前後の増加(市場コンセンサス)が予想されています。基本的に、米国から吹いてくる風も「追い風」になりやすいと見られます。

表1:7月の主要タイムスケジュール
曜日 主要スケジュール
3日 (米)6月雇用統計
(日)ゼブン&アイHDが決算発表
(欧)ECB理事会
4日 (米)休場(独立記念日)
8日 (米)アルコア決算発表。米1Q決算発表開始。
9日 (米)FOMC議事要旨
11日 (日)小売中心に69社が決算発表
(日)オプションSQ
15日 (日)日銀金融政策決定会合
16日 (中)GDP統計他主要経済指標
17日 (日)主要企業の4〜6月期決算発表開始。
21日 (日)東京市場休場(海の日)
22日 (日)TOPIX100で「円」未満の呼び値適用開始。
  • ※各種資料をもとにSBI証券が作成。

大きな調整は想定しにくく、上昇相場維持へ

日経平均株価は5月19日に14,006円を付けた後、6月23日には15,376円まで上昇するなど、順調な相場展開になりました。しかし、その後はやや軟調な展開に変わっています。安倍政権から「成長戦略」が正式に打ち出され、短期的には「材料出尽くし」になったこと、一部テクニカル指標に過熱感が台頭してきたこと、また外為市場で円高・ドル安に振れたこと等が影響したとみられます。

ただ、基本的には「深押し」はないと予想されます。上記したように、7月は、景気・企業業績の改善を示す材料を確認しながら進捗するという展開が基本シナリオになるからです。図に示されたように、日経平均株価の1万5千円前後から下値には、25日移動平均、200日移動平均、65日移動平均(13週移動に相当)と主要移動平均が並んでいる上、各移動平均とも上昇方向になっています。日経平均は15,000円で下げ止まる可能性がメインシナリオであり、仮にそこを割っても、14,700〜800円近辺で下げ止まるのではないでしょうか。

図:日経平均株価(日足・円)と主要移動平均
図:日経平均株価(日足・円)と主要移動平均
  • ※日経平均株価公表データ、BloombergデータをもとにSBI証券が作成。
  • ※13週移動平均については、通常週足チャートで表示される所を日足チャート上に表示するため65日移動平均で代用している。

上昇相場維持?6月にRSIが90を超えたことは「好材料」?

「テクニカル的」な過熱についてはどうでしょうか。
RSI(相対強弱指数)が70%を超えると一般的には「買われ過ぎ」と理解されますし、6月に入り日経平均のRSIが70を超え、6月6日には93.2%まで上昇したことで、「過熱」の指摘が増えたように思われます。また、RSIの水準が高水準だけに、その後の調整も大きいと思ってしまう投資家も多いかもしれません。

そこで、過去1,000日の日経平均の動きと、RSIの推移から図3を作成してみました。
表2は、RSIが70を超えた日から25日後、50日後の日経平均株価パフォーマンスを示しています。この1,000日でRSIが上昇し、70を超えてきたケースは今回を含め14回ありますが、過去13回では、25日後の平均パフォーマンスは▲0.3%、50日後は+2.3%となっています。「RSIが70%となったら売り」という「法則」は、短期的にはともかく、一定期間通過後は決して正しいとは言えないというデータになっています。

興味深いのは、RSIが70%を超え、ピークで90%にまで達した2012年3月(RSIピーク)、2012年12月(同)のケースです。
反動が大きくなったどころか、70%超後50日後には10%以上の値上がりになっています。RSIの上昇は、確かに過熱感を示唆することもある反面、相場のトレンドが大きく変わるときにも出やすい傾向があるようです。今回もRSIが一時90%を超えましたが、これもむしろ、相場トレンドの転換を示唆しているといえるのかもしれません。ちなみに、RSIが70%を超えてから25日後の6月30日は、RSIが70%を超えた6月4日に対し、+0.6%の上昇を維持しました。50日後の7月24日も上昇維持を期待したいところです。

表2:RSIが70を超えた日から25日後、50日後の日経平均騰落率
RSIが70を
超えた年月日
その日の
日経平均(A)
その後RSIが
ピーク付けた日
RSI RSIが70超の
日から25日後
(A)の日からの
株価騰落率
RSIが70超の
日から50日後
(A)の日からの
株価騰落率
2012/1/27 8,841.22 2012/3/2 92.00 2012/2/21 7.0% 2012/3/19 14.7%
2012/6/22 8,798.35 2012/7/4 77.00 2012/7/17 -0.5% 2012/8/13 1.0%
2012/8/14 8,929.88 2012/8/23 84.70 2012/9/10 -0.7% 2012/10/3 -2.0%
2012/10/31 8,928.29 2012/11/2 73.20 2012/11/26 5.2% 2012/12/20 12.4%
2012/11/27 9,423.30 2012/12/19 93.50 2012/12/25 7.0% 2013/1/16 12.5%
2013/3/8 12,283.62 2013/3/19 78.70 2013/4/2 -2.3% 2013/4/30 12.8%
2013/4/11 13,549.16 2013/4/22 80.70 2013/5/7 4.7% 2013/5/31 1.7%
2013/5/8 14,285.69 2013/5/22 86.00 2013/6/3 -7.2% 2013/6/27 -7.5%
2013/7/3 14,055.56 2013/7/17 86.30 2013/7/29 -2.8% 2013/8/22 -4.9%
2013/9/10 14,423.36 2013/9/20 82.70 2013/10/7 -4.0% 2013/10/30 0.5%
2013/11/21 15,365.60 2013/11/28 87.20 2013/12/16 -1.4% 2014/1/10 3.6%
2013/12/26 16,174.44 2013/12/26 73.60 2014/1/20 -3.3% 2014/2/14 -11.5%
2014/4/4 15,063.77 2014/4/4 74.50 2014/4/30 -5.0% 2014/5/26 -3.1%
2014/6/4 15,067.96 2014/6/6 93.20 2014/6/30 0.6% 2014/7/24 -
平均 -0.2% 2.3%
  • ※Bloombergデータをもとに、SBI証券が作成。「25日後」「50日後」が休日の場合は翌営業日。

先物・オプション取引口座開設お申し込み画面へ

先物・オプション取引サイトへ

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金及びネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮の上、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、又はお客様ごとに変更することがあります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客様が日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客様は先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

国内信用デビュー&おかえりキャンペーン

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス
・口座開設の流れ

よくあるお問合せ
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 【当選確率最大+5倍!?】最大10万円が当たる!SBIセレクト買付応援キャンペーン

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.