今週の予想

先週は、新規材料に乏しい中、米国の政権運営への警戒感を背景に円買い・ドル売りが進み、ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。ただ、FOMCの議事録公開を控えて、議事録で新たなヒントが示されるとの期待感もあり、ドルは底固い動きとなった。そして、議事録が公開され、近く利上げが適切になるとの見方が示されたが、最近の経済指標の低迷は一時的であるとの証拠を待つのが賢明としたことで、追加利上げのペースは緩やかになるとの思惑から、ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。
今週は、底固い動きが予想される。FOMC議事録で、前述のとおり経済指標の低迷は一時的であったとの証拠を待つのが賢明としたことで、米国の経済指標の結果に注目が集まっている。特に、景気動向を見る上では、米GDPや雇用統計が注目される。そして、一時マイナス成長も懸念されていた米GDPが、速報値から上方修正されており、週末の米雇用統計で良好な結果となるようなら、米経済の失速懸念も解消して6月の利上げが再び意識される可能性もあるだろう。ただ、米国の政治の不透明感が払拭できておらず、予定は未定だが、前FBI長官の議会証言次第では、政治的懸念が高まる可能性もあり、その場合には下振れとなる可能性もあるだろう。

今週の予想

先週は、週明けにドイツのメルケル首相が「ユーロは安すぎる」と発言したことを受けて、ユーロはドルや円などの主要通貨に対して上昇した。また、株価や原油価格の上昇を受けて、円が売られる展開となったことも加わり、ユーロ/円は週明けの124.12から125.81まで上昇した。その後、原油価格が大幅下落となったことや、株価が上値の重い動きとなって円を買い戻す動きとなり、ユーロ/円は反落となった。
今週は、上値の重い動きが予想される。独首相がユーロ安けん制発言をしたが、マーケットでは、最近のユーロ高が続いたことによる高値警戒感もあり、上値の重い動きが続いている。そのため、下振れとなる場合には、調整の動きが強まる可能性も考えられる。また、米国の雇用統計など、主要な経済指標の発表を受けてドルが動く場合には、ユーロ相場にも影響するだろう。

今週の予想

先週は、週明けからの株価上昇を背景に、比較的堅調な動きとなった。ただ、英国のGDPが市場予想を下回る結果となったことや、個人消費が2014年12月以来の低水準となったことを受けて、上値の重い動きとなった。そして、OPECで減産合意が決定したものの、減産規模の拡大がなかったことを受けて、原油価格が大幅下落したことも影響した。また、6/8の英総選挙の世論調査で、与党・保守党のリードが縮小したとの報道を受けて、ポンド売りが優勢となり、ポンド/円も145.44から142.14まで下落した。
今週は、上値の重い動きが予想される。週明けは、スプリング・バンク・ホリデーで英国が休みとなることから、値動きは限定的だろう。そして、今週は主要な英国の経済指標の発表が少ないものの、来週に予定されている英国の総選挙の世論調査の結果を受けて、思惑が交錯する可能性もあるだろう。これまで与党の保守党が圧勝すると予想されていたが、先週の世論調査では、支持率のリードが縮小した。そのため、直前まで世論調査の結果が注目されるだろう。また、英国や欧州でテロ警戒が高まっていることもあり、総選挙後までは動き難いとの見方もある。

今週の予想

先週は、株価や原油価格の上昇が続いたことを受けて、堅調な動きとなった。また、米国のFOMC議事録の内容を受けて、FRBが追加利上げや資産規模の縮小を緩やかなペースで進めるとの見方が広がったことから、豪ドルは対ドルで上昇となり、豪ドル/円は週序盤の82.80から83.88まで上昇した。しかし、OPEC加盟国とロシアなどの非加盟国は、原油の協調減産の9ヵ月延長に合意したが、減産規模の拡大などには踏み込まなかったことが嫌気され、原油価格が大幅下落したことが影響し、豪ドル/円は82.53まで下落した。
今週は、上値の重い動きが予想される。豪州雇用統計の結果など豪州経済に明るさも見られたが、国内には懸念される問題もあり、楽観視はできない。そして、今週は豪州の主要な経済指標の発表も少ないことから、外部の要因に左右される可能性が考えられる。特に、米国の雇用統計の発表を控えており、結果を受けて米国の利上げ期待が高まるようなら、対ドルで軟調な動きとなり、対円でも上値の重い動きとなる可能性が考えられる。また、OPECなどで減産合意が決定したが、協調減産に不参加の米国でシェールオイルの増産が続いていることもあり、原油価格の下落が続くようなら、資源国通貨として影響を受ける可能性もあるだろう。

今週の予想

先週は、南アの与党・アフリカ民族会議（ANC）が週末に開催する党会合で、ズマ大統領の除名を協議するとの報道を受けて、南ア・ランドは主要国通貨に対して堅調な動きとなった。その後、ANCの報道官が否定したものの、欧米の株価が堅調な動きとなったことや、原油価格の上昇を背景に、投資家のリスク志向の高まりから、ランド/円は、週前半の8.33から8.71まで上昇し、3/27以来の高値を付けた。ただ、その後は原油価格の大幅下落なども影響し、上値の重い動きが続いた。
今週は、上値の重い動きが予想される。先週、ズマ大統領の除名を協議との報道を受けてランドが上昇したが、裁判所の判断も出ておらず、協議でズマ大統領が辞職に応じる可能性は低く、やや上値は限定的だろう。また、先週発表された南アフリカの消費者物価指数、生産者物価指数が低下したことから、次回7月の政策金利発表での利下げの可能性が指摘されている。このことから、国内の経済や金融政策などにマーケットの目が移る場合には、利下げが意識される可能性もあるだろう。また、先週後半に大きく下落した原油価格が引き続き軟調な動きとなる場合には、資源国通貨として影響を受ける可能性も考えられる。