今週の予想

先週は、週明けから世界的に株価が大きく下落したことを受けて、比較的安全な資産とされる円を買う動きが優勢となり、ドル/円は軟調な動きとなった。一時12月18日以来の安値を付ける動きとなったものの、米雇用統計を控えて、下げ幅は限定的となった。その後、株価が反発したことから値を戻す場面もあった。しかし、週末の米雇用統計では、雇用者数の伸びが市場予想を上回る結果となったものの、賃金が低下するなど懸念の残る内容となったことや、イベント終了で調整の動きなどから、上値の重い動きとなった。
今週は、やや上値の重い展開が予想される。米雇用統計が終了したことから、やや材料出尽くし感も出ており、上値の重い展開が考えられる。注目は、14日の米小売売上高、16日の物価関連の指標であり、どちらも前月からの低下が予想されている。消費の落ち込みや、物価低下となる場合には、米国の利上げの時期に関する思惑が交錯する可能性もあることから、結果には注目したい。

今週の予想

先週は、週明けから株価が下落したことを受けて、安全資産とされる円を買う動きが優勢となった。また、ギリシャの政局不安や、ユーロ圏のデフレ観測から、ユーロは主要通貨に対して下落する動きとなり、ユーロ/円も軟調な動きとなった。そして、週末には再び株価が下落したことから、ユーロ/円は140.19まで下げる動きとなり、10月31日以来の安値を付ける動きとなった。
今週は、上値の重い展開が予想される。ユーロ圏の物価関連の経済指標が低下したことを受けて、ECBが量的緩和に踏み切るとの見方が強まっており、ユーロは上値の重い展開が続く可能性が考えられる。また、ギリシャの総選挙で野党が勝利した場合、ユーロ圏からの離脱の可能性も指摘されるなど、積極的には買い難い状況である。ただ、ECB理事会も、ギリシャ総選挙も来週であることから、それまでは思惑で動く可能性も考えられる。また、当局者などの発言にも注意したい。

今週の予想

先週は、世界的に株価が下落したことから、投資家のリスク回避の動きが強まり、安全資産とされる円を買う動きが先行した。また、英経済指標が1年7ヵ月ぶりの低水準に悪化したことも影響して、ポンド/円は179.24まで下落し、10月31日以来の安値を付ける動きとなった。その後、株価が反発したことからやや値を戻したものの、英経済に対する懸念が高まっていることや、週末に再び株価が下落となったことから、上値の重い展開が続いた。
今週は、上値の重い展開が予想される。原油安やユーロ圏経済の低迷などが英国経済を圧迫しており、また下振れリスクを高めている。そのため、年内の政策金利は過去最低水準が維持されるとの見方も出ており、ポンドは上値の重い展開が続く可能性が考えられる。また、5月には総選挙が控えており、EU離脱の国民投票につながる可能性も指摘されている。そのため、積極的には買い難い状況となっており、ポンド/円も上値の重い展開が続くだろう。今週の英国の経済指標では、13日の物価関連の指標には注目したい。

今週の予想

先週は、週明けから世界的に株価が大きく下落したことを受けて、円を買う動きが優勢となり、豪ドル/円は97円台から95円台まで下落し、12月17日以来の安値を付ける動きとなった。また、豪州の貿易収支が、市場予想より赤字額が少なかったものの、8ヵ月連続で赤字となったことも材料視された。ただ、その後株価が反発したことから、豪ドル/円も97.60台まで値を戻す動きとなった。しかし、週末には再び株価が軟調な動きとなったことが影響して、上値の重い動きとなった。
今週は、上値の重い展開が予想される。先週は、経済指標の結果に改善が見られたものの、原油をはじめ、鉄鉱石などの資源価格の下げ止まりが見られないことは、豪ドルにとってマイナス材料となる。また、一部では豪州中銀による利下げの可能性が指摘されていることも圧迫要因となる。そして、今週は、15日に豪州雇用統計の発表が予定されており、結果には注目したい。

今週の予想

先週は、週明けから世界的に株価が大幅下落となったことを受けて、投資家のリスク回避の動きが強まり、安全資産とされる円を買う動きが優勢となった。また、序盤に発表された南アフリカの購買担当者景気指数が5ヵ月ぶりの低水準となったことも材料視され、ランド/円は週明けの10.33から10.08まで下落し、12月17日以来の安値を付ける動きとなった。しかし、その後は株価が反発となり、10.30台まで値を戻す動きとなった。
今週は、底固い展開が予想される。米利上げ期待などから、対ドルでは安値圏で推移するなど、上値の重い展開が続く可能性が考えられる。また、資源価格の下落傾向が続いていることも圧迫要因となるだろう。ただ、低迷が目立つ南アの経済指標だが、新規輸出受注が2013年2月以来の高水準となるなど、南ア経済の改善の兆候も見られている。その背景には、長期間続いたストライキの影響が薄れていると考えられ、今週発表される経済指標の結果にも注目したい。