東京市場では、日経平均株価が序盤から堅調な動きとなり、一時前日比500円超上昇したことや、米10年債利回りが上昇したことを受けて、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。さらに、五・十日に当たり、実需のドル買い・円売りが観測されたこともドル/円の押し上げ要因となった。その後も、日経平均株価が高値圏を維持したことから、投資家のリスク選好の動きからクロス円は堅調な動きが続いた。その後の欧州時間には、欧州主要株価指数が上昇して始またことや、米長期金利の上昇も加わり、ドル円・クロス円は底固い動きとなった。

米国市場では、序盤に発表された米経済指標が軒並み良好な結果となり、米長期金利の高値圏での取引がドル円の106円台前半での底堅い値動きをサポートするなど、ドルは主要通貨に対して底固い動きが続いた。その後、米7年債の入札が低調だったことも嫌気され、米国債利回りが軒並み急上昇となり、日米金利差拡大が意識されたことからドル/円は一時106.40まで上昇し、昨年9/4以来の高値を更新した。一方、米主要株価指数が軒並み下げ幅を拡大する動きとなったことから、クロス円は一段の下げとなり、ドル/円も106.01まで下落する場面もあったものの、106.24で取引を終えた。

米株式市場では、米長期金利の上昇を背景に主要株価指数は序盤から軟調な動きとなった。その後、米7年債入札が低調だったことが嫌気され、米国債利回りが軒並み急上昇となったことから、主要株価指数は下げ幅を拡大した。ダウ平均株価は、一時前日比668ドル安まで下落したものの、終盤に下げ幅を縮小して559.85ドル安（-1.75％）で終了した。一方、ハイテク株中心のナスダックは、478.54ポイント安（-3.52％）で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）東京市場では、日経平均株価が序盤から堅調な動きとなり、一時前日比541円高まで上昇したことから、投資家のリスク選好の動きが優勢となり、ドルと円が売られる動きとなった。ただ、月末前の五・十日で実需のドル買いが観測されたことや、時間外取引で米10年債利回りが1.373％から1.418％まで上昇となり、日米金利差拡大が意識されたことから、ドルは対円で106.14まで上昇し、前日の海外時間の高値の106.10を上抜けた。

（2）ドル/円は、106円台では上値の重い動きとなり、上昇一服後は上値の重い動きとなった。さらに、10年債利回りが1.45を割り込む動きとなったことも影響した。一方、クロス円も上値の重い動きとなったものの、日経平均株価が高値圏を維持していたことから、底固い動きが続いた。欧州時間では、欧州主要株価指数が上昇して始まったことや、米国債利回りの上昇が続いたこともあり、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。

（3）米国市場では、序盤に発表された第4四半期の米GDP改定値や新規失業保険申請件数、耐久財受注が良好な結果とり、世界景気の回復期待やインフレ加速への懸念を背景に、米長期金利の上昇が続いたこともあり、ドルは主要通貨に対して底固い動きが続いた。その後、米7年債の入札が低調だったことも嫌気され、米国債利回りが軒並み急上昇となり、米長期金利の指標となる10年債利回りは一時1.608％まで上昇し、昨年2月以来約1年ぶりの高水準となったことから、ドル/円は一時106.40まで上昇し、昨年9/4以来の高値を更新した。一方、金利上昇を受けて、米主要株価指数が軒並み下げ幅を拡大したことから、クロス円は一段の下げとなった。

（4）米国債利回りの急上昇が一服したことや、クロス円の下げ幅拡大を受けてドル/円の上昇も一服し、一時106.01まで下落する場面もあった。しかし、終盤にかけてドル円・クロス円は底固い動きとなった。

前日の米国市場の株価下落を背景に、本日の日経平均株価も序盤から下落となり、一時前日比949円安まで下落する動きとなるなど、投資家のリスク回避の動きが意識され、ドル円・クロス円は軟調な動きとなった。ただ、時間外取引の米株価先物市場では、ダウ先物がプラス圏で推移する動きも見られており、日経平均株価の下げ幅がどこまで縮小するのか、また海外市場では主要株価指数の反発があるのか注目したい。

米国市場では、2月のシカゴ購買部協会景気指数と2月のミシガン大学消費者信頼感指数の発表が予定されている。前者は製造業関連の経済指標で、ここまで好調が続いており、米景気回復期待を意識させる結果が続いている。一方、後者は消費者のマインドを表す経済指標だが、消費者の楽観的な見方は後退しており、先行きに対しても不安を抱いていることが示されている。両者まちまちの結果が予想されており、反応は限定的と見られている。

時間	国・地域	経済指標・イベント	予想	前回
23:45	米国	2月シカゴ購買部協会景気指数 シカゴ購買部協会景気指数は、シカゴ地区の製造業の景況感を指数化したものであり、50が景気の拡大・後退の判断基準となり、50を上回れば景気拡大傾向、50を下回れば景気後退傾向と判断される	61.0	63.8
		前回は市場予想を上回り、2018年7月以来の高水準となった。景気の拡大・縮小の判断基準となる50を7ヵ月連続で上回っており、製造業の好調な結果が続いていることが示された。今回は前回から低下が予想されているものの、依然として高水準を維持すると見られている。
0:00	米国	2月ミシガン大学消費者信頼感指数 ミシガン大消費者信頼感指数は、ミシガン大学が消費者にアンケート調査を行い、現況指数（現在）、期待指数（将来）など消費者マインドを指数化した経済指標である。速報は300人、確報は500人を対象に調査を実施し、1964年の指数を100として算出する。コンファレンス･ボード（CB）が発表する消費者信頼感指数と共に消費者マインドを見る上で重要な経済指標である。	76.5	76.2
		前回の速報値は、市場予想を下回る結果となり、昨年8月以来の低水準となった。現況指数、期待指数ともに昨年10月以来の低水準に落ち込んだことが影響した。所得の見通しが悪化したこともあり、消費者のマインドが改善していないことが示された。今回の確報値は、若干上方修正が予想されているが、反応は限定的だろう。