新NISAが始まって2週間が経ちました。最初の2週間において、新NISAでみんなはどんな銘柄を買っているのか?弊社の取引データに基づいて、米国株人気ランキングとその特徴をご紹介したいと思います。
図表1 主な言及銘柄
銘柄名 | 株価(1/16) | 52週高値 | 52週安値 |
---|---|---|---|
SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF(SPYD) | 38.66米ドル | 43.33米ドル | 32.88米ドル |
バンガード 米国高配当株式ETF(VYM) | 110.64米ドル | 112.69米ドル | 98.40米ドル |
iシェアーズ コア 米国高配当株 ETF(HDV) | 102.33米ドル | 106.94米ドル | 93.46米ドル |
インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF(QQQ) | 409.52米ドル | 412.92米ドル | 273.75米ドル |
エヌビディア(NVDA) | 563.82米ドル | 553.46米ドル | 167.31米ドル |
マイクロソフト(MSFT) | 390.27米ドル | 390.68米ドル | 230.68米ドル |
アップル(AAPL) | 183.63米ドル | 199.62米ドル | 133.77米ドル |
テスラ(TSLA) | 219.91米ドル | 299.29米ドル | 124.31米ドル |
- ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
新NISAが始まって2週間が経ちました。最初の2週間において、新NISAでみんなはどんな銘柄を買っているのか?気になる方も多いかと思います。
そこで今回は、1/2-1/12までの弊社取引データに基づいた米国株人気ランキングをご紹介したいと思います。「人気ランキング」の基準としては、個別銘柄やETF(上場投資信託)の株価の高安に影響される買付金額よりも、買付口座数を採用しました。
まず、ETFを確認してみると(図表2)、次の特徴が言えそうです。
1)好配当ETFの人気が高い:TOP10のうち、予想配当利回りが比較的高い(3%超えの)ETFが4銘柄、うち2銘柄は上位2位となりました。好配当ETFの人気が高いことが示されました。
2)米国株ETFの人気が高い:米国株式市場の動きと連動するETFが2銘柄、世界株式市場の動きを連動するETFが1銘柄となりました。1)の好配当ETFでも米国株に連動するETFが多ったことからすると、米国株の人気さが伺えます(※米国市場には米国株だけでなく、その他の海外株に連動するETFも多く上場しています。たとえば、インド株の動向に連動するETFがTOP10入りしています)。
3)グロース株ETFもそこそこの人気さ:予想配当利回りが1%を下回った銘柄はTOP10のうち、2銘柄となりました。インド株の動向に連動するウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI)と、銘柄コードの「QQQ」が愛称にもなっているインベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF(QQQ) です。いずれもグロース株ETFとして期待されている点で共通しています。なお、米代表的なテック企業「マグニフィセント・セブン」(「M7」)の7銘柄は、いずれも「QQQ」の構成銘柄上位10銘柄に入っています(1/16時点)。
図表2 新NISA・米国株人気ランキング:TOP10のETF(1/2-1/12)
買付口座数順 | 銘柄名 | 予想配当利回り(注) |
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1 | SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF(SPYD) | 4.7% |
2 | バンガード 米国高配当株式ETF(VYM) | 3.1% |
3 | バンガード トータルストックマーケットETF(VTI) | 1.4% |
4 | バンガード S&P 500 ETF(VOO) | 1.5% |
5 | iシェアーズ コア 米国高配当株 ETF(HDV) | 3.8% |
6 | バンガード トータル ワールド ストックETF(VT) | 2.1% |
7 | バンガード 超長期米国債 ETF(EDV) | 3.8% |
8 | ウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI) | 0.1% |
9 | インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF(QQQ) | 0.6% |
10 | バンガード 米国増配株式ETF(VIG) | 1.9% |
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注:予想配当利回りは、1/16時点の12カ月先予想配当利回り(グロス)です。
※買付口座数は弊社取引データ、予想配当利回りはBloombergデータをもとにSBI証券が作成
次に、個別銘柄の場合は、図表3の通りです。特徴としては、ETFと同じことが言えそうです。つまり、好配当銘柄とグロース株が人気を博しています。たとえば、予想配当利回りが3%超の銘柄は10銘柄中6銘柄、残り4銘柄はいずれも「M7」銘柄に該当します。
図表3 新NISA・米国株人気ランキング:TOP10の個別銘柄(1/2-1/12)
買付口座数順 | 銘柄名 | 予想配当利回り(注) | 「M7」か否か |
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1 | エコペトロール ADR(EC) | 23.9% | × |
2 | エヌビディア(NVDA) | 0.0% | 〇 |
3 | アップル(AAPL) | 0.5% | 〇 |
4 | ブリティッシュ アメリカン タバコ ADR(BTI) | 9.7% | × |
5 | ベライゾン コミュニケーションズ(VZ) | 6.7% | × |
6 | アルトリア グループ(MO) | 9.4% | × |
7 | マイクロソフト(MSFT) | 0.7% | 〇 |
8 | テスラ(TSLA) | - | 〇 |
9 | コカ-コーラ(KO) | 3.1% | × |
10 | ファイザー(PFE) | 5.8% | × |
注:予想配当利回りは、1/16時点の12カ月先予想配当利回り(グロス)です。「M7」は「マグニフィセント・セブン」略称で、米代表的なテック企業7社を指します。
※買付口座数は弊社取引データ、予想配当利回りはBloombergデータをもとにSBI証券が作成
総合的にみると、新NISA開始2週間の状況からすると、「好配当銘柄」+「グロース株(米テック株「M7」)」の人気が高いと言えそうです。新NISAの非課税の仕組みが背景と考えられます(弊社ファンドアナリストによる動画資料「【証券投資の日 特別セミナー】新NISA つみたて投資枠&成長投資枠どう使う?」をご参照ください)。新NISAの非課税の仕組みからすると、好配当銘柄とグロース株の人気さが続きそうです。
なお、米国株「好配当銘柄」の最新資料については、「【SBI証券】米株好配当セレクション〜利回り9%超の銘柄も!?〜米国株マーケットコンパス(1/16)」もご参照ください。「M7」の企業概要や中長期見通し等については、それぞれの「米国株式One Pager」をご参照ください。「M7」の最新動向については、本レポートの第2部分(「マグニフィセント・セブン」(M7)の最新動向)をご参照ください。
データ集(1) 「マグニフィセント・セブン」の騰落率と関連ニュース(2023/12/20-2024/1/16)
銘柄(時価総額順) | 騰落率 | 関連ニュース等 |
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ご参考:ナスダック100指数 | 0.1% | 市況:2023/12/20-2024/1/16のナスダック100指数は、1)2023年末にかけて上昇、2)2024年1週目は反落、3)2週目以降は再び上昇となった。その間、米10年国債利回りは、1)の期間では下落、2)上昇、3)下落となり、テック株と長期金利の逆相関の展開となった。背景には、1)の期間では2024年の早期利下げ期待の高まり、2)は米利下げの過度な楽観的見通しに対する修正、3)は根強い利下げ期待が挙げられる。3)の期間の株高は、AIブームによる部分も大きい(エヌビディアのコメント部分を参照されたい)。 |
アップル(AAPL) | -6.8% | 大手証券会社が立て続けに投資判断を引き下げた。投資判断引き下げの要因として、「iPhoneの販売鈍化懸念(特に中国)」、「iPhone16(2024年秋に発売予定)は魅力を高める特色やアップグレードがなさそう」などが挙げられた。会社側による値下げの発表も売りを誘った。アップルは1/15に、1/18-1/21(旧正月連休前)に中国で幅広い製品の値下げ(最新のiPhone15シリーズも対象なのは異例)を実施すると発表した。発表直後、アップルの値下げニュースは中国の検索ランキングで首位となり、1/15の朝だけで検索数が220万を超えた。アップルの値下げはファーウェイ(華為技術、未上場)の復活に伴う競争激化が背景と考えられる。一部のアナリストは、中国のEC販売チャンネルでの値下げにもかかわらず、iPhone15シリーズの販売状況は芳しくないと指摘した。大手証券会社は1/15に、iPhoneの2024年1-3月の生産台数予想を5,000万台(前四半期比33%減、前年同期比7%減)に引き下げた。なお、スマートフォン大手のサムソン電子(005930)は1/17に、生成AI機能を搭載した「Galaxy S24」を発表する予定。AIレースにおけるアップルの出遅れも、マグニフィセント・セブン(「M7」)の中でアップル株が軟調の要因として指摘されている。アップルは1/9に複合現実(MR)端末「Apple Vision Pro」を2/2に米国で販売開始(1/19から予約開始)すると発表。Bloombergは1/16に、「アップルは特許紛争に絡み同社に有利な高裁判断が下されなかった場合、スマートウオッチの最新機種「Series 9」と「Ultra 2」から血中酸素濃度の計測機能を除外する計画だ」と報じた。なお、Apple Watchの売上構成比(2023年9月期)は約5%で、iPhoneの50%強に比べると低く、業績への影響はiPhoneの方がはるかに高いと言える。1/17に、ゲームソフトアプリ市場の運営をめぐるアップルとゲームソフトウェア会社Epic Gamesとの独占禁止法訴訟で、米連邦最高裁判所はアップルによる上訴を退けた。Bloomberg記事ではそれにより、「数十億ドルに上るアップルの売上高に影響が及ぶ可能性が高くなった」と報じた。「数十億ドル」だと、アップルの年間売上高(3,832億ドル、2023年9月期)に占める比率はかなり低いと言える。ただ、アップル株にとってネガティブ材料が続いており、「M7」の中でアップルの「見劣れ感」はしばらく続くかもしれない。2/2発表予定の決算において、アップルが業績の実績をもって市場の懸念を払拭できるかどうかが注目される。 |
マイクロソフト(MSFT) | 4.6% | 年初は反落する場面もあったが、2週目は米長期金利の低下を受けたテック株の買いで反発した。エヌビディア(NVDA)がAI搭載パソコンの機能を強化する新たな半導体を発表し、AI関連銘柄が息を吹き返した。大手証券会社はマイクロソフトのAIワークロードに基づけば、業績は上振れる可能性があるとし、同社の目標株価を引き上げた。会社側は1/15に、最新のオフィスソフト「Microsoft 365」で生成AIによる支援機能が使える個人向けの新プランを発表した。 |
アルファベットA(GOOGL) | 4.3% | 年初は反落する場面もあったが、2週目は米長期金利の低下を受けたテック株の買いで反発した。傘下のAI創薬企業Isomorphic Labsとイーライリリー(LLY)およびノバルティス(NVS)との提携も、買い材料となった。Isomorphic Labsは1/7に、上記の製薬大手両社と総額約30億ドル相当の小分子治療薬創薬契約を締結したと発表した。大手証券会社は、バイヤー調査の結果をもとに、Google検索がデジタル広告支出の主要なプラットフォームであり続ける見込みだとし、同社株の目標株価を引き上げた。傘下のGoogleは1/12に、顧客がGoogle Cloudの利用を停止し、データを移行する際のデータ転送料金を無料化にすると発表した。それにより、クラウド業界の競争図が大きく変わることはないだろうと一部のアナリストは指摘した。 |
アマゾン ドットコム(AMZN) | -0.4% | 年初は反落する場面もあったが、2週目は米長期金利の低下を受けたテック株の買いで反発した。大手証券会社は同社の目標株価を引き下げた。2023年10-12月期はネット通販事業と広告事業が予想を上回る伸びとなるだろうと予想した。 |
エヌビディア(NVDA) | 13.7% | 1/8に下記3つの好材料により、株価が一気に節目の500ドル台を回復し、大幅高となった。1)エヌビディアは1/8に、パソコン(PC)向けの新半導体「GeForce RTX 40 SUPER」シリーズの3製品を発表。会社側は「3つの GeForce RTX 40 SUPERシリーズGPUは、すべて前世代機よりも高速で、ゲーミング、アプリ、AIタスクを強化するRTXプラットフォームの究極の性能を備えている」と説明。いずれも今年1月から発売されるとした。なお、米調査会社IDCは、世界パソコン出荷台数は2023年に前年より14%減少したが、2024年は3%増加すると予想している。回復要因の一つに「PCへのAI機能の統合」を挙げている。「AI PC」については、2023/12/6付レポート「【米テック株ウォッチャー】「生成AI」の2023年、2024年は「AI PC」や「AIスマホ」?!」も参照されたい。2)エヌビディアは、中国EVメーカー数社が自動運転システムを強化する次世代EVに同社製品を採用したと発表した。3)ロイター通信は、同社が米政府の輸出規則に準拠した設計の中国向けAI半導体を4-6月に量産する計画だと報じた。大手証券会社は、AIにおけるエヌビディアの地位が強固なフリーキャッシュフローの創出につながっているとし、株価にはさらなる上値余地があるとの見方を示した。 |
メタ プラットフォームズ A(META) | 4.9% | 年初は反落する場面もあったが、2週目は米長期金利の低下を受けたテック株の買いで反発した。大手証券会社による目標株価引き上げも買いを誘った。目標株価を引き上げた理由について担当アナリストは、AIを使った顧客サービスの自動化により、WhatsAppからの収益増加が予想されるためと説明した。 |
テスラ(TSLA) | -14.5% | 下記の悪材料により、大幅安となった。1)テスラの2023年10-12月のEV出荷台数は48万4,507台となり、市場予想(48万3,173台)を上回ったが、中国EV最大手のBYD(01211)に世界首位の座を奪われたことが明らかになった。BYDは同時期に52万6,409台のEVを販売した。なお、テスラの2023年通年の出荷台数は180万8,581台で、目標(180万台)達成となった。2)レンタカー大手ハーツ グローバル ホールディングス(HTZ)(以下、ハーツ)は1/11に、EVの需要低調を理由に米国で保有するEV(テスラ車を含む)の3分の1を売却し、ガソリン車に再投資する計画だと発表した。ハーツは2024年末までに自社車両の25%をEVにすることを目指していたが、今回の動きは大幅な軌道修正となった。なお、ハーツの全車両に占めるEVの比率は約1割で、ラインアップの8割がテスラ車となっているととされている。ハーツの動きは、米国市場でのEV需要鈍化懸念を強めた。3)テスラは1/12に中国で値下げを発表した。中国市場での値下げは需要鈍化懸念よりも競争激化による部分がより大きいとみられる。近年はBYDを筆頭に中国新興EVメーカーの躍進により、中国市場におけるテスラの圧倒的な優位性が低下しつつある。4)ロイター通信は1/12に、テスラは「多くの船舶が(紅海ルートから)喜望峰経由に航路を変更し部品不足が生じているとして、1/29から2/11までベルリン近郊の工場で生産の大半を停止することを明らかにした」と報じた。上記のうち、4)による影響は一時的なものにとどまると予想される。ただ、テスラの売上高の5割(2023年12月期7-9月期)を占める米国市場での需要鈍化懸念、同2割を占める中国市場での競争激化はしばらく株価の重石となりそうだ。1/24に発表予定の決算において、粗利益率の動向(EV出荷台数は既に公表済なので、決算発表では利益がより注目される)や会社側が示す需要見通しが注目される。 |
注:時価総額はレポート作成時点の前月末を基準にしたものです。
※Bloombergおよび各種報道によりSBI証券が作成
データ集(2) 「マグニフィセント・セブン」の株価推移(2023年から2024/1/16まで)
※BloombergデータによりSBI証券が作成
データ集(3) ナスダック100指数とSOX指数の年初来推移
※BloombergデータによりSBI証券が作成
データ集(4) ナスダック100指数とSOX指数の上位・下位騰落率5銘柄(2023/12/20-2024/1/16)
ナスダック100指数の構成銘柄 | ||
---|---|---|
銘柄コード | Bloomberg銘柄名 | 騰落率 |
MRNA | モデルナ | 14.7% |
NVDA | エヌビディア | 13.7% |
AMD | アドバンスト・マイクロ・デバイセズ | 13.3% |
CRWD | クラウドストライク・ホールディングス | 10.8% |
REGN | リジェネロン・ファーマシューティカルズ | 10.5% |
WBA | ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス | -12.1% |
ON | オン・セミコンダクター | -12.9% |
TSLA | テスラ | -14.5% |
WBD | ワーナーブラザース・ディスカバリー | -16.3% |
TTD | ザ・トレードデスク | -17.9% |
SOX指数の構成銘柄 | ||
銘柄コード | Bloomberg銘柄名 | 騰落率 |
NVDA | エヌビディア | 13.7% |
AMD | アドバンスト・マイクロ・デバイセズ | 13.3% |
MRVL | マーベル・テクノロジー | 9.8% |
MU | マイクロン・テクノロジー | 3.0% |
RMBS | ラムバス | 2.5% |
COHR | コヒレント | 2.2% |
AMKR | アムコー・テクノロジー | -9.4% |
ACLS | アクセリス・テクノロジーズ | -12.2% |
ON | オン・セミコンダクター | -12.9% |
ALGM | アレグロ・マイクロシステムズ | -15.7% |
WOLF | ウルフスピード | -27.1% |
※BloombergデータによりSBI証券が作成
データ集(5) 業種別S&P500指数と米10年債利回りの推移(2023年初来)
※BloombergデータによりSBI証券が作成
※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
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- レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。