SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-03-29 18:13:15

マーケット > レポート > サキモノ・オプションの『ココがPOINT!』

サキモノ・オプションの『ココがPOINT!』

2013/9/17

「三角保ち合い」後の急騰・急落パターン?/今、どう考えるべきか?

「東京五輪」を好感した東京株式市場

9月9日〜13日の週、東京株式市場は、日経平均株価が急騰して始まりました。9日は前日比344円高、10日は同218円高と上昇しました。ご承知の通り、日本時間8日未明に、アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで開かれていたIOC(国際オリンピック委員会)総会で、2020年の夏季オリンピックの開催地が東京と決定されたことが追い風になりました。週後半はやや揉み合う展開となりましたが、週末の13日の終値は14,404円67銭と、前週末比3.9%の上昇となりました。

ちなみに、13日は3ヵ月に1回のメジャーSQ(特別清算指数)算出日でした。SQ値は14,323円29銭という結果でした。上記の週末終値はこの水準よりも高い水準であり、SQ値が重要な下値支持ラインのひとつになることとなりました。SQの結果は、相場のプラス材料になったと考えられます。

後でご説明させて頂きます通り、今後も重要な日程が控えていますので、引き続き売買タイミングには細心の注意を払いたい所です。ただ、次項で述べますように、日経平均は長い「三角保ち合い」を放れた後だけに、大きなトレンドが出てくる可能性が大きいので、それを活かしたい所と考えられます。

図1:日経平均株価(日足)の推移

弊社HPのチャートツールをもとにSBI証券投資調査部が作成

「保ち合い放れ」は放れた方に付け、が「定石」

株式市場では時に、高値と安値が次第に接近し、こう着感が次第に強まる状態を「三角保ち合い」と言います。図2〜図5に示したように、トレンドラインを引くと「三角」に見えることが多くなっています。

過去の例をみると、図2では不良債権問題の深刻化が97〜98年の金融危機で最大となり、長銀、日債銀の国有化をもってアク抜けとなりました。その後は米国発のIT相場へと移行し、株価は大幅上昇に転じました。また、図4では、小泉政権下、郵政問題を巡り、自民党内が混乱し、株価は保ち合い状態となりました。しかし、2005年8月の「郵政解散」を経て、日本で構造改革が進むとの期待から、海外投資家の買いが入り、株価は大幅上昇へと転じました。

このように、三角保ち合いから上放れるケースが多くなっていますが、図3のように、IT相場崩壊過程での下げ渋り局面で保ち合いが形成されたものの、下放れるケースもあります。

ただ、いずれにせよ、「三角保ち合い」から放れる時は、その放れた方向に付くのが「定石」になっています。その後大きなトレンドが待ち構えているケースが多く、株価が「三角保ち合い」から放れた時点で付いても、間に合うと考えて良いと言えます。

その意味で、足元の株式相場は「三角保ち合い」を、形の上では上放れた様相を呈しており、上昇に向けて大きなトレンドが出やすい状態となっています。

図2:日経平均日足(98年〜00年)

図3:日経平均日足(00年〜02年)

図4:日経平均日足(04年〜05年)

図5:日経平均日足(12年〜13年)

BloombergデータをもとにSBI証券が作成。

米FOMC、消費税増税決断等をこなしながら「アク抜け」を目指す?

基本的には、強気基調が期待される株式市場ですが、当面は以下の重要な日程について注意したいと思います。

(1)米FOMC(連邦公開市場委員会)
最も重要と想定されるのは、9月17〜18日のFOMC(米連邦公開市場委員会)です。米国経済は順調に回復してきたので、債券買い取り額が月850億ドルから200億ドル程度縮小されるというのが「メインシナリオ」です。ただ、買い取り額が維持される可能性も残っています。

(2)日経平均採用銘柄の入れ替え
表にもある通り、2段階で実施されます。実質的には、三菱製紙を除外し、日東電工を組み入れる形になります。なお、日経平均採用銘柄は、同平均株価連動型ファンドに1銘柄当たり1500〜2000万株程度組み入れられていると考えられ、日東電工株を仮に1,750万株買い付けるならば、1,000億円超の資金が必要であるため、他の採用銘柄をその分売って、資金を調達する必要があるとみられます。このような需給の乱れが想定される9月下旬は、一応の注意が必要です。

(3)消費税率引き上げの「決断」は10月1日前後か
各種報道から、安倍首相が消費税率の引き上げを決断するのは10月1日前後とみられています。株式市場は、この日に向けて「様子見」となる可能性があります。反面、消費税率引き上げのタイミングで、法人減税や規制緩和・成長戦略の追加発表が行われる可能性があります。
これまで説明させて頂いた通り、三角保ち合いを放れた後は、急上昇も急落も考えられます。しかし、今回は上に放れた後であるだけに、FOMCや消費増税決断後は、「アク抜け」となり、上昇する可能性のほうが大きいように予想されます。

表:当面の重要スケジュール

各種報道・BloombergデータをもとにSBI証券が作成。年月日は現地時間。各種予定は予告なしに変更される場合があるので注意。

今すぐ先物・オプション口座開設

今すぐお取引

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金及びネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮の上、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、又はお客様ごとに変更することがあります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客様が日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客様は先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

SBI マネーアシスタント

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス

よくあるお問合せ
・証券税制と確定申告について
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • クレカ積立 上限金額UPでさらに便利に

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.