東京市場では、日経平均株価が序盤から堅調な動きとなり、一時前週末比460円超上昇したことからドル円・クロス円は堅調な動きとなった。さらに、時間外取引で米長期金利が上昇したことも加わり、ドル/円は一時117.88まで上昇した。午後に入り、日経平均株価が上げ幅を縮小したことから上値の重い動きが見られたものの、ドル円・クロス円の下値は限定的だった。欧州時間では、欧州主要株価指数が上昇したことから、ドル円・クロス円も底固い動きとなった。

米国市場では、ロシアとウクライナの停戦協議の進展期待が広がったことを受けて、投資家のリスク回避の動きが和らぎ、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。一方、FOMCで利上げが確実視されていることを背景に、米国の長短金利が軒並み上昇となり、ドルは対円で2017年1月以来の118円台を回復した。ただ、終盤に米主要株価指数がマイナス圏まで下落したことから、クロス円は上値の重い動きとなった。特に、原油先物価格が大幅下落となったことが影響して、資源国通貨はドルや円に対して軟調な動きが続いた。

米株式市場では、ロシアとウクライナの停戦協議の進展期待が広がったことを受けて、主要株価指数は序盤から堅調な動きとなった。しかし、15-16日のFOMCで利上げが確実視されていることや、さらに金融引き締めを急ぐとの観測を背景に、米国の長短金利が上昇したことが圧迫要因となった。ダウ平均株価は、序盤に一時前週末比451ドル高まで上昇したものの、その後は下落に転じてマイナス圏まで下落する場面もあった。ただ、終盤にプラス圏に回復して1.05ドル高（0.00％）で終了した。一方、金利動向に敏感なナスダックは、金利の上昇とともに下げ幅が拡大し、262.59ポイント安（-2.04％）で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）週明けの東京市場では、前週末の海外市場の流れを受けて、ドル円・クロス円は序盤から堅調な動きとなった。日経平均株価が序盤から上昇となり、一時前日比468円高まで上昇したこともドル円・クロス円の押し上げ要因となった。さらに米長期金利が上昇したことも加わり、ドル/円は117.88まで上昇した。

（2）その後、日経平均株価が上げ幅を縮小し、午後には高値から300円超上げ幅を縮小したことから、ドル円・クロス円は上値の重い動きとなった。ただ、今週のFOMCで利上げ決定が確実視されていることや、ECBが市場の予想に反してタカ派姿勢を維持したことが引き続き材料視され、ドルやユーロは底固い動きとなった。

（3）米国市場では、ロシアとウクライナの4回目の停戦協議が実施され、協議継続が示されたことで進展期待が広がったことが好感され、欧米の主要株価指数が上昇するなど、リスク回避の動きが和らぎ、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。ユーロは対円で2/28以来の高値水準まで改善した。一方、15-16日のFOMCで利上げが確実視されていることや、タカ派的な姿勢が示されるとの見方を背景に、米国の長短金利が軒並み上昇したことからドルは主要通貨に対して堅調な動きとなり、対円では日米金利差拡大が意識され2017年1月以来の118円台を回復した。ただ、終盤に米金利上昇を背景に、米主要株価指数がマイナス圏まで下落したこともあり、クロス円は上値の重い動きとなった。特に、原油先物価格が一時約2週間ぶりに100ドルの大台を割り込むなど、大幅下落となったことが影響して、資源国通貨はドルや円に対して軟調な動きが続いた。

昨日、ロシアとウクライナの4回目の停戦協議が実施され、合意には至らなかったものの、協議継続が示されたことで、停戦に向けた協議の進展期待が高まり、地政学リスクが和らぐとの見方が広がり、ユーロはドルや円に対して堅調な動きとなった。15日も協議が予定されていることから、協議に関連した報道や要人発言には注目したい。

一方、本日からFOMCが始まるが、利上げ決定が確実視されており、タカ派的な見方が示されるとの思惑もあり、昨晩の米国市場では、米国の長短金利が上昇したことでドル/円も118円台を回復した。米金利先物市場では、一時年内7回の利上げを織り込む水準で推移するなど、次回以降の利上げ継続の期待も高まっている。そのため、16日（日本時間17日午前3時）の結果発表までは、金利動向を見ながら神経質な展開が続く可能性も予想されている。

本日の米国市場では、3月のNY連銀製造業景気指数、2月の生産者物価指数の発表が予定されており、共にここまでインフレ高進の影響が示唆される結果が続いており、結果が注目されている。前者は改善が予想されており、後者は前年比で過去最大の伸びが予想されていることから、インフレ高進が示されれば、利上げへの期待が高まる可能性も考えられる。

時間	国・地域	経済指標・イベント	予想	前回
21:30	米国	3月ニューヨーク連銀製造業景気指数 NY連銀製造業景気指数は、NY州の製造業の景況感などを指数化した経済指標である。製造業に関連した新規受注・雇用･在庫など、指数化された数値が発表される。数値はゼロが景況の判断の基準となる。	7.0	3.1
		前回は市場予想を下回ったものの、1月に付けた2020年6月以来のマイナスから改善した。販売価格が過去最高に上昇したことや、雇用者数が改善したことが影響した。今回は、前回から上昇が予想されているが、コロナ感染拡大の影響が落ち着いているものの、インフレ圧力が続いており、販売価格や仕入価格が高止まりする中、新規受注や出荷が低調であることが引き続き示されると見られている。
21:30	米国	2月生産者物価指数（前年比） 生産者物価指数（PPI＝Producer Price Index）は、米国内の販売業者の販売価格を調査し、算出した物価指数。特に、振れ幅の大きい食品とエネルギーを除いたコア指数が重要視されており、消費者物価指数（CPI）と同様にインフレ圧力を測る指標として注目されている。	10.0%	9.7%
		前回は市場予想を上回ったものの、2ヵ月連続で伸び幅は低下した。依然としてインフレ圧力が強く、高水準を維持しており、米金融当局の利上げを後押しすると見られている。一方、前月比ベースでも市場予想を上回り、昨年5月以来8ヵ月ぶりの高水準となった。今回は、前月比で前回を下回る伸びが予想されているものの、前年比では11月に付けた9.8％を上回り、過去最高を更新すると予想されている。