今週の予想

先週は、週明けから米住宅関連の経済指標の悪化が続いたことを嫌気して、ドルは序盤から軟調な動きとなった。ただ、米当局者が年内の利上げの可能性を示唆したことや、週末の米雇用統計を控えて様子見ムードも強く、レンジ内の展開が続いた。そして、週末の米雇用統計では、雇用者数の伸びが市場予想を大きく下回る結果となったことから、ドルが主要通貨に対して下落する動きとなり、ドル/円は118.69まで下げる動きとなった。しかし、その後は株価の反発を受けて119円台後半まで上昇した。
今週は、上値の重い展開が予想される。週明けは、大きなイベントが終了したことでやや材料に乏しい中、米雇用統計の結果や、米国の利上げ期待の後退が改めて意識される可能性が考えられる。そして、米国の主要な経済指標の発表も少なく、レンジ内の展開が続く可能性も考えられる。ただ、7日には日銀の金融政策発表と黒田総裁の会見が予定されており、サプライズの可能性は低いものの、内容には注目したい。

今週の予想

先週は、週明けの株価下落などもあり、序盤から上値の重い動きが続いた。そして、ユーロ圏の消費者物価指数が半年ぶりにマイナスとなったことから、ECBが追加緩和に踏み切るとの見方が強まり、ユーロは主要通貨に対して軟調な動きとなった。また、株価が上昇したことで、資源国・新興国通貨が対ユーロで上昇したことも影響し、ユーロ/円は135円台から133円台まで下落する動きとなった。しかし、週末にかけては再び134円台後半まで値を戻す動きとなった。
今週は、底固い展開が予想される。不安定な株価動向が続いており、資源国・新興国通貨に対してユーロは堅調な動きが続いている。ただ、ECBの追加緩和観測もあることから、上値は限定的であり、もみ合いの展開が続く可能性が考えられる。今週は、ユーロ圏の主要な経済指標の発表は予定されていないが、8日には、前回のECB理事会の議事録が公開されることから、議論の内容に注目したい。

今週の予想

先週は、週明けの株価下落などを背景に、円買いが先行し、ポンド/円も週序盤から軟調な動きとなった。その後、英国のGDP確定値が堅調な結果となり、賃金の伸びが8年ぶりのハイペースになったことを好感して、大きく反発する場面もあった。しかし、その後は上値の重い動きが続いた。週末には、米雇用統計の悪化を受けて円が買われる動きとなったことから、一時180.67まで下落し、約1ヵ月ぶりの安値を付ける動きとなったが、大きく下落した株価が反発したことを受けて、182.50台まで反発した。
今週は、底固い展開が予想される。英国経済の順調な回復が続いているが、原油価格の下落や不安定な株価動向がやや影響している。ただ、米国の利上げ期待がやや後退したことで、対ドルでの下落も一服していることから、対円では堅調な動きも考えられる。そして、8日には英国の金融政策発表が予定されており、金融政策の変更は無いものの、先のGDPや賃金の伸びの結果を受けて、利上げを支持するメンバーが複数になるのかどうか注目したい。

今週の予想

先週は、週明けに世界的な株価下落となったことを受けて、リスク回避の動きが強まり、豪ドル/円は軟調な動きとなった。豪ドル/円は、84円台後半から82円台後半まで下げる動きとなったが、株価が反発したことを受けて、85円台まで上昇する動きとなった。そして、週末の米雇用統計が悪化したことで、米株価が大きく下落し、豪ドル/円も83円台前半まで下落する場面もあった。しかし、株価が反発したことから、豪ドル/円も84.60台まで値を戻す動きとなった。
今週は、底固い展開が予想される。先週末の米雇用統計の結果を受けて、米利上げ期待が後退していることや、83円台での値頃感の買いも続いていることから、下値は限定的と考えられる。今週は、6日に豪州の金融政策発表が予定されているが、政策金利は据え置きがコンセンサスとなっている。特に、豪州経済に関する中銀の認識に注目したい。また、7日には日銀の金融政策決定会合と総裁の会見もあることから、こちらの結果にも注目したい。

今週の予想

先週は、週明けから世界的に株価が下落したことや、米当局者が年内の利上げを示唆する発言をしたことなどを受けて、南ア・ランドは軟調な動きとなった。また、南アの貿易赤字が予想以上に拡大したことも影響して、ランド/円は8.42まで下落し、2008年10月以来の安値を付ける動きとなった。その後、8.75まで値を戻したものの、米雇用統計が悪化したことから一時8.49まで下げる動きとなった。しかし、米利上げ期待が後退したことから、再び8.70台後半まで上昇する動きとなった。今週は、やや上値の重い展開が予想される。米雇用統計の悪化で、米国の利上げ期待が後退したとの見方はランドの支援材料だが、国内経済に対する懸念は高まっており、上値は限定的と考えられる。そして、週前半は中国市場が国慶節で休場となるが、週後半の休み明けの動きには注意したい。中国の株式市場に対する懸念は払拭できておらず、また資源価格の動向にも注目したい。特に、資源価格の低迷が続くようなら、南アの貿易収支が一段の悪化となる可能性も懸念される。