今週の予想

先週は、ドル買い・円売りの流れが続いたことを受けて、週明けはやや調整の動きも加わり、上値の重い動きとなった。しかし、米国の経済指標が軒並み堅調な結果となったことや、米国の12月の利上げが意識され、政策金利の動向に敏感な2年債利回りが約6年7ヵ月ぶり、10年債利回りが約1年4ヵ月ぶりの高水準となったことから、日米の金利差拡大観測から、ドル買い・円売りが優勢となり、ドル/円は週前半の110.29から113.91まで上昇した。
今週は、底固い動きも予想される。大統領選の開票時に付けた101.20から12円以上上昇しており、引き続き堅調な株価動向や米債券利回りの上昇が続く場合には、ドル/円は一段の上昇も考えられる。ただ、先週末にやや上値の重い動きとなっていることから、週明け軟調な動きとなる場合には、一旦の調整となる可能性も考えられる。今週は、週末の米雇用統計発表や、11/30にはOPEC総会も予定されている。特に、OPEC総会では減産合意ができるかどうか不透明感がある。結果次第で原油相場が下落となる場合には、堅調だった日米の株価下落に繋がり、円買い戻しの動きが強まる可能性も考えられる。また、それを見越した動きが出る可能性も想定しておきたい。

今週の予想

先週は、堅調な株価動向や、米国の利上げ期待から円売りが加速しており、投資家のリスク志向の動きも加わり、円が大半の主要通貨に対して下落し、ユーロ/円は週明けから堅調な動きとなった。また、ユーロ圏の経済指標が比較的堅調な結果となったこともあり、ユーロ/円は、週明けの117.32から120.16まで上昇した。
今週は、やや軟調な動きが予想される。日米の株価の堅調な動きが続いているものの、ユーロ圏主要国の株価はほぼ横ばいが続いており、上値の重い動きとなっている。また、ユーロは対ドルで2015年3月以来の安値をつけており、対ポンドなど主要通貨に対しても下落している。背景には、12/4に予定されている憲法改正の是非を問うイタリアの国民投票への警戒感が一因である。対円では、円売りの流れが強いことから影響は出ていないが、円売り調整の動きとなる場合には、他の主要通貨に対して下落している分、下げ幅が大きくなる可能性も考えられることから注意したい。

今週の予想

先週は、前週の流れを受けて、週明けから堅調な展開となった。しかし、序盤に発表された英国の経済指標が大きく低下したことを受けて、軟調な動きとなる場面もあった。ただ、その後は米国の債券利回りが上昇したことや、ダウ平均株価が最高値を更新する動きとなったことから、円が主要通貨に対して売られ、ポンド/円は週明けの136.30から141.76まで上昇した。
今週は、やや上値の重い動きが予想される。日米の金利差拡大観測や、株価上昇を背景とした円売りの流れが継続するのかがポイントとなる。ここまで急上昇した流れが調整となる場合には、一旦反落する可能性も考えられる。また、英国のEU離脱後の経済成長率の見通しが引き下げられたが、円売りの影響が大きかったことから、それほど影響はない。ただ、今後クローズアップされる場合にはポンド相場に影響が出る可能性も考えられる。

今週の予想

先週は、株価が堅調な動きとなったことや、米国の利上げ期待を背景に、米債券利回りの上昇となり、日米の金利差拡大観測から円売りが優勢となり、豪ドル/円は序盤から堅調な動きとなった。豪ドル/円は、週明けの81.15から84.62まで上昇し、4/28以来の高値を付けた。
今週は、底固い動きが予想される。株価上昇や米金利上昇を背景とした円売りの流れが続いており、この流れが続く場合には、豪ドル/円も一段の上昇が考えられる。ただ、ここまで急速な円売りが続いていることから、一旦の調整を懸念する見方も出ている。また、11/30にはOPEC総会、12/2には米雇用統計の発表が予定されており、結果に注目したい。特に、OPEC総会で減産合意が決定するのか、決裂するのかで原油価格が大きく動く可能性もあり、これが豪ドル相場にも影響する可能性も考えられる。

今週の予想

先週は、株価や原油などの資源価格の上昇、日米の金利差拡大観測から円売りが優勢となったことも加わり、週明けからランド/円は堅調な動きとなった。また、南アフリカの経済指標結果が堅調な結果となったことや、与党・アフリカ民族会議次期党首に、ラマポーザ副大統領を支持すると国内最大の労組が表明したことも影響し、南ア・ランドは堅調な動きとなり、ランド/円も8.06まで上昇し、2015/12/21以来の高値を付けた。
今週は、底固い動きが予想される。円売りの流れが続く場合には一段の上昇も考えられる。ただ、ここまで円売りが続いた流れに対する調整の動きとなる場合や、米国の利上げが意識される場合には、軟調な動きとなる可能性も考えられる。また、先週末に格付け会社が南アの格付け見通しを引き下げたが、依然として格下げの可能性も燻っていることも、引き続き懸念要因となる。そして、今週は、南アフリカの貿易・財政収支（11/30）の発表も予定されていることから、こちらの結果にも注目したい。